仙台地方裁判所 平成２０年（ワ）５６６号 判決 2009年4月22日
主文
１ 被告Ｄは，原告Ａに対し，２０５０万０４２２円及びこれに対する平成１８年９月１５日から支払済みまで年５パーセントの割合による金員を支払え。
２ 被告Ｄは，原告Ｂに対し，１９７５万０４２２円及びこれに対する平成１８年９月１５日から支払済みまで年５パーセントの割合による金員を支払え。
３ 被告Ｄは，原告Ｃに対し，３０万円及びこれに対する平成１８年９月１５日から支払済みまで年５パーセントの割合による金員を支払え。
４ 原告らの被告Ｄに対するそのほかの請求，被告Ｅに対する請求をいずれも棄却する。
５ 訴訟費用は，原告らと被告Ｄとの間で生じたものの５分の２を被告Ｄの負担とし，その５分の３と，原告らと被告Ｅとの間で生じたものを原告らの連帯負担とする。
６ この判決は，第１項から第３項までに限り，仮に執行することができる。
事実及び理由
第１請求
１ 被告らは，原告Ａに対し，連帯して，４７８７万５４４１円及びこれに対する平成１８年９月１５日から支払済みまで年５パーセントの割合による金員を支払え。
２ 被告らは，原告Ｂに対し，連帯して，４５９３万４２０６円及びこれに対する平成１８年９月１５日から支払済みまで年５パーセントの割合による金員を支払え。
３ 被告らは，原告Ｃに対し，連帯して，２２０万円及びこれに対する平成１８年９月１５日から支払済みまで年５パーセントの割合による金員を支払え。
第２事案の概要
１ 本件は，交通事故で死亡した当事者の遺族である原告らが，相手方当事者，その使用者に対し，民法７０９条，自動車損害賠償保障法３条及び民法７１５条に基づいて，その賠償を求めた事案である。
２ 前提事実（認定に用いた証拠〔枝番を含む。〕などは末尾に掲げる。）
(1) 本件事故の発生（甲１～４）
Ｆは，以下のとおりの交通事故（以下「本件事故」という。）に遭った。
日時 平成１８年９月１５日午後４時ころ
場所 加美郡色麻町黒沢字切付７番地１０の先にある色麻町道北條線と取付道路との交差点（以下「本件交差点」という。）
本件車両１ Ｆが運転する原動機付自転車
本件車両２ 被告Ｅが運転する大型貨物自動車
事故の態様 被告Ｅが，色麻町道北條線で，加美農業高校方面（北側）から色麻町王城寺方面（南側）に向かって，本件車両２を運転し，本件交差点に左折で進入を始めたとき，本件車両２と色麻町道北條線の左路端の間を併走していた本件車両１を，本件車両２の左前部バンパーを衝突させるとともに，Ｆを本件車両２の底部に巻き込んで，傷害を負わせた。
傷害の結果 Ｆは，本件事故により，脳挫傷の傷害を負い，同日午後５時ころ，搬送先の大崎市民病院で死亡した。
(2) 被告Ｄの地位など（甲８，乙７）
ア 被告Ｄは，本件事故当時，本件車両２の所有者であり，この自動車を自己の運行の用に供していた。
イ 被告Ｄは被告Ｅの使用者である。本件事故は，被告Ｅが，被告Ｄの業務である飼料の運送を行っている際に発生した。
(3) 相続など（甲５，６）
原告Ａ及び原告Ｂは，それぞれＦの父母であり，２分の１ずつの割合で，Ｆの権利義務を相続した。
原告ＣはＦの祖母である。
(4) 刑事事件（乙１，３，弁論の全趣旨）
仙台地方検察庁古川支部検察官は，仙台地方裁判所古川支部に，本件事故に関し，業務上過失致死の公訴事実で，被告Ｅに対する公訴を提起した（同庁平成１８年(わ)第１０５号事件）。
仙台地方裁判所古川支部は，平成１９年３月６日，本件事故に関し，業務上過失致死の事実を認定して，被告Ｅに対し，禁錮１年・３年間執行猶予の有罪判決を宣告した。
被告Ｅは，仙台高等裁判所に，控訴の申立てをした（同庁平成１９年(う)第６７号事件）。
仙台高等裁判所は，平成１９年１１月１日，原判決を破棄し，無罪判決を宣告した。この判決はそのころ確定した。
３ 争点及び主張
(1) 本件事故は，被告Ｅが，本件交差点を左折で進入するに当たって，注意義務を怠った過失により発生したものか。それとも，被告Ｅは注意義務を怠っておらず，Ｆの過失により発生したものなのか。
（原告らの主張）
ア(ア) 被告Ｅには，本件交差点を左折で進行するに当たっては，①あらかじめ本件車両２を色麻町道北條線の左路端に寄せ（左寄義務，道路交通法３４条１項参照），②本件車両２と色麻町道北條線の左路端の間を走行する後続車両の有無，動きを十分に確認し（左後方確認義務，道路交通法７０条参照），③衝撃を感じたり，異常な音が聞こえたときは，直ちに本件車両２を停車させ，安全を確認する義務（損害拡大防止義務）があった。
(イ) 色麻町道北條線は，本件交差点の手前で，幅員が６．４メートル（両側にある幅１メートルの路肩を加えると８．４メートル）であり，左路肩には土の緩衝部分が設置されていたのだし，取付道路の幅員も４．６メートル（両側にある幅１メートルの路肩を加えると６．６メートル）だった。全長１０．２５メートル，幅員２．４９メートルの大型貨物自動車である本件車両２であっても，十分に減速することで，左路端に寄せて左折することはできたはずである。
ところが，被告Ｅは，本件交差点を左折で進行するに当たって，左寄義務に違反して，左路端に寄せず，本件車両２と色麻町道北條線の左路端との間に約２メートルの間隔を空けたまま，本件車両２を走行した。
(ウ) 交差点を左折で進行するに当たっては，左折の合図をした後であっても，後続車両が自車と左路端との間を走行してくることは十分に予見できるはずである。左折の合図をした後にも，本件車両２の左前部に取り付けられていた３つのサイドミラーで左後方を十分に確認していれば，衝突するまでに，本件車両２と色麻町道北條線の左路端との間を走行していた本件車両１を確認できたはずである。
ところが，被告Ｅは，本件交差点を左折で進行するに当たって，左後方確認義務に違反して，左折の合図をした後は，左後方を確認せず，本件車両１に気づかないまま，本件車両２を走行した。
(エ) 交差点を左折で進行するに当たって，衝撃を感じたり，異常な音が聞こえたときに，本件車両２の左前部に取り付けられていた３つのサイドミラーで左前部を十分に確認していれば，本件車両２に衝突した本件車両１を確認し，直ちに停車することで，Ｆを本件車両２に巻き込んだり，轢過することは避けられたはずである。
ところが，被告Ｅは，本件交差点を左折で進行するに当たって，損害拡大防止義務に違反して，本件車両１が本件車両２に衝突したときに聞こえた異常な音を，ファンベルトが切れた音と勘違いをし，左前部を確認せず，本件車両１に衝突したことにも，Ｆを巻き込んだり，轢過したことにも気づかないまま，本件車両２を走行した。
イ(ア) 以上のとおり，被告Ｅは，本件交差点を左折で進行するに当たって，これらの義務に違反して，本件車両２を走行した過失により，本件事故を引き起こし，Ｆを死亡させた。被告Ｅには，原告らに対し，不法行為に基づいて，本件事故により被った損害を賠償する義務がある。
(イ) 被告Ｄは本件車両２の保有者であるから，原告らに対し，自動車損害賠償保障法３条本文に基づいて，本件事故により被った損害を賠償する義務がある。被告Ｅの使用者であり，本件事故は，被告Ｅが，被告Ｄの業務である飼料の運送を行っている際に発生したのであるから，民法７１５条１項に基づいても賠償する義務がある。
（被告らの主張）
ア 交差点で左折しようとする車両の運転者には，そのときの道路及び交通の状況そのほかの具体的状況に応じた適切な左折準備態勢に入った後は，特別な事情がない限り，後続する車両があっても，その運転者が交通法規を守り，追突などの事故を回避するよう適切な行動に出ることを信頼して運転すれば足り，それ以上に，あえて交通法規に違反して自車の左方を強引に突破しようとする車両のあり得ることまでも予想した上での周到な安全確認をする注意義務はない（最高裁昭和４６年６月２５日第二小法廷判決・刑集２５巻４号６５５ページ）。
被告Ｅは，本件交差点を左折で進行するに当たって，本件車両２をできる限り左端に寄せていた。あらかじめ左折の合図をするとともに，この合図をしたときと左折の開始をしようとしたときにサイドミラーで，左後方を走行する車両がいないことを確認している。本件交差点付近の色麻町道北條線は見通しがいい直線道路であり，交通量も少なかったことなどの事情も考慮すると，本件車両２は，左折の合図をした時点で，適切な左折準備態勢に入ったとみるべきである。
Ｆは，本件車両１を運転し，本件車両２が左折の合図をしたときには，その死角になる真後ろを走行していた。ところが，左折の合図をした後に，本件車両２を左側から追い越そうとして，進路を変更して，時速４０キロメートル以上で，本件車両２と色麻町道北條線の左路端との間を走行した結果，道路の凸凹にハンドルを取られて，左側に転倒し，その直後に左折で進入してきた本件車両２と衝突した。
このように，本件事故は，本件車両２が適切な左折準備態勢に入った後に，最高速度，交差点内での追越禁止，右側追越しの原則，徐行義務といった交通法規に違反して，本件車両２の左方を強引に突破しようと無謀な運転をした結果，転倒した本件車両１との衝突事故である。被告Ｅには，適切な左折準備態勢に入った後には，このように無謀な運転をする車両があり得ることを予想して，安全を確認する注意義務はない。
イ 以上のとおり，本件事故はＦの過失により生じたものであり，被告Ｅには，本件交差点を左折で進入するに当たって，注意義務を怠った過失はない。被告らには，原告らに対し，本件事故により被った損害を賠償する義務はない。
(2) 損害の有無，額
（原告らの主張）
ア 逸失利益 ５７６６万８４１２円
Ｆは，本件事故の当時，１７歳の男子高校生であり，６７歳まで就労して収入を得られたはずなのに，本件事故により死亡したことで，その収入を得ることができなくなった。
また，Ｆは，本件事故の当時，独身で，両親，祖母である原告らと同居していたが，宮城県農業実践大学校畜産学部（酪農専攻）を受験することが決まっており，近い将来に，家業である酪農業を引き継ぎ，その収入のすべてを生活費として家庭に入れるとともに，原告らの扶養の中心的役割を果たすことが確実であったのだから，その生活費控除割合は４０パーセントにとどまる。
その金額は，以下の計算式のとおり，５７６６万８４１２円である。
（計算式）
５５５万４６００円（賃金センサス平成１８年第１巻第１表産業計男性労働者学歴計の年収額）×（１－０．４〔生活費控除割合〕）×１７．３０３５（６７歳までの就労可能期間に対応するライプニッツ係数）＝５７６６万８４１２円（１円未満切捨て）
イ 死亡慰謝料 ２０００万円
本件事故は，前記(1)で主張したとおり，被告Ｅの重大な過失により，引き起こされたものである。
また，Ｆは，宮城県農業実践大学校畜産学部（酪農専攻）を受験することが決まっており，近い将来に，家業である酪農業を引き継ぐことになっていたのに，このような事故に遭い，志半ばで夢を断ち切られたのであり，その無念は察するに余りある。
このような事情を考慮すると，Ｆが，本件事故により，被った精神的苦痛は多大なものであるから，その苦痛を慰謝するための慰謝料は２０００万円を下回らない。
ウ 葬儀費用
原告Ａは，１７４万１２３５円を負担して，Ｆの葬儀を執り行った。この葬儀費用は，本件事故により生じた損害であり，被告らが負担すべきである。
エ 原告ら固有の慰謝料
原告Ａ及び原告Ｂは，自分たちの長男であり，近い将来に，家業である酪農業を引き継ぎ，自分たちの扶養の中心的役割を果たすことが確実だったＦが死亡したことで，その期待がかなわないものとなり，精神的苦痛を被った。原告Ｃも，初孫であり，自分と同居して，身近にいたかけがえのないＦが死亡したことで，精神的苦痛を被った。その苦痛を慰謝するための慰謝料は，原告Ａ及び原告Ｂについては各３００万円，原告Ｃについては２００万円を下回らない。
オ 弁護士費用
原告らには，本件事故により生じた損害の賠償を求めるため，弁護士に委任し，本件訴訟を提起する必要があった。そのための弁護士費用は原告Ａについては４３０万円，原告Ｂについては４１０万円，原告Ｃについては２０万円を下回らない。
（被告らの主張）
争う。
(3) 過失相殺
（被告らの主張）
Ｆは，前記(1)で主張したとおり，本件車両２が適切な左折準備態勢に入った後に，本件車両２を左側から追い越そうとして，進路を変更して，時速４０キロメートル以上で，本件車両２と色麻町道北條線の左路端との間を走行した結果，道路の凸凹にハンドルを取られて，左側に転倒し，その直後に左折で進入してきた本件車両２と衝突して，本件事故に遭っている。
このように，本件事故は，本件車両２が適切な左折準備態勢に入った後に，最高速度，交差点内での追越禁止，右側追越しの原則，徐行義務といった交通法規に違反して，本件車両２の左方を強引に突破しようと無謀な運転をした結果，転倒した本件車両１との衝突事故である。Ｆが，本件交差点を通過するとき，本件車両２の追越しをしようとしなければ，本件事故は発生しなかったはずである。そうすると，原告らに対する損害賠償の額を決めるに当たっては，その損害額の大部分を控除すべきである。
（原告らの主張）
Ｆは，本件車両１を運転し，時速約３０キロメートルで，本件車両２の後方を走行していたとき，本件車両２に近づきすぎているのに気づいたことから，追突を避けるため，とっさに，本件車両２と色麻町道北條線の左路端との間に進路を変更するとともに，本件交差点付近の色麻町道北條線は舗装はされているものの，凸凹が激しく，本件交差点の北東角のアスファルト舗装も陥没して，未舗装部分が露出していることから，急ブレーキを掛けると転倒するおそれがあったため，態勢を立て直すまで走行を続けていただけである。
このような事情のほか，本件事故が前記(1)で主張したとおり，被告Ｅの重大な過失により，引き起こされたものであることからすると，Ｆには，原告らに対する損害賠償の額を決めるに当たって，その賠償額を控除されるほどの落ち度はない。
第３裁判所の判断
１ 認定事実
前提事実，関係証拠（甲３，８～１０，２４，乙５～１６，２３～２５，２８～３１，被告Ｅ〔認定と異なる部分を除く。〕）及び弁論の全趣旨によると，以下の事実が認められる。
(1) 本件交差点の状況
本件交差点は，信号機による交通整理の行われておらず，色麻町道北條線と東西に向かう取付道路がほぼ直角で交わる交差点であり，その付近の状況は，別紙「交通事故現場見取図」表示のとおりである。
色麻町道北條線は，本件交差点の手前では，見通しがいい直線道路であり，幅員が６．４メートル（両側にある幅１メートルの路肩を加えると８．４メートル）であり，本件交差点の北東角（隅切部分）と左路肩との間には土の緩衝部分が設置されていた。また，アスファルト舗装はされているものの，凸凹が激しく，本件交差点の北東角（本件事故の現場）はアスファルト舗装が陥没して，未舗装部分が露出していた。
本件交差点から東側に向かう取付道路は，幅員が４．６メートルであり，両側にある幅１メートルの路肩を加えると６．６メートルだった。
本件交差点付近では，本件事故当時，歩行者の通行はほとんどなく，車両もたまに通行する程度であった。
(2) 本件車両２の形状など
本件車両２は，最大積載量９０８０キログラム，車長１０．２５メートル，車幅２．４９メートル，車高３．６９メートルの大型貨物自動車（粉粒体運搬車）である。
その左前部には３つのサイドミラーが取り付けられていた。運転席からの目視，このミラーでの視認をすると，死角になる本件車両２の真後ろを走行する車両は確認できないが，本件車両２の左側面から約３．０メートルの範囲では，運転席の後方約６８．７メートルの地点からは何らかの物体があること，約３３．８メートルの地点からは原動機付自転車が走行していることの確認はできる。
本件車両２には，本件事故当時，構造上の欠陥，機能上の障害はなかった。
(3) 本件事故の態様
ア(ア) 被告Ｅは，色麻町道北條線で，加美農業高校方面（北側）から色麻町王城寺方面（南側）に向かって，時速約３０キロメートルで，本件車両２を運転していた。本件交差点に左折で進入するため，別紙図面①付近で，左折の合図をして，エンジンブレーキを使って減速を始めるとともに，サイドミラーで，左後方を走行する車両がいないことを確認した。このとき，本件車両２と色麻町道北條線の左路端との間に約２メートルの間隔があった。
(イ) Ｆは，本件車両２が左折の合図をしたとき，その約８．５メートル真後ろから，色麻町王城寺方面（南側）に向かって，時速約４０キロメートルで，本件車両１を運転していた。
イ(ア) 被告Ｅは，左折の合図をした後，本件車両２と色麻町道北條線の左路端との間に約２メートルの間隔を空けたまま，時速約１０キロメートル程度まで減速して，別紙図面②（同図面①から約３１．１メートル進行した地点）で，左折を始めた。
(イ) Ｆは，本件車両２が左折の合図をした後，本件車両２を左側から追い越そうとして，その真後ろから進路を変更し，時速４０キロメートル程度で，色麻町王城寺方面（南側）に向かって，本件車両２と色麻町道北條線の左路端との間の走行を始めたが，別紙図面<ア>付近で左側に転倒した（道路の凸凹にハンドルを取られてのことと推測される。）。
ウ 被告Ｅは，左折を始めてからはサイドミラーで左後方を確認しなかったため，本件車両１が本件車両２と色麻町道北條線の左路端との間の走行を始めたことや，本件車両１が転倒したことに気づかないまま，時速約１０キロメートルで，左折を続け，別紙図面③（同図面②から約７．１メートル進行した地点）で，転倒した直後の本件車両１を本件車両２の左前部バンパーと衝突させ，本件車両２の底部に巻き込み，別紙図面⑤（同図面③から８５．８メートル進んだ地点）まで引きずるとともに，別紙図面③の付近で倒れていたＦも巻き込んで，別紙図面④（同図面③から約１１．６メートル進行した地点）付近で，左後輪で轢いて，脳挫傷などの傷害を負わせた。
被告Ｅは，本件車両１と衝突したとき，異常な音を聞いたが，ファンベルトが切れた音と勘違いをし，Ｆを轢いたときも，何かに乗り上げた衝撃を感じたが，窪地に落ちた衝撃と勘違いをしていたため，サイドミラーで左前部，左後方を確認することなく，別紙図面⑤で停止するまで，本件事故があったことに気づかなかった。
２ 争点(1)についての検討
(1) 左寄義務違反について
原告らは「被告Ｅには，本件交差点を左折で進行するに当たっては，あらかじめ本件車両２を色麻町道北條線の左路端に寄せる義務があったのに，この義務を怠って，左路端に寄せず，本件車両２と色麻町道北條線の左路端との間に約２メートルの間隔を空けたまま，本件車両２を走行した過失がある。」と主張する。
自動車運転者には，交差点を左折で進行するに当たっては，交差点手前３０メートルの地点で合図を出すとともに（道路交通法施行令２１条参照），道路の形状及び車両の形状などの客観的状況に応じて，あらかじめできるだけ左側端に寄り，かつ，できる限り道路の左側端に沿って徐行する義務を負っていると解するのが相当であって（道路交通法３４条１項参照），それ以上に，このような客観的状況にかかわらず，左路端に寄せる義務があると解するまではできない。
そして，本件交差点から東側に向かう取付道路は，色麻町道北條線とほぼ直角で交わっており，幅員が４．６メートルと狭いことは前記認定のとおりである。このような本件交差点を左折で進行するに当たって，車長１０．２５メートルの本件車両２を道路の左側端に寄せると，本件交差点の手前から，大回りで左折することを余儀なくなるだけでなく，前記認定のとおり，本件交差点の北東角はアスファルト舗装が陥没して，未舗装部分が露出していたのだから，道路の左側端に寄せての左折は困難であったとみるのが相当である。
このような道路の形状及び車両の形状などの客観的状況を踏まえると，被告Ｅが，左側端に寄せず，本件車両２と色麻町道北條線の左路端との間に約２メートルの間隔を空けたまま，本件車両２を走行したことは，できるだけ左側端に寄り，かつ，できる限り道路の左側端に沿って進行したものとみるのが相当であるから，被告Ｅに，それ以上左路端に寄せる注意義務があったとか，左寄義務を怠った過失があるとは認められない。
(2) 左後方確認義務について
ア 原告らは，「被告Ｅには，本件交差点を左折で進行するに当たっては，左折の合図をした後にも，サイドミラーで，本件車両２と色麻町道北條線の左路端の間を走行する後続車両の有無，動きを十分に確認する義務があったのに，この義務を怠り，左折の合図をした後は，本件車両１と衝突するまで，左後方を確認しなかった過失がある。」と主張する。
イ 交差点で左折しようとする自動車の運転者は，あらかじめ道路の左路端に寄って進行することが困難な場合にも，左折の合図をして，かつ，できる限り道路の左端に寄って徐行をして，さらにミラーで後続車両の有無を確認した上で，左折を開始すれば足りると解するのが相当である（最高裁判所昭和４５年３月３１日第三小法廷判決・刑集２４巻３号９２ページ）。左折を始めたときには，交差点で左折する車両の運転者は，その後は左後方ではなく，左折で進入する交差道路を横断する歩行者，交差道路を右方から走行する車両，対向車線から右折しようとする車両の有無，動きを確認すべきであるし，左後方から進行する車両の運転者も，右前方の車両が左折を始めて，自車の進路を進行していることが確認できるはずであるから，左折を始めてからも左後方を確認しなければならない義務があると解することはできない。
前記認定のとおり，本件交差点では道路の左側端に寄せての左折は困難であった。被告Ｅは，本件交差点を左折で進行するに当たって，左折の合図をしたときに，本件車両２をできる限り左端に寄せていた。Ｆは，このとき，その死角になる真後ろで，本件車両１を運転していた。
このような状況からすると，被告Ｅに左後方確認義務を怠った過失があると認めるためには，本件車両１が，本件車両２が左折の合図をしてから左折を始めるまでに（本件車両２が別紙図面①から②まで進行するまでに），進路を変更していたと認められることが前提となる（本件車両１が，本件車両２が左折を始めるときも，その死角を走行していたときには，被告Ｅには本件車両１が走行していることを確認できない。）。
ところが，本件全証拠を検討しても，本件車両１は，本件車両２が左折の合図をした後，左折を始めるまでに，進路を変更していたのかどうかがはっきりしない（本件車両１の後方を，原動機付自転車で走行していたＧは，刑事事件の公判廷で，本件車両２が左折を始める前に，進路を変更したとの証言をしている〔乙３０〕。しかし，本件車両１と本件車両２の速度差，その本件事故直後の供述・指示説明〔甲１０，乙６，１４〕を踏まえると，Ｇが進路変更した状況をしっかりと目撃，記憶していたのか疑いを容れざるを得ない。また，被告Ｅも，尋問，刑事事件の公判廷，検察官・警察官の取調べで，別紙図面②で，経験上，無意識に，サイドミラーを見たはずであると述べるにとどまり，左後方を走行する車両の有無を確認したのかはっきりとした記憶がない。Ｇ，被告Ｅの供述によっては，このことをはっきりと判断することはできない。）。
このように，本件車両２が別紙図面①から②まで進行するまでに，本件車両１が進路を変更していなかった可能性があり，そうであれば，別紙図面②で左後方の確認をしても，本件事故を回避することはできなかった以上，被告Ｅには左後方確認義務を怠った過失があると認めることはできない。
ウ(ア) 他方で，被告らは，「被告Ｅには，適切な左折準備態勢に入った後には，このように無謀な運転をする車両があり得ることを予想して，安全を確認する注意義務はない。」と主張する。
(イ) 交差点で左折しようとする車両の運転者には，そのときの道路及び交通の状況そのほかの具体的状況に応じた適切な左折準備態勢に入った後は，特別な事情がない限り，後続する車両があっても，その運転者が交通法規を守り，追突などの事故を回避するよう適切な行動に出ることを信頼して運転すれば足り，それ以上に，あえて交通法規に違反して自車の左方を強引に突破しようとする車両のあり得ることまでも予想した上での周到な安全確認をする注意義務はない（最高裁昭和４６年６月２５日第二小法廷判決・刑集２５巻４号６５５ページ）。
(ウ) 前記認定のとおり，被告Ｅは，本件交差点を左折で進行するに当たって，本件車両２をできる限り左端に寄せていた。被告Ｅは，あらかじめ左折の合図をするとともに，サイドミラーで，左後方を走行する車両がいないことを確認している。本件交差点付近の色麻町道北條線は見通しがいい直線道路であり，本件事故当時，歩行者の通行はほとんどなく，車両もたまに通行する程度であった。
しかし，本件車両２と色麻町道北條線の左路端との間に約２メートルの間隔を空けたままで走行しており，追越しをしようとするかどうかは別として，後続の原動機付自転車，自動二輪車がこの間隔を走行することがあり得ることは予見できたはずである。関係証拠（乙２８，３１，３２，被告Ｅ本人）によると，本件交差点の付近には宮城県立加美農業高等学校があり，本件事故が起きた時間（平日の午後４時ころ）はその下校時間と重なっていたのだし，被告Ｅも本件交差点付近で原動機付自転車に乗って下校する高校生を見たことがあるし，本件交差点以外の道路では直進しているときに左後方から進行してきた原動機付自転車，自動二輪車に追い抜かれたことがあったのだから，なおさらである。
このような本件事故当時の道路及び交通の状況そのほかの具体的状況からすると，左折の合図をした時点で，適切な左折準備態勢に入ったとみることはできるが，後続の原動機付自転車，自動二輪車がこの間隔を走行することを予見すべき特別な事情があったとみるのが相当である。
(エ) そうすると，被告Ｅに左後方確認義務を怠った過失はないと認めるためには，被告Ｅが，左折の合図を出した別紙図面①だけでなく，左折を始めた別紙図面②の地点でも，左後方を走行する車両がないことをはっきりと確認していたと認められることが前提となる。
ところが，被告Ｅは，前記のとおり，別紙図面②で，左後方を走行する車両の有無を確認したのかはっきりとした記憶がない。また，前記判断のとおり，本件車両２が別紙図面①から②まで進行するまでに，本件車両１が進路を変更していたかどうかもはっきりしない。
(オ) このように，本件車両２が別紙図面①から②まで進行するまでには，本件車両１が進路を変更していた可能性もあり，そうであれば，別紙図面②で左後方の確認をすることで，本件事故を回避することができた以上，被告Ｅには，左後方確認義務を怠った過失はなかったとまでは認めることはできない。
(3) 損害拡大防止義務について
原告らは，「被告Ｅには，衝撃を感じたり，異常な音が聞こえたときは，直ちに本件車両２を停車させ，安全を確認する義務があったのに，この義務を怠り，本件車両１が本件車両２に衝突したときに異常な音が聞こえたのに，左前部を確認しないで，そのまま走行を続けた過失がある。」と主張する。
しかし，被告Ｅは，それまで本件車両１が走行していたことに気づいていなかったのだから，その直後に限ってみれば，本件車両１と衝突したときに聞いた異常な音を，本件車両１を巻き込んだ音ではなく，ファンベルトが切れた音と勘違いしても，明らかにおかしいとみるまではできない。また，本件車両２の速度，Ｆが倒れていた位置からすると，仮に，被告Ｅが，直ちに交通事故を疑い，左前部を確認し，本件車両１を巻き込んだことに気づくとともに，本件車両２を停止させたとしても，Ｆを轢かずに停止するのは困難であったとみるのが相当である。
このような事情からすると，被告Ｅには，原告らが主張する損害拡大防止義務があったとは認められない。
(4) まとめ
以上の検討結果によると，Ｆが本件事故で死亡したことが被告Ｅに過失によるとまでは認められない。ほかに本件全証拠を検討しても，この認定を覆すほどのものは見当たらない。被告Ｅには，原告らに対し，不法行為に基づいて，本件事故で被った損害を賠償する義務はない。被告Ｄにも，原告らに対し，民法７１５条に基づいては，本件事故で被った損害を賠償する義務はない。
しかし，被告Ｅには，左後方確認義務を怠った過失はなかったとまで認めることもできない。被告Ｄには，原告らに対し，自動車損害賠償保障法３条に基づいて，本件事故で被った損害を賠償する義務がある。
３ 争点(2)についての検討
(1) 逸失利益 ５０８０万１６９１円
関係証拠（甲５，２５）によると，Ｆは，本件事故の当時，１７歳の男子高校生であり，６７歳まで就労して収入を得られたはずなのに，本件事故により死亡したことで，その収入を得ることができなくなった。
また，関係証拠（甲５，６，２５～２７，乙２１，２６，原告Ａ本人）によると，Ｆは，本件事故の当時，独身で，祖父母，両親，弟２人と同居していたが（ほかに仙台市内で生活する姉がいる。），宮城県農業実践大学校畜産学部（酪農専攻）を受験することが決まっており，近い将来に，家業である酪農業を引き継ぎ，その収入のすべてを生活費として家庭に入れるとともに，原告らの扶養の中心的役割を果たす可能性が大きかったと認められる。そうすると，その生活費控除割合は４０パーセントとみるのが相当である。
以上によると，Ｆの逸失利益は，以下の計算式のとおり５０８０万１６９１円とみるのが相当である。
（計算式）
４８９万３２００円（賃金センサス平成１８年第１巻第１表産業計全労働者男女計の年収額）×（１－０．４〔生活費控除割合〕）×１７．３０３５（６７歳までの就労可能期間に対応するライプニッツ係数）＝５０８０万１６９１円（１円未満切捨て）
(2) 慰謝料 １８００万円
Ｆは，前記認定のとおり，近い将来に，家業である酪農業を引き継ぐことを希望していたのに，まだ１７歳の若さで，本件事故に遭い，生命を絶たれるとともに，この希望をかなえることができなくなった。
このような事情のほか，本件事故の態様，本件事故後の経過など本件訴訟で顕れた事情を考慮すると，Ｆが本件事故により被った精神的苦痛を慰謝するための慰謝料は１８００万円とみるのが相当である。
(3) 相続
関係証拠（甲５，６），弁論の全趣旨によると，原告Ａ及び原告Ｂは，Ｆの両親であり，Ｆの被告Ｄに対する損害賠償請求権の２分の１ずつ３４４０万０８４５円を相続した。
(4) 葬儀費用 原告Ａについて１５０万円
関係証拠（甲７，２５，原告Ａ本人）によると，原告Ａが，費用を負担して，Ｆの葬儀を執り行ったことが認められる。本件事故により生じたものとして被告Ｄに負担させるべき費用は１５０万円とみるのが相当である。
(5) 原告ら固有の慰謝料
原告Ａ及び原告Ｂについて各１５０万円
原告Ｃについて５０万円
関係証拠（甲２５～２７，乙２１，２６，原告Ａ本人）によると，原告Ａ及び原告Ｂは，自分たちの長男であり，近い将来に，家業である酪農業を引き継ぎ，自分たちの扶養の中心的役割を果たす可能性が大きかったＦが死亡したことで，その期待がかなわないものとなり，精神的苦痛を被ったことが認められる。原告Ｃも，初孫であり，自分と同居して，身近にいたかけがえのないＦが死亡したことで，民法７１１条で定める遺族と同様に，精神的苦痛を被ったことが認められる。本件事故の態様，本件事故後の経過など本件訴訟で顕れた事情を考慮すると，その苦痛を慰謝するための慰謝料は，原告Ａ及び原告Ｂについては各１５０万円，原告Ｃについては５０万円を下回らない。
(6) 弁護士費用
弁論の全趣旨によると，原告らは，本件事故による損害の賠償を求めるため，弁護士に委任し，本件訴訟を提起する必要があったことが認められる。しかし，損害額から過失相殺をすべきときには，その残額がある場合にそのための弁護士費用を認めるかどうか判断すべきであるから，ここでは判断しない。
(7) 前記合計額 原告Ａについて３７４０万０８４５円
原告Ｂについて３５９０万０８４５円
原告Ｃについて５０万円
４ 争点(3)についての検討
Ｆは，前記認定のとおり，本件車両１を運転し，本件車両２が左折の合図をしたときには，その死角になる真後ろを走行していたのに，本件車両２が左折の合図をした後，本件車両２を左側から追い越そうとして，その真後ろから進路を変更し（ただし，本件車両２が左折を始めた後に，進路を変更したとまでは認められない。），時速４０キロメートル程度で，色麻町王城寺方面（南側）に向かって，本件車両２と色麻町道北條線の左路端との間の走行を始めたが，本件交差点の北東角付近で転倒して，本件事故に遭っている（原告らは，「本件車両２に近づきすぎているのに気づいたことから，追突を避けるため，とっさに，本件車両２と色麻町道北條線の左路端との間に進路を変更するとともに，急ブレーキを掛けると転倒するおそれがあったため，態勢を立て直すまで走行を続けていただけである。」と主張する。そうであれば，本件車両２が左折を始めることは分かったはずだから，本件交差点の手前までで停車するために，緩やかにブレーキを掛けたり，徐々に減速するといった措置を講じていたはずである。ところが，関係証拠〔乙３０〕によると，進路を変更してから本件車両１のブレーキランプは点いておらず，減速をしたり，態勢を立て直そうとした様子はうかがわれないから，この主張は採用できない。）。
時速４０キロメートル以上で本件車両２を左側から追い越すことは，最高速度規制，交差点内での追越禁止といった交通法規に違反することである。Ｆは，追い越そうとしたときには，進路を変更するまで本件車両１が本件車両２の死角を走行していたのだし，本件車両２が左折の合図をしていたのだから，被告Ｅに本件車両１が気づかれないまま，左折で進入される可能性があることは分かったはずである。Ｆが，本件交差点を通過するとき，本件車両２を追い越そうとしなければ，本件事故は発生しなかったはずである。
そうすると，これらの事情のほか，本件交差点では道路の左側端に寄せての左折は困難であり，本件車両２はできる限り左端に寄せていたことや，本件交差点付近の色麻町道北條線は舗装はされているものの，凸凹が激しく，本件交差点の北東角（本件事故の現場）のアスファルト舗装も陥没して，未舗装部分が露出しており，原動機付自転車を高速で走行させるとハンドルを取られやすい状況であったことも考慮すると，原告らに対する損害賠償の額を決めるに当たっては，その損害額の５０パーセントを控除するのが相当である。
５ 賠償すべき損害の額
(1) 原告Ａについて
前記判断のとおり，原告Ａが本件事故により被った損害の額は３７４０万０８４５円である。この損害額から５０パーセントの控除をすると，その残額は１８７０万０４２２円（１円未満切捨て）である。
前記判断のとおり，原告Ａは，本件事故による損害の賠償を求めるため，弁護士に委任し，本件訴訟を提起する必要があった。そのための弁護士費用は１８０万円とみるのが相当である。
したがって，被告Ｄが原告Ａに対して賠償すべき損害の額は２０５０万０４２２円である。
(2) 原告Ｂについて
前記判断のとおり，原告Ｂが本件事故により被った損害の額は３５９０万０８４５円である。この損害額から５０パーセントの控除をすると，その残額は１７９５万０４２２円（１円未満切捨て）である。
前記判断のとおり，原告Ｂは，本件事故による損害の賠償を求めるため，弁護士に委任し，本件訴訟を提起する必要があった。そのための弁護士費用は１８０万円とみるのが相当である。
したがって，被告Ｄが原告Ｂに対して賠償すべき損害の額は１９７５万０４２２円である。
(3) 原告Ｃについて
前記判断のとおり，原告Ｃが本件事故により被った損害の額は５０万円である。この損害額から５０パーセントの控除をすると，その残額は２５万円である。
前記判断のとおり，原告Ｃは，本件事故による損害の賠償を求めるため，弁護士に委任し，本件訴訟を提起する必要があった。そのための弁護士費用は５万円とみるのが相当である。
したがって，被告Ｄが原告Ｃに対して賠償すべき損害の額は３０万円である。
第４結論
以上によれば，原告Ａの請求は，被告Ｄに対するもののうち，賠償金２０５０万０４２２円及びこれに対する弁済期（本件事故の発生日）である平成１８年９月１５日から支払済みまで民法で定める年５パーセントの割合による遅延損害金の支払を求める部分は理由があるが，被告Ｄに対するもののうちそのほかの部分，被告Ｅに対する請求はいずれも理由がない。
原告Ｂの請求は，被告Ｄに対するもののうち，賠償金１９７５万０４２２円及びこれに対する弁済期（本件事故の発生日）である平成１８年９月１５日から支払済みまで民法で定める年５パーセントの割合による遅延損害金の支払を求める部分は理由があるが，被告Ｄに対するもののうちそのほかの部分，被告Ｅに対する請求はいずれも理由がない。
原告Ｃの請求は，被告Ｄに対するもののうち，賠償金３０万円及びこれに対する弁済期（本件事故の発生日）である平成１８年９月１５日から支払済みまで民法で定める年５パーセントの割合による遅延損害金の支払を求める部分は理由があるが，被告Ｄに対するもののうちそのほかの部分，被告Ｅに対する請求はいずれも理由がない。
よって，訴訟費用の負担について民事訴訟法６５条１項ただし書，６４条本文，６１条，仮執行の宣言について同法２５９条１項を適用して（相当ではないから，訴訟費用の負担を求める部分についての仮執行の宣言，仮執行の免脱宣言はいずれも付さない。），主文のとおり判決する。
（裁判官 近藤幸康）
（別紙は省略）