仙台地方裁判所 平成１２年（ワ）４７６号 判決 2002年2月14日
主文
１ 原告らの請求をいずれも棄却する。
２ 訴訟費用は原告らの負担とする。
事実及び理由
第１原告の請求
１ 被告らは，各原告に対し，連帯して金３３９３万９５７９円及びこれに対する平成７年１１月２８日から支払い済みまで年５分の割合による金員を支払え。
２ 訴訟費用は被告らの負担とする。
３ 仮執行宣言
第２事案の概要
本件は，Ａの両親である原告らが，被告Ｂ及び被告Ｃに対し，喘息発作をこじらせたＡが肺炎を起こして死亡したのは，被告Ｂが設置管理する本件病院及びその担当医である被告Ｃが，Ａに対する初期の対応を遅らせ，適切な呼吸管理を怠ったこと，さらに投薬上の過失があったこと並びに他の病院へ転送する義務を怠ったことにより，Ａの呼吸困難を増強させて低酸素血症に陥らせ，その結果不可逆的な状態に至らせたことが原因であるとして，診療契約上の債務不履行ないし不法行為に基づく損害賠償を請求している事案である。
１ 当事者間に争いのない事実及び証拠により容易に認定できる事実（以下「争いのない事実等」という。）
(1) 当事者
ア 原告らは，平成７年１１月２８日（以下，特に明示のないときは「平成７年」を指す。）に亡くなったＡ（平成２年４月６日生まれの女児で，死亡当時は５歳であった。）の両親である。
イ 被告Ｂは，仙台市青葉区ａ町ｂ丁目ｃ番ｄ号において本件病院を設置管理している社団法人であり，被告Ｃを雇用している。被告Ｃは，本件病院に小児科医師として勤務している者である。
(2) 診療契約の締結
Ａは，１０月３０日，被告Ｂとの間で同児の診療及び入院に際し，小児科医においてＡの喘息治療を行うことを中心とした診療契約を締結した。
(3) Ａの入院から死亡に至る経過
Ａは，気管支喘息発作のため，１０月３０日午前３時３０分ころ，本件病院を受診し，同日午前４時ころに入院した。
Ａは，同児の喘息発作に対し，被告Ｃらによる治療を受けたが，脳障害や十二指腸潰瘍を併発し，１１月２８日，Ｄ病院へ搬送されたが，肺炎により死亡した（甲Ａ２）。
なお，Ａの本件病院での診察時（１０月３０日午前３時３０分）から１１月１日午後１１時までの間の診療経過等は別紙「診療経過一覧表」（添付省略）のとおりである（但し，同一覧表のうち，「原告の主張・指摘」欄の記載により当事者間に争いのある部分を除く。）。
２ 争点
(1) 本件病院及び被告Ｃには，Ａの喘息発作に対する初期対応に過失があったか。
(2) 本件病院及び被告Ｃには，Ａの喘息発作に対する呼吸管理に過失があったか。
(3) 本件病院及び被告Ｃには，Ａに対する投薬について過失があったか。
(4) 被告Ｃは，Ａを他の病院に転送する義務を怠ったか。
(5) 本件病院及び被告Ｃの治療行為とＡの死亡との因果関係の有無
(6) 原告らの被った損害
３ 争点に関する当事者の主張
(1) 争点(1)（本件病院及び被告Ｃには，Ａの喘息発作に対する初期対応に過失があったか。）について
ア 原告らの主張
喘息患者が喘息発作を起こした場合の初期対応の一般的な方法としては，直接医師が患者の状態を診察して発作の重症度を評価し，重症度にあった適切な治療を行い，ＳｐＯ２（酸素飽和度），肺機能を経時的に測定しながら患者の状態と治療効果を注意深く観察し，さらに必要な治療を繰り返すことである。そして，基本的治療としては，(a)最初の１時間は短時間作動性β２刺激薬を２０分ごとに３回連続して吸入する，(b)酸素吸入を行い，ＳｐＯ２を測定して９５パーセント以上を維持する，(c)速やかに改善が見られない場合や，発作が重症である患者の場合は全身にステロイド剤を投与することであり，喘息患者を診察した病院は，これに沿った対応をする注意義務があるというべきである。
本件において，Ａは本件病院への受診時（１０月３０日午前３時半ころ）及び入院時（同日午前４時ころ）には，すでに陥没呼吸，鼻翼呼吸，チアノーゼ等が認められ，重症の喘息発作の状態にあったのであるから，本件病院は，上記の基本的治療に沿った対応をすべきであったにもかかわらず，Ａに対し，気管支拡張剤（ベネトリン）を２回吸入させたにとどまり，同日午前７時過ぎまでＳｐＯ２を測定せず，また酸素吸入を行わなかったのみならず，本件病院の医師であるＥ医師がＡを診察したのは同日午前８時３０分になってからであった。
このように，本件病院がＡの重症の喘息発作に対する初期対応を怠ったことにより，同児の呼吸困難の増強を招いたものであり，本件病院及び被告Ｃには，Ａに対する初期対応を怠ったことについて過失があることは明らかである。
イ 被告らの主張
原告らは，Ａに対する基本的治療として上記の(a)ないし(c)に沿った対応が必要であると主張するが，いずれも否認ないし争う。むしろ，小児喘息に関する一般的な文献によれば，吸入に対する患者の反応や効果の持続時間によって，次の段階の治療を考え，吸入の間隔や回数を決めるように記載されている。また，ＳｐＯ２は９５パーセント以上が望ましいが，臨床的には９３ないし９４パーセント以上あれば問題はない。
本件病院では，Ｅ医師がＡの入院後間もなくして同児を診察し，その喘息発作を中発作と診断し，ベネトリンの吸入（本件病院では，１０月３０日午前６時に３回目の吸入を行っている。）にもかかわらず症状が改善しないことから血管を確保し，ステロイド剤であるソル・コーテフと気管支拡張剤であるネオフィリンの点滴静注（静脈注射，以下「静注」という。）を行った後，引き続いてネオフィリンの持続点滴を行っている。その後，Ａは入眠したものである。１０月３０日午前６時ころには，Ａの口唇は良好で，チアノーゼもなく，酸素投与前の同日午前７時ころのＳｐＯ２は９０ないし９１パーセントであった。
平成７年当時，一般臨床の場では，小児喘息の状態を診る上で，ＳｐＯ２の測定が必要であるとはされておらず，またＡは入院後しばらくして入眠し，１０月３０日午前６時ころにはチアノーゼもなく，呼吸数も１分当たり４８回（以下「４８回／分」と略記する。）であったことなどからすれば，ＳｐＯ２を同日午前７時ころまで測定しなかったことが本件病院の過失であるとはいえないはずである。また，上記のＳｐＯ２を測定しなかったことが，Ａの死亡との間で因果関係を有するとの証拠は何もない。
(2) 争点(2)（本件病院及び被告Ｃには，Ａの喘息発作に対する呼吸管理に過失があったか。）について
ア 原告らの主張
小児の気管支喘息で，高度の換気障害や呼吸停止が見られる場合，最大限の酸素投与を行っても動脈血ガス分析でＰａＯ２（動脈血酸素分圧）が５０ｔｏｒｒ（＝ｍｍＨｇ）未満などの場合には，気管内挿管若しくは機械換気の適応基準となる。
しかるところ，Ａは，本件病院へ入院した当日である１０月３０日午前７時ころから呼吸困難が増強し，同日午前８時から午前９時ころには，ぐったりした状態で，酸素投与量を増加してもＳｐＯ２が９０ないし８０パーセント台後半に低下し，ＰＯ２（呼気（吸入気）酸素分圧）が６０．３ｔｏｒｒ，呼吸回数が５０回／分と頻呼吸状態にあったものである。したがって，本件病院は，同日午前９時の時点で，このような状態にあるＡに対し，気管内挿管，機械換気の措置を施すことを考慮すべきであった。しかるに，本件病院は，上記措置を直ちに行わず，そのためＡの呼吸困難をさらに増強させたものである（現実に気管内挿管を実施したのは，１１月１日午後０時１５分であり，人工呼吸器（ゼクリスト）を装着したのは同日午後６時１０分であった。）。
また，本件病院は，Ａが入院した３日目の１１月１日午後１０時３０分に，同児に対し人工呼吸器（レスピレーター）の取付けを行ったものであるが，同呼吸器が完全に装着されるまで何度も外れたり，肺や腹部に空気が溜まるなどのトラブルが発生するなどＡの身体及び精神にストレスを与え，これによってもＡの体調を悪化させた（その間のＡのＳｐＯ２は６０から７０パーセント台に低迷し，低酸素状態が継続された。）。
このように，気管内挿管の遅れと人工呼吸器装着の失敗という呼吸管理上の過失により，重症喘息発作の状態にあるＡの低酸素状態が改善されるどころか悪化したものであり，本件病院及び被告Ｃに，Ａに対する呼吸管理に過失があったことは明らかである。
イ 被告らの主張
そもそも，小児喘息の患者に対し，呼吸状態を改善するために気管内挿管を実施すればよいというものではない。気管内挿管の基準が存在するのは，気管内挿管がそれ自体危険を伴うものであり，患者にとっても好ましいものではないからである。そして，上記基準に照らせば，できるだけ気管内挿管は避けるべきであり，やむを得ない場合に初めて行うべきであるとされていることが明らかである。また，気管内挿管の基準は一応の目安であり，患者の治療への反応や意識状態なども判断材料となるのであって，この基準に達すれば，直ちに気管内挿管を含めた人工換気の適応があるということはできない。
しかるところ，Ａは，１１月１日の気管内挿管の実施時まで意識障害が認められず，呼吸自体も十分にできており（明らかな呼吸筋の疲弊も存在しない。），ＰａＣＯ２（動脈血炭酸ガス分圧）も同日午前１１時１６分の静脈血で４３．７ｔｏｒｒという状態である。またＳｐＯ２が低下しても，一時的なものであり，すぐに改善している（このようなＳｐＯ２の低下は，小児喘息において普通にみられることである。）。
そうすると，本件病院が，１１月１日の午後０時１５分ころまで気管内挿管を行わなかったことが時期に遅れたとはいえないはずである。そもそも，その時期までに気管内挿管が行われなかったこととＡの死亡との間に因果関係を有するとの証拠は何もない。
なお，原告らは，Ａに取り付ける人工呼吸器が何度も外れたと主張するが，そのような事実はない。本件病院では，Ａに対し人工呼吸器による管理が非常に困難なところを何とか人工呼吸器装置で人工換気を行うことができるようになったものである（これは，Ａの喘息発作時の気管支狭窄による気道内圧の上昇に急性呼吸窮迫症候群（ＡＲＤＳ）による肺コンプライアンスの著明な低下（肺の膨らみが悪くなる。）が加わり，人工呼吸器管理が非常に困難で，吸入圧を高くせざるを得なかったことによる。）。
(3) 争点(3)（本件病院及び被告Ｃには，Ａに対する投薬について過失があったか。）について
ア 原告らの主張
(ア) ステロイドパルス療法の不適切さ
ステロイドパルス療法は，一般的に即効性がなく，緊急を要する重症喘息に即応したものでないばかりか，大量のステロイド剤を使用するため，肺炎等の感染がある場合には感染症を悪化させるので不適切であるところ，本件病院は，Ａに対し同児の入院当日からステロイドパルス療法を行っており（１０月３０日午前９時，同日午後２時２０分），これによりＡの肺炎が重篤になったものである（現に，Ａの１０月３０日のＣＲＰ（Ｃ反応タンパク）値は１．６６であったのに対し，同月３１日は９．４２，１１月１日には６．４７，同月２日には１３．０６，１１．４４，同月３日には１０．７２に上昇しており，これはステロイド剤の大量投与により感染症が誘発され，あるいは気管支炎等の感染症の悪化を招いたことを容易に推測させるものである。）。
(イ) 鎮静剤，睡眠剤の使用の不適切さ
鎮静剤，睡眠剤は喘息重積発作の状態にある者には，禁忌とされている（薬の作用によって呼吸が抑制され，より低酸素血症を招くことがあり，また排痰を困難にする。）ところ，被告Ｃは，激しい体動やイライラ感など，低酸素と換気不全による全身症状と認められる状況にあったＡに対して，１０月３１日午後１０時５０分及び１１月１日午前１１時，睡眠剤であるトリクロリールを投与したものであり，これにより，Ａは呼吸が抑制され排痰ができず，さらに低酸素血症状態に至り，感染症，肺炎のますますの悪化につながったものである。
(ウ) スルピリン使用の不適切さ
スルピリンは，急性上気道炎の解熱の適応はあるものの，鎮痛の適応はないばかりか，副作用としてショック，脈拍異常や呼吸困難があらわれることもあり，また感染症を不顕在化するおそれがあるとされているところ，Ａは肺炎という感染症を抱えていたのであるから，同児の肺炎菌の同定がなされるまでは使用すべきではなかった。
しかるに被告Ｃは，１０月３０日午後３時，同日午後１１時２０分，外３回（１０月３１日午前６時２０分，同日午後１０時５０分，１１月１日午前４時）の合計５回，Ａに対しスルピリンを静注した。
(エ) 以上のとおり，本件病院及び被告Ｃは，Ａに対し禁忌，不適切とされる薬剤を投与しており，結果としてＡが呼吸抑制を起こし，また感染症を悪化させている事実に照らせば，本件病院及び被告Ｃに，Ａに対する投薬について過失があることは明らかである。
イ 被告らの主張
(ア) ステロイドパルス療法について
本件病院は，Ａに対するソル・コーテフの投与によってもその効果が不十分であったことから，それまでの臨床経験を踏まえてステロイドパルス療法を行ったものである。現に，一般臨床の場においても，小児喘息の治療としてステロイドの大量投与が行われている（ステロイドの投与量と呼吸不全の発症との間に有意差は認められていない。）。但し，本件病院は，ステロイドの投与による感染症の合併の危険性も考慮し，抗生剤ガンマグロブリンの投与も行っている。そして，そもそもステロイドの大量投与によって感染症が合併し，Ａが死亡したという因果関係を裏付ける証拠は何もない。
(イ) トリクロリール，スルピリンの投与について
原告らは，小児喘息に対し，トリクロリール，スルピリン（解熱鎮痛剤である。）は禁忌，適応外であると主張するが，上記薬剤を投与したのは，Ａが興奮状態にあり，かつ痛みを訴えていたからであり，Ａをこのままの状態に放置しておくことができなかったからである（実際，上記薬剤の投与により，Ａの呼吸状態が落ち着いたことが明らかである。）。またＡはトリクロリールの投与前から既にその呼吸状態が悪化しており，さらに臨床上，トリクロリールを１０ミリリットル（以下「ｍＬ」と略記する。）投与した程度では呼吸抑制を来さないものであるから，本件病院のトリクロリールの投与によってＡの呼吸を抑制したとは到底考えられない。
(ウ) 以上から，本件病院が，Ａに対しステロイドを大量投与したことやトリクロリール，スルピリンを使用したことに過失が存在しないことは明らかである。
(4) 争点(4)（被告Ｃは，Ａを他の病院に転送する義務を怠ったか。）について
ア 原告らの主張
Ａは，本件病院を受診した時には，すでに重症の喘息発作を起こしている状況にあり，集中治療室における治療や気管内挿管などの必要性が予想され，これに対する対処として，喘息専門医や喘息治療経験の豊かな救急治療専門医等のスタッフの存在，気管内挿管に熟練した麻酔医の待機や５歳児であるＡに適した医療器具が設置されていることなどが求められ，そのような設備を有しない病院においては，かかる患者の状態に対応できるスタッフと医療設備の整った病院へ転送すべき義務がある。
しかるところ，本件病院の小児科では，被告Ｃが１人で入院及び外来患者を診察しており，到底重症喘息患者であるＡに対し臨機応変に対応できる体制にはなく，また本件病院にはＡに適した医療器具の設置はなされていなかったものであるから，被告Ｃは，Ａの呼吸困難が増強されてきた１０月３０日の夜間，遅くとも気管内挿管を決定した時点（被告主張によれば１１月１日午前１１時４０分）で，Ａの状態に対応できるスタッフと医療設備の整った病院へ転送すべきであった。にもかかわらず，被告Ｃは，徒にＡを抱え込み，結局転送時期を逸してＡの死という結果をもたらしたものである。
イ 被告らの主張
原告らの主張は争う。
(5) 争点(5)（本件病院及び被告Ｃの治療行為とＡの死亡との因果関係の有無）について
ア 原告らの主張
上記(1)ないし(4)の本件病院及び被告Ｃの不適切な治療及び管理，さらには転送義務違反により，Ａの喘息が改善されるどころか悪化し，さらに併発していた肺炎の増悪を招いたものである。その後も本件病院及び被告Ｃは，重症の喘息患者であるＡに対し薬物療法に終始したものであり，これにより結局Ａは全身状態の悪化の一途をたどり，肺炎によって死亡したものである。したがって，本件病院及び被告Ｃの各過失とＡの死亡との間には因果関係が存在するというべきである。
イ 被告らの主張
原告らは，本件病院及び被告Ｃの上記(1)ないし(4)の過失により，Ａの喘息発作が改善されるどころか悪化し，さらに併発していた肺炎の増悪を招いて不可逆的な死に至ったと主張するが，原告らが主張する上記の各過失とＡの喘息発作の悪化，肺炎の増悪との因果関係を認めるに足りる証拠は存在しない（原告らは，Ａの病状を明らかにした上で，いかなる治療を行えばＡの死亡を回避できたかを具体的に主張しておらず，単に本件病院の治療行為を不適切であると主張しているに過ぎない。）。現に，原告らは１０月３０日から１１月１日の時点での本件病院及び被告Ｃの過失によってＡが死亡したと主張しているが，同児が死亡したのはその約１か月後の１１月２８日であり，この時間的関係からしても原告らの主張が認められないことは明らかである。
(6) 争点(6)（原告らの被った損害）について
原告らの主張
Ａの死亡により原告らが被った損害は以下のとおりである（合計６９３７万９１５８円）。
ア Ａの損害
Ａが被った損害は下記のとおりであり，原告らは，Ａの死亡により下記の損害賠償請求権をそれぞれ２分の１ずつ相続した。
(ア) 逸失利益 ２１８７万９１５８円
Ａは死亡時５歳であるところ，平成７年全年齢平均給与額（女子３２４万４０００円）を基礎として，生活費控除割合を３０パーセント，中間利息の控除についてライプニッツ係数（９．６３５）を用いて逸失利益を計算すると次のとおりとなる。
３２４万４０００円×（１－０．３）×９．６３５＝２１８７万９１５８円
(イ) 死亡慰謝料 ２０００万円
被告らの不適切な治療行為によって死に至ったＡの苦痛と無念さを考慮すれば，同児の慰謝料は２０００万円が相当である。
合計４１８７万９１５８円（原告各自２０９３万９５７９円）
イ 原告ら固有の損害
(ア) 葬儀費用 合計１５０万円
原告らは，Ａの死亡により葬儀を余儀なくされたところ，その費用は合計１５０万円を下らない。
(イ) 原告ら固有の慰謝料 合計２０００万円
本件病院の適切な治療を求めて受診させたにもかかわらず，不適切な治療行為によってＡを失った親としての原告らの精神的苦痛は筆舌に尽くしがたく，その精神的苦痛を慰謝するには，各々１０００万円が相当である。
(ウ) 弁護士費用 ６００万円
原告らは，被告らがその責任を認めないことから原告訴訟代理人に委任して本訴を提起するに至ったものであり，被告らが負担すべき弁護士費用は各々３００万円が相当である。
合計２７５０万円（原告各自１３７５万円）
原告らは，原告ら各自の損害である３４６８万９５７９円のうち，それぞれ３３９３万９５７９円の支払いを求める。
第３当裁判所の判断
１ Ａの診療にかかる事実経過
(1) 争いのない事実等に加え，証拠（甲Ａ２ないし５，７，８の４，９，Ｂ１，乙Ａ１，２の１ないし６，３ないし１１，Ｂ２３，証人Ｅ医師及び同Ｆの各証言，原告Ｇ及び被告Ｃの各本人尋問の結果）及び弁論の全趣旨によれば，次の事実が認められる。
ア 本件当時における本件病院の診療体制
平成７年１０月３０日当時，本件病院の小児科の医師は，Ｅ医師及び被告Ｃの２名であったが，Ｅ医師は１０月３１日をもって本件病院を退職し，以後被告Ｃが１人で小児患者を診察し治療することとなっていた。本件病院の夜間の診療においては，小児科の患者が来院した場合には，当直婦長が，当直医または救急当番の小児科医師に連絡を取り，当該医師の指示を受けながら患者の治療を行う体制となっていた。但し，喘息患者に対する吸入などの処置については，当直婦長の判断で行うようあらかじめ指示されていた。
イ Ａの本件病院への受診に至る経緯
Ａは，平成２年４月６日に生まれた女児であり，平成５年１１月１２日に気管支喘息の発作を起こし，以後同喘息を患うようになった。
Ａは，平成７年１０月２９日（この当時，同児は５歳であった。なお，体重は１８ｋｇであった。），家族と共に遊園地に遊びに行ったが，同日午後６時３０分ころから喘息発作が出たことから帰宅し，定量噴霧式の吸入剤（メプチン）の吸入と気管支拡張剤（テオドール）を服用したところ，落ち着いてその後入眠した。その後，同日午後１１時ころになって，Ａは咳で目を覚まし，発熱もあったが，解熱剤を服用し吸入をしたところ，熱も下がり再び入眠した。しかし，翌同月３０日午前１時ころ，Ａが再度咳き込み始めたことから，原告らは本件病院に連絡して来院の許可を得た上で，Ａを連れて同病院を外来受診した。なお，Ａは，平成５年１１月１２日から同月１６日，平成７年１月１２日から同月１６日の２回，気管支喘息発作，肺炎のため本件病院に入院したことがあった。その際，Ａは，ステロイド療法と抗生物質の投与を受け，その後退院した。
ウ Ａの本件病院での治療経過
(ア) 入院直後の状態及び治療について
本件病院に来院したＡに応対したのは，当直婦長であったＦ看護婦であったが，来院直後の平成７年１０月３０日午前３時３０分ころ，同看護婦は，Ａが気管支喘息発作の症状を呈していた（体温３７度２分，以下「３７．２℃」と略記する。）ことから，まず看護婦の判断で行うことが許可されているβ２刺激気管支拡張剤（ビソルボン１．５ｍＬ，ベネトリン０．４ｍＬ，生理食塩水（以下「生食」という。）１０ｍＬ。）の吸入（以下，同内容の吸入を「吸入Ｈ」という。）を行った。
しかし，その後もＡの症状が改善しなかったことから，Ｆ看護婦は，本件病院の小児科の救急当番であったＥ医師に電話連絡した。Ｅ医師は，Ｆ看護婦からの報告を受け，同看護婦に対し，Ａに対し吸入Ｈを行うことを指示するとともに，同児を入院させるよう指示した。Ａは，同日午前４時ころ，本件病院の小児科病棟に入院し，Ｅ医師が病棟の看護婦と連絡を取り，Ａに対し，ステロイド剤（副腎皮質ステロイドホルモン剤，ステロイドは主要作用として抗炎症作用と免疫抑制作用をもつ。）であるソル・コーテフ２００ミリグラム（以下「ｍｇ」と略記する。）と気管支拡張剤であるネオフィリン２．５ｍＬ／１ｈ（１時間当たり２．５ｍＬ）の点滴静注を行った後，引き続いてネオフィリンの持続点滴（１ｍｇ／ｋｇ／１ｈ）を行うことを指示し，そのとおりの処置がなされた。入院時のＡの状態は，多呼吸，心窩部の陥没呼吸，肩呼吸，鼻翼呼吸があったが，会話はしっかりしており，チアノーゼははっきりせず（口唇色やや不良），肺聴診において呼気延長，呼吸音の左右差が認められ，喘鳴，ラ音（肺の聴診で聴取される複雑音のうち，胸膜摩擦音などを除いた肺に由来すると考えられる音）が聴取された。
その後，Ａが点滴の最中に入眠したことから，原告らは，入院の準備のため一旦帰宅した。そのために，Ａは目を覚まして大泣きしたが，その後再び入眠した。
同日午前６時ころ，Ａの呼吸数は４８回／分，体温３５．７℃であり，チアノーゼはなかったが，肩呼吸と息苦しさが認められたため，本件病院は，Ａに対し吸入Ｈを行った。
同日午前７時ころ，Ａの呼吸困難が増強してきたことから，本件病院は同児に対しパルスオキシメーターを装着し，ＳｐＯ２を測定したところ，９０から９１パーセントであった。本件病院の病棟看護婦は，これをＥ医師に連絡し，この報告を受けたＥ医師は，Ａの症状が呼吸困難の状態にあると判断し（このころには，ＡのＳｐＯ２は８７から８８パーセント程度であった。），同児に対し酸素を毎分３リットル（以下「Ｌ／分」と省略する。）投与（経鼻カニューレを使用）することを指示した。上記の酸素投与により，午前７時３０分ころ，ＡのＳｐＯ２は９３から９４パーセントまでは上昇したが，それ以上に上昇しなかったことから，本件病院は，酸素投与量を５Ｌ／分（マスクを使用）に増加するとともにソル・コーテフ２００ｍｇを静注した。これにより，ＡのＳｐＯ２は９５ないし９７パーセントまで上昇し，呼吸状態も落ち着いた（但し，Ａはマスクの装着を嫌がり，いらいらして少し興奮気味であった。）。
その後，Ａは，同日午前７時４０分にトイレに歩いて行った後，再び息苦しさが増し，呼吸回数が５０回／分，ＳｐＯ２が９１から９２パーセントに低下した。そこで，本件病院は，さらに酸素投与量を７ないし１０Ｌ／分に増加するとともに吸入Ｈを行い，Ａの状態を観察することにした。
同日午前８時ころのＡの状態は，ＳｐＯ２が８８から８９パーセントで喘鳴が持続しており，タッピング（胸部の軽打，排痰法の一つ），ベネトリンの吸入を行ったところ，ＳｐＯ２が９３ないし９４パーセントに上昇したが，Ａはぐったりした状態であった。
(イ) １０月３０日午前８時３０分のＥ医師の診察及びその後の治療経過について
１０月３０日午前８時３０分，Ｅ医師がＡを診察し，同児のＳｐＯ２が９１から９２パーセントであったことから，酸素投与量をさらに８Ｌ／分に増加したところ，ＳｐＯ２が９３から９４パーセントに上昇した。なお，Ａは，この頃，時々テレビを見たり，おしゃべりをしたりする余裕が出ていた。
本件病院では，継続指示という形で，あらかじめ患者の病状にあった検査項目と治療システムを定めておき，看護婦が適宜上記指示に基づいて薬剤等を処方することを可能としていたが，Ｅ医師は，上記診察の結果，Ａに対する継続指示として，３８．２℃以上で疼痛時にはポンタール３．５ｍＬ，Ｌｉｎｅあるときは２５パーセントメチロン（スルピリン，以下，単に「スルピリン」という。）１．５ｍＬ，不眠時にトリクロリール１０ｍＬなど，吸入としてベネトリン０．４ｍＬ，ビソルボン１．５ｍＬを１日６回（プラスα）などと定めた。
しかしながら，同日午前９時ころになって再びＡのＳｐＯ２が９０から８０パーセント台後半に低下し，呼吸回数が４０から５０回／分，陥没呼吸，肩呼吸，チアノーゼがあり，呼吸音ではラ音を聴取，呼吸音の左右差を認め，さらに動脈血液ガス分析でＳａＯ２（酸素飽和度）が８９．８パーセント，ＰＯ２が６０．３ｔｏｒｒ，ＰａＣＯ２が４１．０ｔｏｒｒの値を示した。Ｅ医師は，段階を踏んでＡに対する治療を行っているにもかかわらず，同児の多呼吸，呼吸困難の状態が改善しないことから，被告Ｃに相談の上，ステロイドパルス療法（医学大辞典（南山堂）によれば，メチルプレドニゾロンを用いて，小児では１５から３０ｍｇ／ｋｇを５パーセント糖液または生食水２００ｍＬに溶解して１時間から２時間かけて静注し，これを３日間連続して１クールとする，パルス療法によってステロイドの血中濃度は通常の治療投与量の２５０倍にも達しうるので，急速に強力な抗炎症・免疫抑制作用が得られることになると記載されている。）を施行することを決め，ソル・メドロール２５０ｍｇ，生食１００ｍＬ／２ｈを投与した。
同日午前１０時以降，上記パルス療法を施行中も，Ａは酸素の投与を嫌がり，酸素投与量を１０Ｌ／分に増加してもＳｐＯ２が８５ないし８８パーセントと効果的な酸素吸入が得られず，同児の呼吸状態は落ち着かなかった。そのため，本件病院は，同日午前１０時３０分ころから，プロタノールの持続吸入（インスピロンにて酸素１００パーセントでプロタノール０．８パーセントの濃度）を行うこととし，同吸入開始後約１０分でＡの呼吸状態が落ち着き始め，ＳｐＯ２は９４から９６パーセントに上昇した。
なお，同日午前１０時から１０時３０分ころの間に撮った胸部レントゲン写真の所見からは，Ａは主に右肺の過膨張と両側肺炎及び左肺の一部に無気肺を合併していることが窺われた。上記所見から，Ｅ医師は，Ａが，気管支喘息発作に加え，粘液塞栓などにより無気肺，さらには肺炎を来しつつあると判断し（但し，被告Ｃは肺炎が発症していると判断した。），抗生物質を２剤（パンスポリン，ミノマイシン）併用するとともに，重症感染症による喘息発作の重篤化を想定し，抗生剤であるガンマグロブリンを投与した。またＡのＣＲＰの値は１．６６ｍｇ／ｄＬ（デシリットル）であったことから本件病院は，抗生物質であるセフォチアムを処方した。
その後，ＡのＳｐＯ２は９１から９５パーセントで推移し，呼吸状態も安定するようになった。
(ウ) １０月３０日午後の診療経過について
Ａは，マスクや経鼻カニューレが合わないこともあり，酸素，プロタノール吸入を嫌がり，１０月３０日午後１時ころから，ＳｐＯ２が再び低下し９０パーセント台に上昇しなくなった。そこで，本件病院は，同日午後２時ころ，動脈血液ガス分析を再度施行したところ，ＡのＳａＯ２が７５．３パーセントと低値を示した（ＰａＯ２は４０．１ｔｏｒｒ，ＰａＣＯ２は３６．４ｔｏｒｒであった。）。
Ｅ医師は，Ａへの吸入が十分できていないと判断し，被告Ｃと相談の上，同児を重症患者用の病室（個室）に移した上，再度，ステロイドパルス療法を施行し，さらにプロタノールを持続点滴することを決定した。Ｅ医師は，まずソル・コーテフ３００ｍｇを静注し，その後同日午後２時２０分，ステロイドパルス療法を施行し，ソル・メドロール２５０ｍｇ，５パーセント糖１００ｍＬ，ネオフィリン０．９ｍＬ／２ｈを投与し，さらに午後２時４５分からプロタノールの持続点滴を開始した。
同日午後３時ころのＡの状態は，入眠するとＳｐＯ２は９２パーセントまで上昇するが，覚醒するとＳｐＯ２は８５から８９パーセント，呼吸数は６５回／分，体温３８．６℃，喘鳴，努力呼吸がみられた。そこで，本件病院は，クーリングとスルピリンの静注を施行した。
同日午後４時ころ，Ａは入眠し，ＳｐＯ２は９５パーセントに上昇したが，そのころ撮った胸部レントゲン写真の所見からは，索状影（微少な気管支等が痰などにより詰まり小さな無気肺がみられること）の亢進が増強し，無気肺と肺炎の両方の所見がみられ，午後４時３０分ころには，心拍数が１８０から１９０／分になっていた。
同日午後４時４０分，Ａは目を覚まし，再びＳｐＯ２が８６から９１パーセントに変動したが，マスクをボトルマスクに変更したところ，有効な吸入を得られるようになり，ＳｐＯ２は９３パーセント以上に上昇し安定するようになった。
なお，被告Ｃは，同日夕方ころ，原告Ｇに対し，「万が一の時は人工呼吸をすることも考えられるが，今のところその必要はない，このまま様子をみます。」と言った。
その後，本件病院はＡに対し，同日午後７時ころ，ステロイド剤であるプレドニンを２０ｍｇ，同日午後１１時２５分，同児の胸の痛みを取るためスルピリンを静注した。
なお，マスクをボトルマスクに変更してからのＡの状態は，呼吸数，心拍数ともに高い数値を示した（概ね呼吸数６０回／分前後，心拍数１７０から１９０程度／分）が，ＳｐＯ２は９５パーセント前後を維持するようになった。
(エ) １０月３１日以降の診療経過について
本件病院は，Ａに対し，１０月３１日午前６時ころ，同児の胸，背部の痛みが持続していたことからスルピリンを静注し，同日午前７時ころには，プレドニン２０ｍｇを静注した。
Ａは，覚醒しているときは，呼吸数，脈拍数ともに多い（呼吸数６０回／分前後，脈拍数１８０から１９０程度／分）が，酸素を投与されていたこともあり，ＳｐＯ２は９５パーセント前後を維持していた。
同日午前８時３０分から，被告Ｃが主治医としてＡを診察することとなった。その頃のＡの状態は，呼吸困難，多呼吸，陥没呼吸が続いていたが，酸素の投与により改善し，ＳｐＯ２も９６パーセント以上に安定した。但し，同日午前９時ころに撮影した胸部レントゲン写真（乙Ａ５）によれば，前日の午後４時の所見よりも無気肺が進行していることが窺われた。
被告Ｃは，同日午前９時３０分，ステロイドパルス療法を施行し，ソル・メドロール２５０ｍｇ，生食１００ｍＬ，ネオフィリン１ｍＬ／１ｈを投与し，さらに抗生剤としてガンマグロブリン５ｇ／２ｈ，ソル・コーテフ２００ｍｇを静注した。
その後，同日午前１０時から午後２時ころまでの間のＡの状態は，ＳｐＯ２は９５パーセント前後を維持した（但し，痰が溜まるなどＳｐＯ２が８０パーセントまで低下したこともあった。）が，呼吸数は６０回／分前後，脈拍も頻拍（１分当たり１７２から１９８回の間）の状態にあった。
同日午後２時３５分ころ，再びＡのＳｐＯ２が８８パーセントに低下し，さらに同児が頻呼吸，頻拍の状態にあったことから，本件病院は酸素投与量を増加した。なお，この頃のＡのＣＲＰ値は９．４２ｍｇ／ｄＬであった。その後もなかなかＡのＳｐＯ２は上昇しなかったが，同日午後５時４５分には，ＳｐＯ２が９６から９７パーセントまで上昇した（但し，呼吸数は７２回／分，心拍数は１８５回／分であり，その状態は回復していない。）。
本件病院は，同日午後７時ころ，Ａがなおも肩呼吸，鎖骨下陥没呼吸の状態を持続していたことから，プレドニン２０ｍｇを静注した。
その後も一旦はＡのＳｐＯ２は９５パーセントに回復したが，しばらくするとＳｐＯ２は９０パーセント前後に低下し，酸素を投与するとＳｐＯ２が９５パーセント前後に回復するなど，同児のＳｐＯ２は激しく変動していた。
本件病院は，Ａが咳嗽時に痛みを訴え，また体動が激しく，手足をばたつかせていたことから，同日午後１０時５０分，同児に対しスルピリンを静注し，さらに睡眠剤であるトリクロリール１０ｍＬを投与した。
(オ) １１月１日の診療経過について
１１月１日午前４時ころには，酸素マスクとナザール（経鼻カニューレ）を併用してもＡのＳｐＯ２は８９から９２パーセントという状態であり，さらにマスクを密着させてもＳｐＯ２は９２から９３パーセントであった。また同児が激しく苦痛を訴えたことから，本件病院はＡに対しスルピリンを静注した。
同日午前５時にも，Ａは腹痛，胸痛を訴え，大きな声を出すようになったことから，本件病院はＡに対し，ソル・コーテフ２００ｍｇを静注し，さらに同日午前６時にはプレドニン２０ｍｇを静注した。なお，午前６時のＡの状態は，ＳｐＯ２が９７から９８パーセント，呼吸数が７０回／分，心拍数が１７０から１９０回／分であり，顔面浮腫が見られるようになった。
その後も，Ａは体の痛みを訴え，被告Ｃが同日午前８時３０分，Ａを診察したところ，呼吸困難が続き，多呼吸，陥没呼吸がみられ，同日午前９時には，同児のＳｐＯ２は７０パーセント台にまで下がった。そこで，本件病院は，Ａに対しプロタノール持続点滴１５ｍＬ／ｈを行い，同日午前１０時ころには同児のＳｐＯ２が９０パーセント台になった。
被告Ｃは，同日午前１１時ころ，同日午前９時ころに撮影した胸部レントゲン写真（乙Ａ６）の所見から，Ａの肺炎が増悪していると判断し，同児の症状を急性呼吸不全と診断した。被告Ｃは，興奮状態が続き体動の激しいＡに対しトリクロリール１０ｍＬを投与し，その後ステロイドパルス療法（ソル・メドロール２５０ｍｇ，生食１００ｍＬ／１ｈ）を施行した。
同日午後１１時４０分，マスクによる酸素投与ではＡのＳｐＯ２を９０パーセント以上に維持できない状況に至り，さらに動脈血液ガス分析でＰａＯ２が４６．０ｔｏｒｒ，ＰａＣＯ２が４３．７ｔｏｒｒとなったことから，被告Ｃは，Ａに対し気管内挿管を実施することを決定し，同日午後０時１５分，気管内挿管を行った。なお，このころのＡは，呼吸状態が改善せず，ぐったりして顔色不良となり，気管内挿管と同時に多量の痰が噴出した。
被告Ｃは，同日午後１時３０分ころに撮影した胸部レントゲン写真上，Ａの全肺野がほぼ白くなっており，さらに重症化した肺炎を患っている患者が急性呼吸不全に陥った場合はＡＲＤＳが一番考えられるとして，同児がＡＲＤＳに罹患した疑いがあると判断した。本件病院は，感染症（特に肺炎）の改善のために抗生物質を同日午後２時，同午後３時，同午後５時などに投与するとともに，ＡＲＤＳの治療のために同日午後８時４５分ころ，サーファクタント（サーファクティン）を気管内注入した。またＡのＳｐＯ２は，一時６０パーセント台にまで低下し，同日午後６時１０分，口唇色が不良で，チアノーゼも現れたことから，人工呼吸器（ゼクリスト）を装着したが，ＳｐＯ２の値は上昇せず，同日午後８時３０分にニューポートによる人工呼吸器を使用しても，ＳｐＯ２は上昇せず，人工呼吸器を外すと直ちにＳｐＯ２が４０パーセント台に低下する傾向を示した。
本件病院は，その後もＡに対し人工呼吸器（ニューポート）の装着を試みたが，同児のＳｐＯ２は上昇せず，用手人工呼吸を適宜行いながら，ようやく同日午後１０時３０分ころから，人工呼吸器（ニューポート）による人工呼吸管理ができるようになった。これにより，ＡのＳｐＯ２は９１から９４パーセントを維持するようになった。
(カ) １１月２日以降の治療経過について
１１月２日以降は，人工呼吸管理によりＡのＳｐＯ２は９０パーセント台後半を維持するようになったが，各種肺炎に対する薬剤（カルベニン，ミノマイシン，ダラシン，ジフルカン，バンコマイシン，パンスポリン，ハベカシン，デノシンなど）を使用したものの効果は上がらず，Ａは肺炎に伴いＤＩＣ（播種性血管内凝固症候群）に陥った。その後，本件病院は，１１月１５日ころからＡに対し人工呼吸器の酸素量を減らし，同月１９日には人工呼吸器を外す直前まで至ったが，その後同児の容態が悪化し，さらには十二指腸潰瘍を併発し（１１月１９日の診療録に十二指腸潰瘍との記載がある。），末には心不全も加わるようになった。本件病院は，それぞれ肺炎に対し薬剤投与，ＡＲＤＳに対しサーファクタント，ＤＩＣに対しＦＯＹ（メシル酸ガベキサート，タンパク分解酵素阻害剤）を投与するなどＡに対する治療を行ったが，有意な効果は見られなかった。
(キ) １１月２８日の診療経過について
１１月２８日午前９時５８分，Ａは心停止となり，ボスミン心腔内注射で心拍動が再開した。原告らは，被告Ｃに対し他の病院への転送を強く求め，被告Ｃはこれを容れてＤ病院へ転送することを決定した。同日午後３時１５分，Ａは，Ｄ病院に到着したが，自発呼吸がなく，同児に対し心肺蘇生術を続行するが反応せず，同日午後４時５０分，死亡した（甲Ａ３）。なお，直接の死因は肺炎であった（甲Ａ２）。
以上の事実が認められ，他にこれを覆すに足りる証拠は存在しない。
(2) これに対し，被告らは，Ｅ医師はＡの入院直後に直接診察していると主張するが，Ｅ医師自身，投薬状況等の内容から実際に診察していると思うと証言するのみで，直接診察したことについて明確さを欠く証言をしていること，他面，医師の指示と診察とを分けた看護記録の記載（乙Ａ２の４）や入院カルテの記載（乙Ａ２の１）内容（１０月３０日午前９時以降には治療内容，検査結果などが記載されているのに対し，それ以前は処置内容しか記載されていない。）からすれば，実際にＥ医師が診察を行ったのは看護記録上，「ドクターＥ診察」と記載された１０月３０日午前８時３０分と認めるのが相当である。したがって，この点の被告らの主張は採用できない。
原告らは，Ａが受診した１０月３０日午前３時３０分の時点で，チアノーゼがあったと主張し，原告ＧもＦ看護婦がＥ医師への電話連絡でチアノーゼがあると話していたとこれに沿う供述をするが，乙２号証の１（１０頁）によれば，チアノーゼがある場合にはプラス（＋）という記載がなされていると認められること（現に，診療録のその他の記載において，プラス，マイナスの記載が散見される。），口唇色がやや不良という程度であり，チアノーゼがはっきりしないという所見とも符合することに鑑みると，上記時点のチアノーゼについては，はっきりとした症状は出ていなかったと認めるのが相当である（診療録にはプラス，マイナスと記載されていないこととも符合する。）。
原告らは，被告Ｃが下したＡＲＤＳの疑いとの診断について，Ａは肺炎の重篤化の症状を呈していたが，ＡＲＤＳには罹患していないと主張するが，証拠（甲Ａ５，７，８の４，被告Ｃ本人尋問の結果）によれば，被告ＣはＡＲＤＳが疑われると判断した後にサーファクタントの投与（１１月１日午後８時４５分ほか）を行い，これに対する治療を行っていることに鑑みると，Ａが現実にＡＲＤＳに罹患していたかはともかく，被告ＣはＡがＡＲＤＳに罹患した疑いがあるとした上で，これに対する治療を行ったことが認められる。
２ 喘息治療に対する一般的知見及び治療方法
証拠（甲Ｂ４の２，乙Ａ８，９，乙Ｂ１，２，１４，１６，１７，２２，証人Ｅ医師，同Ｉ及び同Ｊの各証言，被告Ｃ本人尋問の結果）によれば，次の事実が認められる。
(1) 本件当時の喘息治療の一般的知見について
本件当時の臨床医学においては，小児喘息に関する治療のガイドラインとして日本アレルギー学会が作成した「アレルギー疾患治療ガイドライン９５年改訂版」（以下「ガイドライン９５」という。乙Ｂ１）などの各種ガイドラインが存在したところ（ガイドライン９５のほかに，「気管支喘息発作状況と治療計画ガイドライン」（乙Ｂ１６）なども存在する。），ガイドライン９５は，発作の程度を，小発作，中発作，大発作の３つに分類し，さらに発作の程度と発作の頻度を集約して，軽症，中等症，重症の３つに分類し，それぞれの発作の程度及び発作の頻度によって最初の治療方針を決定することとしている。そして，当該治療に対する効果の有無，程度を判別した上で，治療効果が十分得られない場合には，次の段階の治療に移行することがその内容として定められている。本件当時においても，喘息治療の臨床においては，このような段階を踏まえた治療がなされるのが一般的であった（日本小児アレルギー学会作成の「小児気管支喘息の治療・管理ガイドライン(2000)」（以下「ガイドライン２０００」という。乙Ｂ２）及び厚生省免疫・アレルギー研究班作成の「喘息予防・管理ガイドライン（１９９８）」（以下「厚生省ガイドライン１９９８」という。甲Ｂ４の２）においても同様の治療方針が示されている。）。
(2) 中発作以上の喘息発作に対する一般的治療方法
ア 発作の程度の区分基準
ガイドライン９５は，明らかな喘鳴と陥没呼吸，呼吸困難を認めるが，生活の状態として遊び，睡眠，機嫌，食事がやや困難ないし不良の程度を中発作，著明な喘鳴，呼吸困難，起坐呼吸を呈し，ときにチアノーゼを認め，上記生活の状態が不能，不良またはそれに近い状態を大発作と定義し，その症状として，中発作の場合には，「喘鳴，胸骨上窩の陥没呼吸，明らかな呼吸困難がある。不機嫌で会話も途切れがちとなる。学童以上の小児での作業がやや困難となり，睡眠，食事などがやや障害される。」などと記載され，大発作の場合には，「肩呼吸，鼻翼呼吸があり，呼吸困難は強度で，会話は途切れがちとなる。背中をぴんと伸ばして歩けない。唇が蒼白で，苦悶様顔貌を示す。乳幼児では唸り声を上げる。呼吸困難が強く，暴れるときには発作は極めて重度。」などと記載されている。
イ 各発作の程度に応じた一般的治療方法
そして，ガイドライン９５では，中発作の治療について，β２刺激薬を吸入させ，反応が不十分な場合には１時間後に再度同薬の吸入を行い，反応が不良の場合にはアミノフィリン（ネオフィリン）の静注ないし点滴静注を行い，それでも反応が不良の場合には，大発作の治療に移行すべきであると指示している。
次に，ガイドライン９５は，大発作の治療については，中発作の治療と同じものから始め（但し，β２刺激薬については酸素吸入下で行うこととし，さらに適宜中途の段階を省略することもある。），アミノフィリン（ネオフィリン）の点滴静注によっても十分な反応がみられない場合，ないし呻吟，意識混濁等，呼吸困難の症状が極めて強く，全身状態の不全がみられる場合には，高単位ステロイド（ヒドロコルチゾン（ソル・コーテフ）を５から７ｍｇ／ｋｇを５ないし８時間ごと）の静注を行い，それでも患者の呼吸状態が改善しないときは，気管内挿管，人工呼吸管理が必要となると指摘するとともに，なお最近においては大発作を中心とした重症喘息発作に適応をもつ治療法としてプロタノール（イソプロテレノール）持続吸入及び持続点滴療法が行われ，相当の効果を上げていることを紹介している（但し，持続点滴療法については，副作用の点から否定的見解も多いことを指摘しているが，「気管支喘息重症発作の治療法の選択（小児科Ｖｏｌ．３６ Ｎｏ．８ １９９５）」と題する文献（乙Ｂ２１，９０７頁ないし９０９頁）では，小児の場合には，気管内挿管を行う前にプロタノール持続点滴療法を行うことによって呼吸不全の改善がみられることがあると記載され，副作用の点には特に触れられていない。）。
ウ 気管内挿管の適応基準
気管内挿管の適応基準については，ガイドライン９５では明記されていないが，ガイドライン２０００では，(a)意識状態が改善しないにもかかわらず，呼吸努力が低下する（呼吸音の低下，喘鳴の減少），(b)意識状態が悪化し，傾眠状態になる，(c)十分な酸素を吸入させてもＰａＯ２が６０ｔｏｒｒ未満，(d)ＰａＣＯ２が６５ｔｏｒｒ以上，または１時間に５ｔｏｒｒ以上上昇する，などの基準を定立し，厚生省ガイドライン１９９８では，(a)高度の換気障害もしくは心臓停止，呼吸停止がみられる場合，(b)明らかな呼吸筋疲弊がみられる場合，(c)酸素を最大に投与してもＰａＯ２が５０ｔｏｒｒ未満の場合，(d)急激なＰａＣＯ２の上昇と意識障害を伴う場合などの基準を定立している。但し，いずれのガイドラインにおいても，人工呼吸の適応の絶対的基準は存在せず，個々の患者の病態や治療に対する反応を考慮し，上記の基準を参考にしながら気管内挿管の実施時期を決定する旨を明記している。
エ なお，上記の各ガイドラインは，気管支喘息の治療の一般的基準を示したものであり，喘息発作の病態や進行度は個々人によって異なることから，個々の病態に合わせた的確な判断と治療が必要であるが，ガイドラインとは異なる治療方法の必要があるなどの個別事情のない限り，概ね上記の各ガイドラインに沿った形で治療が行われることが望ましいと解される。
なお，原告らは，気管支喘息の治療の一般的基準として米国，英国，オーストラリアのガイドラインないしマニュアルを提出する（甲Ｂ３の２，４の６，８）が，本件当時における喘息発作の臨床治療の一般的基準としては，原則として，その当時における日本のガイドラインを基準とすべきである。
３ 争点(1)ないし(4)（実際にＡに実施された治療の適否等）について
上記２の喘息発作に対する治療方法に照らし，前記１に認定したＡの診療にかかる事実経過を前提として，Ａに行われた現実の治療の適否について検討する。
(1) 初期の治療について（争点(1)に対応）
ア Ａの入院時における喘息発作の重症度
Ａは，前記１認定のとおり，本件病院の入院時において，多呼吸，心窩部の陥没呼吸，肩呼吸，鼻翼呼吸，呼気延長，呼吸音の左右差があり，喘鳴，ラ音が聴取されてはいるが，一方でチアノーゼがあるかどうかははっきりせず（口唇色やや不良），会話もはっきりしていたものであり，会話が途切れがちとなったり，生活の状態（遊び，睡眠，機嫌，食事）が不能，不良ないしそれに近い状態にあったとは認められないから，ガイドライン９５の基準などに照らせば，同児の受診時の喘息発作の程度は中発作の程度と考えるのが相当である。
この点について，原告らは，Ａの症状は重症であると主張し，証人ＩもＡの症状を前提とすると重症であると証言する（但し，甲Ｂ１号証では，中等症から重症と評価している。）。しかしながら，チアノーゼの存在がはっきりしないことは前記１(1)ウ(ア)に認定したとおりであり，さらに入院当時，Ａの会話はしっかりしていたこと，同児は入院後間もなくして入眠していること，以上に照らせば，Ａの入院時の症状を重症ないし大発作と位置づけることはできない。
イ Ａに対する初期の治療について
(ア) 本件病院は，Ａの上記の症状に対し，前記１(1)ウ(ア)に認定したとおり，Ａの受診時から入院直後において，同児に対しβ２刺激気管支拡張剤の吸入から気管支拡張剤（ネオフィリン）の静注，さらにはステロイド剤の投与を行うなど段階を踏みながら大発作の治療に準じた治療を行っている。これにより，Ａは入眠し，１０月３０日午前６時の時点での呼吸数が４８回／分であったことやチアノーゼが認められなかったことからして，同児の症状は一旦改善傾向を示したといえる。そして午前７時ころに同児の呼吸困難が増強したことからパルスオキシメーターを装着し，その後に酸素投与を開始したものである。
このような本件病院の一連の対応は，ガイドライン９５が示す治療法よりも重度な症状に対応した治療ということができ，その治療行為に関して特に不適切な点があったと解することはできない。
この点に関し，原告らは，喘息発作を起こした患者の基本的治療としては，(a)最初の１時間は短時間作動性β２刺激薬を２０分ごとに３回連続して吸入する，(b)酸素吸入を行い，ＳｐＯ２を測定して９５パーセント以上を維持する，(c)速やかに改善が見られない場合や，発作が重症である患者の場合は全身にステロイド剤を投与することであり，病院はこれに沿った対応をする注意義務があると主張し，本件病院は，気管支拡張剤を２回吸入させたにとどまり，午前７時過ぎまでＳｐＯ２を測定せず，また酸素吸入を行わなかったのみならず，小児科医師であるＥ医師がＡを診察したのが１０月３０日午前８時３０分であったとして，Ａに対する初期対応を怠ったと主張する。
しかしながら，ガイドライン９５は必ずしも原告ら主張のような基本的治療を指示しているものではなく，また本件病院は，ガイドライン９５に沿った形の措置を早期に講じているものである。またパルスオキシメーターの装着については，ガイドライン９５では明示されておらず，一旦落ち着いていたＡの呼吸困難が増強した１０月３０日午前７時の時点でこれを装着したことが時期に遅れたものと解することはできない。酸素投与についてもＡの呼吸困難が増強した時期になされており，これが時期に遅れたものと解することはできない（現に，ガイドライン９５は，中発作の喘息患者に対し治療初期の段階で酸素を投与するように指示しておらず，「パルスオキシメーター（小児内科Ｖｏｌ．３１増刊号１９９９」（２５７頁）と題する文献（乙Ｂ４）では，急性の呼吸障害や低酸素症ではＳｐＯ２が９０パーセント以下になった時を目安に酸素投与がなされていると記載されている。）。したがって，原告らの上記主張は直ちに採用することができない。
(イ) その後も，本件病院は，酸素を増量し，さらにソル・コーテフを静注し，午前７時３０分ころにはＡのＳｐＯ２は９５ないし９７パーセントまで上昇したものであり，さらにＥ医師が直接診察した午前８時３０分の時点では，Ａは時々テレビを見たり，会話をしたりする余裕があったというのであるから，同児の症状は一時的に改善の兆しを見せていたものということができ，この点の本件病院の対応を不適切ということはできない。
(ウ) なお，Ｅ医師は，Ａの入院直後ないしそれに近接した時間に直接同児を診察したことは認められないが，前記１(1)ウ(ア)認定のとおり，当直婦長，病棟看護婦からの報告に基づき，入院やネオフィリンの点滴静注，ステロイド剤の投与などＡに対する治療の指示を行っているものである。患者の治療にあたっては医師が直接診察して治療方針を決定した上で，現実の治療に着手することが望ましいものの，Ａの入院の時刻が深夜帯であったということなどを考慮すると，電話により上記の指示を行ったことが不適切であったとまではいえず，午前８時３０分に至って診察したことについても不適切であったと認めることはできないというべきである。
(エ) この点，証人Ｉは，本件病院がＡに対し原告らが主張する上記の基本的治療（(a)から(c)）を行い，酸素飽和度を９５パーセント以上に保っていれば，以後の無気肺の状態，さらに不必要なステロイドパルス療法を防止でき，その影響からくる肺炎の重症化も防げたはずであると証言するが，原告らが主張する基本的治療によって，Ａの酸素飽和度を９５パーセント以上に保つことができたであろうとの蓋然性を認めることはできず（Ａの現実の症状の推移からすれば，Ａに対する初期の治療段階で，(a)のβ２刺激薬を頻回に吸入させ，(b)酸素投与を行い，ＳｐＯ２を測定していれば，酸素飽和度を９５パーセント以上に保つことができたであろうことを推認することはできない。），本件病院に原告ら主張の基本的治療を行うべき義務を認めることはできず，また証拠（甲Ｂ１，証人Ｊの証言）によれば，ステロイド剤は即効性がないことが認められることに鑑みれば，Ａの喘息の症状から早期にステロイド剤を投与したことをもって不適切ということはできない。
(オ) 以上によれば，本件病院には，Ａに対する初期対応について過失を認めることはできない（被告Ｃは，この時点で診察行為を行っていないことから，この点において原告らの主張は採用できない。）。
(2) Ａに対する呼吸管理について（争点(2)に対応）
ア 気管内挿管の実施時期の基準について
気管内挿管ないしは機械換気の適応基準について，ガイドライン２０００及び厚生省ガイドライン１９９８の基準は前記２(2)ウのとおりであり，これらのガイドラインでは，その適応の絶対的基準は存在しないが，個々の患者の病態や治療に対する反応を考慮し，上記の基準を参考にしながら気管内挿管の実施時期を決定する旨が明記されている。そして，気管内挿管は，技術的にも困難な点がある（厚生省ガイドライン１９９８（９１頁），ガイドライン２０００（３６頁））ほか，人工換気による気圧外傷（皮下縦隔気腫，気胸など）を発生させる可能性がある（乙Ｂ１４）ことから，その実施は慎重であるべきであり，原則として他の治療方法が存在しない場合の最終的な手段と考えるのが相当である（「重症発作の治療（気管支喘息とその周辺Ⅳ小児気管支喘息の治療）」と題する文献（乙Ｂ１７，２６頁）では，人工呼吸管理はリスクの高い治療法であり安易な導入は危険であり，呼吸不全を来さないように他の治療を早期に積極的に行うことが肝要であると指摘している。）。
イ Ａに対する気管内挿管の時期について
(ア) 原告らは，Ａは１０月３０日午前８時から午前９時の時点で，ぐったりした状態で，酸素投与量を増加してもＳｐＯ２が９０ないし８０パーセント台に低下し，ＰＯ２が６０．３ｔｏｒｒの状態にあったことからすれば，同日午前９時の時点で気管内挿管，機械換気を実施すべきであったと主張する。
(イ) 確かに，上記時刻ころにはＡのＳｐＯ２が９０ないし８０パーセント台後半となり，さらに午前１０時３０分ころには同値が８５ないし８８パーセントとなっており，ガイドライン上，酸素を最大限投与してもＰａＯ２が５０ｔｏｒｒ未満の場合（厚生省ガイドライン１９９８）や十分な酸素を吸入させてもＰａＯ２が６０ｔｏｒｒ未満の場合（ガイドライン２０００）に該当するかに思われる。
しかしながら，上記のとおり，ガイドラインの基準は絶対的なものではなく，気管内挿管の施行は患者の病態や治療に対する反応を全体的に考慮して実施すべきものであり，実際にＡのＳｐＯ２はプロタノール持続吸入により同児の呼吸状態が落ち着き始め，ＳｐＯ２が９４から９６パーセントに上昇したこと，またこの時点でのＡには，意識障害や呼吸自体が困難になり呼吸音が減弱したことを窺わせる症状はみられなかったことなどのＡの全体的な症状を考慮すると，上記の時点では，技術的に困難かつ危険を伴う気管内挿管を実施するよりは，大発作を中心とした重症喘息発作に適応をもつ治療法とされるプロタノール持続吸入を行うことの方がより良い選択肢であったと考えられる。したがって，１０月３０日午前９時の時点で気管内挿管を実施すべきであったとする原告らの主張は採用できない。
また，１０月３０日午後１時ころから再びＡのＳｐＯ２が９０パーセント台に上がらなくなり，午後２時ころの動脈血液ガス分析ではＰａＯ２が４０．１ｔｏｒｒと低値を示したが，ＰａＣＯ２は３６．４ｔｏｒｒであり，ＰａＣＯ２の値からはいまだ気管内挿管の適応基準に満たないこと，Ａの意識状態や呼吸自体が困難となり呼吸音が減弱したことを窺わせる症状はみられなかったことを考慮すれば，プロタノール持続点滴を実施することがより妥当であったと考えられる（ガイドライン９５は，プロタノール持続点滴について副作用の点から否定的な見解も多いとする一方，プロタノール持続吸入及び持続点滴が重症の喘息発作に適応を持つ治療法として相当の効果を上げている旨の紹介をしており，また前記２(2)イのとおり，「気管支喘息重症発作の治療法の選択（小児科Ｖｏｌ．３６ Ｎｏ．８ １９９５）」と題する文献（乙Ｂ２１，９０７頁ないし９０９頁）でも，プロタノール持続点滴療法を喘息治療の一つとして紹介していることに照らせば，本件病院のＥ医師らが同薬剤を使用することは医師の裁量の範囲内のものというべきであり，不適切であったとまではいえない。）から，この時点で，気管内挿管を実施すべきであったということもできない。
その後も，本件病院は，ＡのＳｐＯ２の変動に対応する形で，酸素投与量を変動させ，またプロタノール持続点滴，ステロイドパルス療法を適宜実施しており，またその処置に呼応してＡのＳｐＯ２も上昇していたものである。さらに１０月３０日夕方ころには，被告Ｃは原告Ｇに対し，万が一の時には人工呼吸管理を行うことを告知しているなど人工呼吸管理をも視野に入れた治療を行っていたものである。そして，本件病院は，１１月１日午前１１時４０分になって，ＡのＳｐＯ２を９０パーセント以上に維持できない状況に至り，かつＰａＯ２が４６．０ｔｏｒｒの値を示すなどしたことから気管内挿管を実施したものであり，以上の経過に鑑みれば，気管内挿管の実施時期が不適切であったとまではいえないというべきである。
ウ なお，Ａの呼吸数，心拍数は気管内挿管の前日からかなりの頻呼吸，頻拍の状態にあったものであるが，証人Ｊの証言によれば，呼吸数や心拍数は，種々の要因が絡み，呼吸数だけで判断するのは困難なことが認められ，喘息患者の年齢や状態に左右される要素が強いものであると推認されること，また各種ガイドラインでも呼吸数や心拍数は気管内挿管の適応基準の要素とはされていない（むしろガイドライン２０００や厚生省ガイドライン１９９８によれば，喘息患者の意識状態が悪化し，呼吸数が低下したときを気管内挿管の適応基準時としているものと解される。）ことに照らせば，これらを気管内挿管の実施時期の主要な判定要素とすることはできない。
エ 人工呼吸器装着の失敗について
原告らは，本件病院がＡに対する人工呼吸器を完全に装着するまで何度も外れたり，肺や腹部に空気が溜まるなどのトラブルが発生し，これによりＡの身体及び精神にストレスを与え，これによってもＡの体調を悪化させた過失があると主張する。
確かに，喘息患者の負担などを考慮すれば，人工呼吸器の装着が短時間で問題なく行われることが望ましいものであるが，前記アのとおり，気管内挿管は技術的に困難を伴うものであり，かつ証拠（証人Ｊの証言，被告Ｃ本人尋問の結果）によれば，Ａのように自発呼吸がある場合の気管内挿管はその実施に特に困難を伴うものであり，場合によっては半日ないし１日程度を要することもあることが認められること，Ａの重度の喘息発作からして同児の気管支狭窄による気道内圧が相当程度上昇し，気道分泌物（痰）も多量に存在したと考えられることに鑑みれば，本件のように人工呼吸器の取付けに時間を要したこともやむを得ないものというべきである。
オ 以上からすれば，本件病院及び被告Ｃに，Ａの喘息発作に対する呼吸管理に過失は認められない。
(3) Ａに対する投薬について（争点(3)に対応）
ア ステロイドパルス療法の実施について
(ア) 原告らは，ステロイドパルス療法と通常のステロイド療法とでは，その治療効果に差異はなく，かえってステロイドを大量使用することによる副作用としてＡの肺炎を重篤化させたとして，同児に対しステロイドパルス療法を実施すべきではなかったと主張し，証人Ｉも同旨の証言をする。
(イ) そこで検討するに，甲Ｂ１１号証によれば，ステロイド剤の投与により，誘発感染症，続発性副腎皮質機能不全，消化性潰瘍等の重篤な副作用が現われることがあるから，同剤の投与に際しては特に適応，症状を考慮し，他の方法によって十分に治療効果が期待できる場合には投与しないこと，同剤の投与中は副作用の出現に対し，常に十分な配慮と観察を行うようにする必要があることが認められる。
しかるところ，１０月３０日午前７時以降，β２刺激剤の吸入，ネオフィリンの静注にもかかわらず，Ａの呼吸困難が増強してきた経過に照らすと，同児に対しステロイド剤を投与することは必要であったものであり，さらに証拠（証人Ｊの証言，被告Ｃ本人尋問の結果）によれば，当時の臨床治療においては，ステロイド剤の大量投与がなされていることが認められ（「重積発作」と題する文献（小児科診療・第５５巻・４号・８３８(274)頁）（乙Ｂ１４）では，気管支喘息重積発作の治療において，ステロイド療法に関して，発作が急激に悪化する場合で救命を考えるためには，ためらわずに大量使用する必要があると指摘している。証人Ｉは，ステロイド剤は，１００ｍｇを１日４回投与することが確立した治療法であると証言するが，ガイドライン９５や厚生省ガイドライン１９９８の記載内容（ヒドロコルチゾン（ソル・コーテフ）５から７ｍｇ／ｋｇを５から８時間ごとに静注する。）に照らせば，同証人のいう治療法を本件当時の確立した治療法として捉えることには躊躇を覚えざるを得ない。），本件病院においてもＡの喘息発作に対する治療としてステロイドパルス療法を実施し，併せて感染症の悪化に対する対抗措置として抗生物質を投与するなど副作用に対する配慮を行っていたものである。さらにそもそもステロイド剤の投与量の差によって肺炎などの感染症の悪化の程度に有意差を認めるに足りる証拠はない（証人Ｉは，ステロイド剤の大量投与により呼吸抑制などの発症率が増加すると証言するが，これを証するものとして原告らが提出した資料（甲Ｂ７，１４）によっても，その発症率に有意差を認めることは直ちにはできないといわざるを得ない。また，証人Ｊも，ステロイド剤の投与量の差による副作用の出現の有意差については未だ結論が出ていないと証言している。なお，「気管支喘息重症発作の治療法の選択」と題する文献（平成７年に刊行，乙Ｂ２１）では，内科領域において一部，ステロイドパルス療法が試みられているが，小児に対する有効性並びに安全性はまだ確認されていないと指摘されているが，これを行うことに消極的な見解（ないし禁忌とする見解）を示した文献は全証拠を検討しても見当たらない。）。
このように本件においては，ステロイド剤の投与がＡの喘息発作に対する治療に際して必要であったこと，また本件病院はＡに対し，副作用とされる感染症の悪化に対する対抗措置として抗生物質を投与していること，ステロイドパルス療法のようなステロイド剤の大量投与と感染症の悪化の程度との因果関係が未だ解明されていないことに鑑みれば，ステロイドパルス療法の実施はなお被告Ｃらの裁量の範囲内にあるものというべきであり，ステロイドパルス療法を実施すべきではなかったとする原告らの主張は直ちに採用しがたいものである。
(ウ) なお，ステロイド剤の大量投与による感染症の悪化については，Ａは死に至る過程でＤＩＣ（播種性血管内凝固症候群）に陥り，また十二指腸潰瘍などを併発しているところ，ステロイドは免疫抑制作用をその主要作用の一つとし，かつステロイドパルス療法は，急速に強力な抗炎症・免疫抑制作用が得られる療法であることから，これらの病態発症にステロイド剤の大量投与が関与している可能性も存在するが，Ａの肺炎等感染の検査所見においても，ＣＲＰの値とステロイド剤の大量投与との間に因果関係を認めるまでには至らず（証人Ｉは，ステロイド剤の投与量を減少するとＣＲＰは低下し，その後ステロイド剤の投与量を増加させるとＣＲＰが高値となっているとして，ステロイド剤の大量投与によりＡの感染症を制御不能の状態に陥らせたと陳述する（甲Ｂ７）が，乙Ａ２号証の６によれば，ステロイド剤であるリンデロンを連日投与した１１月９日から同月１１日までのＣＲＰ値は，それぞれ０．３２ｍｇ／ｄＬ，１．２４ｍｇ／ｄＬ，０．３２ｍｇ／ｄＬであり，同月１２日は０．０５ｍｇ／ｄＬ，同月１３日は０．９９ｍｇ／ｄＬといずれも低値を示しており，同月１４日になって１２．１ｍｇ／ｄＬに上昇しているが，その後再び同値は低下し，同月２２日になって１２．３８ｍｇ／ｄＬ，２５日に１６．４１ｍｇ／ｄＬと上昇したことが認められ，ステロイド剤の投与とＣＲＰ値の変動が必ずしも連動しているとはいえず，ＡがＤＩＣや十二指腸潰瘍などを併発し，これらに対する薬剤の投与も頻繁に行われていたことに鑑みると，なおかかる感染症の悪化に対する他の要素の介在を否定することはできない。），証人Ｊの証言にあるように，ステロイド剤の大量投与の弊害については，本件当時はもちろんのこと，現段階においても確たる結論が出ているものではないこと，その他の証拠に照らしてもこの点を認めるに足りるものではないことに鑑みると，なおステロイド剤の大量投与の弊害を指摘する原告らの主張は採用しがたいといわざるを得ない。
イ トリクロリールの使用について
証拠（甲Ｂ１，７，乙Ｂ２２，証人Ｉ及び同Ｊの証言）によれば，トリクロリールは睡眠剤であり，同薬剤の服用により呼吸抑制を招来するおそれがあることが認められる。
原告らは，Ａのような喘息患者に対しトリクロリールを投与することは，呼吸抑制を来し不適切であると主張し，これを裏付ける証拠として文献（甲Ｂ３の１・２，甲Ｂ１２，「喘息増悪の治療に鎮静薬は禁忌である。」と記載されている。）を提出するが，ガイドライン９５，その他証拠として提出された文献等を検討しても喘息患者に対するトリクロリールなどの薬剤の投与が禁忌であると明示したものは見受けられない。そうすると，原告ら提出の文献により，直ちにトリクロリールの投与自体を禁忌とすることまでは認められないというべきである。むしろ，証人Ｊが証言するように，トリクロリールの投与は，その必要性を勘案しつつ，投与量の多寡を含め慎重に投与することが要求されるものと解される。
しかるところ，本件における１０月３１日午後１０時５０分の時点での同薬剤の投与は，Ａの鎮静のために必要であり，その投与量も１０ｍＬと標準以下（一般には０．７ないし０．８ｍＬ／ｋｇであり，Ａのその当時の体重は１８ｋｇであった。）であるから，直ちに不適切なものとはいえない。また，１１月１日午前１１時の同薬剤の使用については，呼吸抑制との関係でできるだけ慎重な投与が望まれる（乙Ｂ２２号証によれば，トリクロリールの半減期は約８時間必要であることが認められる。）が，Ａの興奮状態が続き体動も激しかったことに照らせば，その使用はやむを得なかったものといえ，また被告Ｃ本人尋問の結果によれば，副作用としての呼吸抑制に備えて人工呼吸器を準備していたことが認められ，実際に午前１１時４０分には気管内挿管を実施し，そのときに多量の痰が噴出し，ある程度気道の閉塞も緩和されたものと考えられる。
以上からすれば，本件病院の医師がＡに対しトリクロリールを使用したことが医師の裁量を逸脱した不適切なものであったとまではいえない。
ウ スルピリンの使用について
証拠（甲Ｂ５，証人Ｊの証言，被告Ｃ本人尋問の結果）によれば，スルピリンは，薬理作用として鎮痛解熱作用を持つ（甲Ｂ５においても，スルピリンを「ピラゾロン系解熱鎮痛剤」と分類している。但し，保険適応としては，主に急性気管支炎に伴う急性上気道炎の発熱に対応している。）が，その副作用として感染症を不顕在化させるおそれがあることから，感染による炎症に対して用いる場合には適切な抗菌剤を併用し，観察を十分行い慎重に投与するように注意されていることが認められる。
しかるところ，本件病院はＡの解熱や胸部痛等に対応してスルピリンの投与を行っており，Ａが肺炎を抱えていたことに照らせば，感染症の不顕在化には十分な注意を要するが，Ａの胸部痛等が激しいものであったことに鑑みれば，同薬剤の投与が必要であったというべきであり，また副作用としての感染症の不顕在化については，本件病院は，胸部エックス線撮影やＣＲＰ値の測定をし，併せて抗生物質の投与（ミノマイシン，パンスポリンほか）も行っていることから，副作用に対する対策を講じているものといえる。
以上からすれば，スルピリンの使用は本件病院の裁量の範囲内にあるものということができ，同薬剤の使用を不適切であるとする原告らの主張は採用できない。
(4) 他の病院への転送義務の有無について（争点(4)に対応）
ア 原告らは，本件病院には，Ａに適した医療器具・設備や同児の状態に柔軟に対応できる人的スタッフが整っていなかったとして，被告Ｃには，Ａの呼吸困難が増強してきた１０月３０日の夜間，遅くとも気管内挿管を実施した１１月１日午前１１時４０分の時点で，同児を他の病院に転送すべき義務が存在したと主張する。
イ そこで検討するに，被告Ｃ本人尋問の結果によれば，本件病院にはＩＣＵ（集中治療室）の設備はないが，これに準じた形で人工呼吸器が配管され呼吸管理ができる個室が存在し，重症の患者はそこで治療を行っていることが認められるところ，前記１(1)ウ(ウ)認定のとおり，Ａは１０月３０日午後同室に移され，以後そこで治療を受けている。また，原告らが主張する酸素マスクについても，ボトルマスクの使用によってＡのＳｐＯ２は上昇するようになっていることに照らせば，酸素マスクについても適切なものが備置されていなかったとまではいえない。ほかに，本件病院の医療器具・設備が不備なことにより，Ａの状態に悪影響を与えたことを認めるに足りる証拠は存在しない（甲Ａ７，乙Ａ２の４からすれば，酸素吸入の器具については，Ａになかなか合わず，同児がこれを嫌がったことなどから，本件病院の看護婦などがしばしば同器具を変更したものと推測される。）。そうすると，本件病院にＡに対応できる医療器具・設備が整っていなかったとまで認めることはできない。
また，人的な体制についても，確かに本件病院の小児科医師は１１月１日以降，被告Ｃ１人であり，小児科医師が十分に存在したとはいえないが，証拠（甲Ａ４，８の３，被告Ｃ本人尋問の結果）によれば，被告Ｃは気管内挿管の前後をはじめ，Ａを可能な範囲で診察していたこと，さらに現実の医療においては，医師の存在のみならず看護婦の存在も重要な位置を占めるところ，本件病院ではＡに対応できるだけの看護婦が存在し，Ａに可能な限りの看護を行っていたこと，さらに気管内挿管に備えて麻酔科医師が存在していたことが認められること，以上からすれば，人的な面でＡの状態に対応できない体制にあったとまでは認められない。他にＡを原告ら主張の時点で転送すべき義務を認めるに足りる証拠はない。
ウ また，気管内挿管を実施した後の時点においても，もはや本件病院がＡの症状に対応した治療を行い得ない体制にあったことを認めるに足りる証拠はなく，さらに転送する際のＡに対する負担やＡの症状を考慮すれば，被告Ｃに他の病院に転送すべき義務を認めることはできない。
したがって，被告Ｃには，Ａを他の病院へ転送すべき義務を認めることはできない（原告らは，１１月１日の時点でＡを転送していれば救命できたかもしれないと主張するが，上記の説示に照らすと，そもそも被告Ｃに対し他の病院に転送すべき義務を認めることはできない。）。
(5) 以上からすれば，本件病院及び被告Ｃには，原告らが主張する過失はいずれも認められないというべきである。
４ 争点(5)について
(1) 訴訟上の因果関係の立証は，一点の疑義も許されない自然科学的証明ではなく，経験則に照らして全証拠を総合検討し，特定の事実が特定の結果発生を招来した関係を是認し得る高度の蓋然性を証明することであり，その判定は，通常人が疑いを差し挟まない程度に真実性の確信を持ち得るものであることを必要とし，かつ，それで足りるものである（最高裁昭和４８年（オ）第５１７号同５０年１０月２４日第二小法廷判決・民集２９巻９号１４１７頁参照）。また，上記の理は，医師が注意義務に従って行うべき診療行為を行わなかった不作為と患者の死亡との間の因果関係の存否の判断においても異なるところはなく，経験則に照らして統計資料その他の医学的知見に関するものを含む全証拠を総合的に検討し，医師の同不作為が患者の当該時点における死亡を招来したこと，換言すると，医師が注意義務を尽くして診療行為を行っていたならば患者がその死亡の時点においてなお生存していたであろうことを是認し得る高度の蓋然性が証明されれば，医師の同不作為と患者の死亡との間の因果関係は肯定されるものと解すべきである（最高裁判所平成８年(オ)第２０４３号同１１年２月２５日第一小法廷判決・民集５３巻２号２３５頁参照）。
(2) しかるところ，原告らが主張する本件病院及び被告Ｃの過失がいずれも認められないことは上記２に説示したとおりであるが，これをさておいても，原告らが主張する過失（争点(3)は作為による過失である。）によってＡの死亡という結果が招来されたこと，ないし本件病院及び被告Ｃが注意義務を尽くして診療行為を行っていたならばＡが現実の死亡の時点においてなお生存していたであろうことを（争点(1)，(2)及び(4)は主に不作為による過失である。）是認し得る高度の蓋然性は全証拠を検討しても証明されていないといわざるを得ず，この点からも原告らの主張は採用できない（他の病院への転送義務違反の点についても，仮に原告ら主張の時点でＡを他の病院に転送していたとしても，本件病院での治療が不適切なものであったとは認められず，また他の病院での本件当時における医療水準に照らした標準的な治療をもって救命できたであろうことを是認し得る高度の蓋然性が立証されていない以上，転送義務違反とＡの死亡との間の因果関係を認めることはできない。）。
第４結論
以上検討したところからすれば，原告らの請求はいずれも理由がないから，これを棄却することとし，訴訟費用の負担については民事訴訟法６１条，６５条を適用して，主文のとおり判決する。
（裁判長裁判官 伊藤紘基 裁判官 遠藤真澄 裁判官 日置朋弘）