仙台地方裁判所 平成２６年（ワ）４６８号 判決 2017年7月13日
主文
１ 被告らは，原告Ａに対し，連帯して２６７５万８６１４円及びこれに対する平成２６年５月１５日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
２ 被告らは，原告Ｂに対し，連帯して１７０９万６４０７円及びこれに対する同日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
３ 被告らは，原告Ｃに対し，連帯して１７０９万６４０７円及びこれに対する同日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
４ 原告らのその余の請求を棄却する。
５ 訴訟費用は，これを２０分し，その３を原告らの負担とし，その余を被告らの負担とする。
６ この判決は，第１項ないし第３項に限り，仮に執行することができる。
事実及び理由
第１請求
１ 被告らは，原告Ａに対し，連帯して３５９６万２０９６円及びこれに対する平成２６年５月１５日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
２ 被告らは，原告Ｂに対し，連帯して１８２５万６０４８円及びこれに対する同日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
３ 被告らは，原告Ｃに対し，連帯して１８２５万６０４８円及びこれに対する同日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
第２事案の概要
本件は，被告Ｆの設置管理する医療機関「Ｇ」（以下「被告クリニック」という。）において経口避妊薬の処方を受けていたＤが死亡したことにつき，Ｄの相続人である原告らが，被告Ｅに添付文書に違反して経口避妊薬を処方した等の過失があったとして，被告Ｆに対しては，診療契約上の債務不履行責任又は不法行為責任（使用者責任）に基づき，被告Ｅに対しては，不法行為責任に基づき，それぞれ損害賠償金及び訴状送達の日の翌日である平成２６年５月１５日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の支払を求めた事案である。
１ 前提事実（争いのない事実又は証拠等によって容易に認定することができる事実。以下，各証拠等に付記された【 】内の数字は該当箇所を示す。）
(1) 原告ＡはＤ（昭和４４年１１月２０日生まれ）の夫，原告Ｂ及び原告ＣはＤの子である。原告らは，平成２１年６月１１日にＤが死亡したため，原告Ａは法定相続分２分の１の割合で，原告Ｂ及び原告Ｃはいずれも法定相続分４分の１の割合で，Ｄの権利義務を共同相続した。（甲Ｃ１の１ないし１の５）
(2) 被告Ｆは，本件クリニックを設置管理する医療法人である。被告Ｅは，本件クリニックに勤務する医師であり，Ｄの診療を担当した。（争いのない事実）
(3) 診療経過
ア Ｄは，平成２０年８月５日より被告クリニックを受診し，被告Ｆとの間で，医療行為を受けることに関する診療契約を締結した。
イ Ｄは，平成２０年８月１６日から平成２１年５月１８日にかけて，低用量経口避妊薬（低用量ＯＣ。以下，単に「ＯＣ」という。）である「トリキュラー錠２８」（以下「トリキュラー２８」という。）及び「オーソＭ－２１錠」（以下「オーソＭ－２１」という。）の処方を受けた（なお，一時処方が中断された期間がある。）。（甲Ａ６【３ないし５頁】，乙Ａ１）
(4) Ｄは，平成２１年６月１１日，財団法人仙台市医療センター仙台オープン病院（以下「仙台オープン病院」という。）に救急搬送され，死亡した。（甲Ａ１）
(5) 医学的知見
ア 血栓症とは，血管内で血栓（血小板，フィブリン，赤血球等の血漿成分が凝固したもの）が形成されることをいい，静脈血栓塞栓症（ＶＴＥ。以下「ＶＴＥ」という。）と動脈血栓塞栓症（ＡＴＥ。以下「ＡＴＥ」という。）に分けられる。（乙Ｂ１，２）
イ 肺血栓塞栓症（以下「肺塞栓」という。）とは，下肢や骨盤の静脈からの血栓，空気等が右心系を経て肺動脈の閉塞を起こすことをいい，ＶＴＥに含まれる。（甲Ｂ１）
ウ 低用量経口避妊薬（ＯＣ）は，経口避妊薬のうち，含有ホルモン量が低用量化しているものであり，トリキュラー２８，オーソＭ－２１はいずれもＯＣに当たる。（甲Ｂ５，乙Ａ１）
エ ＷＨＯの医学的適用基準（第３版。以下「ＷＨＯ基準」という。）は，ＯＣの処方について次のとおり定めている。（甲Ｂ５）
(ｱ) 分類３；収縮期１４０～１５９ｍｍＨｇ又は拡張期９０～９９ｍｍＨｇの血圧レベル（他に適当な方法がない場合を除き，通常は使用を推奨できない。）
(ｲ) 分類４；収縮期１６０ｍｍＨｇ以上又は拡張期１００ｍｍＨｇ以上の血圧レベル（使用してはいけない。）
オ オーソＭ―２１の添付文書の禁忌欄（次の患者又は女性には投与しないこととされている。）には以下の記載が存在する（甲Ｂ２。以下，この記載を「本件記載」という。）。
高血圧のある患者（軽度の高血圧の患者を除く）［血栓症等の心血管系の障害が発生しやすくなるとの報告がある。また，症状が増悪することがある。］
２ 争点
本件の争点は，(1)Ｄの死因，(2)被告Ｅに添付文書に違反してＤにオーソＭ－２１を処方した注意義務違反があるか，(3)被告ＥにＤに血栓症に関する指導をしなかった注意義務違反があるか，(4)上記各注意義務違反とＤの死亡との間に因果関係があるか，(5)損害の発生及び額であり，これらの点に関する当事者の主張は，以下のとおりである。
(1) Ｄの死因
（原告らの主張）
Ｄの死亡に至る経過，救急搬送記録及び診療録の記載等によれば，Ｄの死因は肺塞栓による呼吸不全である。
（被告らの主張）
Ｄは死後に病理解剖されておらず，その死因を特定することはできない。また，肺塞栓は，血液凝固能の亢進がリスク因子となって生じるところ，Ｄの心肺停止後の出血・凝固検査結果によれば，ＰＴ（プロトロンビン時間。血液凝固による血栓形成・補強という二次止血能のうち，特に外因系凝固因子を評価するもの。ＰＴ％は８０％～１２０％が基準値とされ，活性の低下は凝固能低下を示す。）の活性の低下，ＡＰＴＴ（活性化部分トロンボプラスチン時間。二次止血能のうち，特に内因系凝固因子を評価するもの。２５～４０秒が基準値とされ，５５秒以上の高度延長では凝固因子の欠乏症の可能性がある。）の高度延長が見られた。これらの数値は血液凝固因子が不足，欠乏し，むしろ出血をきたしやすい状態となっていることを示唆するものであり，肺塞栓の症状と整合しない。
(2) 被告Ｅに添付文書に違反してＤにオーソＭ－２１を処方した注意義務違反があるか。
（原告らの主張）
ア オーソＭ―２１の添付文書は，本件記載のとおり，高血圧のある患者への処方を禁忌としている。
平成２１年４月２１日のＤの血圧は，拡張期が１１２ｍｍＨｇであり，ＷＨＯ基準の分類４に該当した。また，同年５月１８日のＤの血圧は，収縮期が１４１ｍｍＨｇ，拡張期が９５ｍｍＨｇであり，ＷＨＯ基準の分類３に該当した。したがって，上記の２日のＤの状態は，上記添付文書が禁忌とする高血圧に当たる。
イ そうすると，被告Ｅには，平成２１年４月２１日及び同年５月１８日，Ｄに対し，オーソＭ－２１を処方しない注意義務があったにもかかわらず，これを処方した注意義務違反がある。
（被告らの主張）
ア 平成２１年４月２１日のＤの血圧は，形式的にはＷＨＯ基準の分類４に該当するが，血圧は，被測定者の体調を含む測定環境によって大幅に変動することから，一過性の変動ではなく，継続的な測定結果に基づき評価をすることが必要であるところ，Ｄの同日前後の血圧を含めた平均血圧はＷＨＯ基準の分類３にとどまる。そして，同分類３は軽度な高血圧にすぎないから，Ｄへの処方は上記添付文書が禁忌とする高血圧のある患者への処方に当たらない。
また，同年５月１８日のＤの血圧は，ＷＨＯ基準の分類３にとどまるから，Ｄへの処方は上記添付文書が禁忌とする高血圧のある患者への処方に当たらない。
イ 仮に，Ｄの死因が肺塞栓であり，かつ，ＤへのオーソＭ－２１の処方が，上記添付文書が禁忌とする高血圧のある患者への処方に当たるとしても，上記添付文書の本件記載は，肺塞栓を含むＶＴＥではなく，ＡＴＥを念頭に置いたものであって，Ｄの死因である肺塞栓は，上記添付文書が防止しようとした結果ではないから，被告Ｅの過失が推定されるものではない。
ウ したがって，原告らの主張する過失は存在しない。
(3) 被告ＥにＤに血栓症に関する指導をしなかった注意義務違反があるか。
（原告らの主張）
オーソＭ－２１の添付文書には，顕著な血圧上昇が見られた場合は，直ちに医師等に相談するように，あらかじめ説明するよう求める記載がある。したがって，被告Ｅは，平成２１年３月３０日，Ｄに対し，顕著な血圧上昇が見られた場合には，血栓症が発生し死に至る危険があるため，医師に相談することを指導し，相談すべき血圧上昇の基準を説明する指導義務があるにもかかわらず，これを怠った注意義務違反がある。
（被告らの主張）
添付文書及びガイドラインでは，ＯＣの服用を中止すべき「顕著な血圧上昇」についての具体的基準が定められていないから，被告Ｅに原告らの主張する指導義務はない。
また，被告Ｅは，ＯＣの初回処方時，Ｄに対し，胸の苦しさ，足の痛み，頭痛等，通常と異なる症状があれば服用をやめて連絡するように指導した上で，副作用の説明が記載されたパンフレットや服用者向け情報提供資料を交付した。したがって，被告Ｅは指導義務を尽くしている。
(4) 上記各注意義務違反とＤの死亡との間に因果関係があるか。
（原告らの主張）
ア 上記(2)の注意義務違反とＤの死亡との間の因果関係について
オーソＭ－２１を含むＯＣを服用すると，ＶＴＥのリスクが高まる。また，Ｄには，平成２１年４月２１日及び同年５月１８日当時，高血圧，頻脈，体重増加等の症状が表れており，ＶＴＥのリスクが高まった状態であった。このため，被告Ｅが同年４月２１日及び同年５月１８日にＤにオーソＭ－２１を処方したことによって，これを服用したＤが肺塞栓を発症したのであり，被告Ｅが上記処方をしなければ，Ｄが肺塞栓を発症することはなく，呼吸不全に陥ることもなかった。
したがって，Ｄの死亡を回避することができた高度の蓋然性があり，被告Ｅの上記(2)の注意義務違反とＤの死亡との間には因果関係がある。
イ 上記(3)の注意義務違反とＤの死亡との間の因果関係について
被告Ｅが平成２１年３月３０日に，Ｄに対し，顕著な血圧上昇が見られた場合には，医師に相談することを指導し，相談すべき血圧上昇の基準を説明していたならば，同年４月２１日にＤに対するオーソＭ－２１の処方が再開されることはなく，ＤのＶＴＥのリスクは徐々に減少し，肺塞栓を発症することもなかった。
したがって，Ｄの死亡を回避することができた高度の蓋然性があり，被告Ｅの上記(3)の注意義務違反とＤの死亡との間には因果関係がある。
（被告らの主張）
ＶＴＥとＡＴＥは別個の病態であり，高血圧はＶＴＥのリスクを高めるものでない。仮にＤがＶＴＥである肺塞栓を発症し死亡したとしても，それはＤ自身に内在していた，肥満やうつ状態に伴う長期臥床，うつ病の薬パキシルの服用中断といった，高血圧やＯＣ服用以外の要因によって発症したものにすぎない。
したがって，上記各注意義務違反とＤの死亡との間に因果関係はない。
(5) 損害の発生及び額
（原告らの主張）
ア Ｄの損害を相続したもの
(ｱ) 死亡慰謝料 ２２００万円
(ｲ) 逸失利益 ３６３８万５６２９円
Ｄは，家事従事者であったから，平成２１年賃金センサス女性労働者学歴計全年齢平均年収３４８万９０００円を基礎として，ライプニッツ式計算方法により，年５％の中間利息を控除し，生活費控除率を３０％，就労可能年数を２８年（３９歳（Ｄの死亡時）から６７歳まで）として計算すると，その逸失利益は，３４８万９０００円×（１－０．３）×１４．８９８１＝３６３８万５６２９円となる。
(ｳ) 原告ら各自の相続額
原告らは，Ｄの死亡慰謝料及び逸失利益を，原告Ａが２分の１，原告Ｂ及び原告Ｃが４分の１の割合で相続したから，それぞれ，２９１９万２８１５円，１４５９万６４０７円，１４５９万６４０７円となる。
イ 原告Ａの固有の損害
(ｱ) 葬儀費用 １５０万円
(ｲ) 慰謝料 ２００万円
ウ 原告Ｂ及び原告Ｃの固有の損害
慰謝料 ２００万円ずつ
エ 弁護士費用
原告Ａ ３２６万９２８１円
原告Ｂ １６５万９６４１円
原告Ｃ １６５万９６４１円
オ 原告らの各損害額
原告Ａ ３５９６万２０９６円
原告Ｂ １８２５万６０４８円
原告Ｃ １８２５万６０４８円
カ 素因減額
被告らは，Ｄの肺塞栓発症には，肥満，うつ状態に伴う長期臥床，パキシルの服用中断等の要因が関与しているから，大幅な素因減額がされるべきであると主張するが，素因減額は，発生した損害がその加害行為のみによって通常発生する程度，範囲を超える場合にのみ認められるところ，Ｄが肺塞栓によって死亡したことは，加害行為のみによって通常発生する程度，範囲を超える損害であるとはいえないから，被告らの主張は理由がない。
また，肥満，長期臥床及びパキシルの服用中断については，これらを体重測定や問診等によって把握しなかったこと自体が被告Ｅの落ち度であり，素因減額の要因とすることは相当ではない。
キ 損益相殺
被告らは，医薬品副作用被害救済制度に基づき原告Ａに対して支払われた遺族一時金及び葬祭料につき損害額と損益相殺されるべきであると主張するが，遺族一時金は，遺族に対する見舞等を目的とするものであり，また，遺族一時金及び葬祭料の支給対象者は，独立行政法人医薬品医療機器総合機構法施行令によって定められており，民法の相続規定に従っていない。したがって，遺族一時金及び葬祭料は損害の填補を目的とするものではなく，被告らの上記主張は理由がない。
（被告らの主張）
ア 葬儀費用を除いて争う。
Ｄは，不安神経症やうつ状態のため家事ができない状態であったから，逸失利益の算出における基礎収入は，平成２１年賃金センサス女子労働者学歴計全年齢の平均賃金年収額３４８万９０００円の５０％である１７４万４５００円とすべきである。
イ 素因減額
Ｄの肺塞栓発症には，肥満，うつ状態に伴う長期臥床，パキシルの服用中断等の要因が関与しているから，大幅な素因減額がされるべきである。
ウ 損益相殺
原告Ａは，独立行政法人医薬品医療機器総合機構から，医薬品の副作用救済給付として，遺族一時金７１３万５２００円及び葬祭料１９万９０００円の支給を受けており，同額について素因減額後の損害額と損益相殺がされるべきである。
第３当裁判所の判断
１ 認定事実
上記前提事実に，後掲各証拠及び弁論の全趣旨を併せると，以下の事実が認められる。
(1) 診療経過について
ア Ｄは，平成２０年８月５日，被告クリニックを受診し，被告Ｅに対し，月経痛及び月経前に調子が悪いとの月経困難症を訴え，血液検査等を受けた。Ｄが，たばこを１日に１箱吸っていると申告したところ，被告ＥはＯＣを処方するためには，たばこの本数を１日１０本以下にする必要があると指導した。（甲Ａ６【２，３頁】）
イ Ｄは，平成２０年８月１６日，被告クリニックを受診し，ＯＣ問診チェックシートにたばこを１日５本吸うと記載した。同日の血圧測定の結果は収縮期１１８ｍｍＨｇ，拡張期７８ｍｍＨｇであり，ＷＨＯ基準の分類３及び分類４のいずれにも当たらないものであった。
被告Ｅは，同日，Ｄに対し，トリキュラー２８を１か月分処方した。（甲Ａ６【３，１６頁】）
ウ Ｄは，平成２０年９月１２日，被告クリニックを受診し，たばこを１日１０本吸っていると申告した。同日の血圧測定の結果は収縮期１３７ｍｍＨｇ，拡張期８７ｍｍＨｇであり，ＷＨＯ基準の分類３及び分類４のいずれにも当たらないものであった。
被告Ｅは，同日，Ｄに対し，トリキュラー２８を２か月分処方した。（甲Ａ６【３頁】）
エ Ｄは，平成２０年１１月４日，被告クリニックを受診し，たばこを１日１０本吸っていると申告した。同日の血圧測定の結果は収縮期１５０ｍｍＨｇ，拡張期８６ｍｍＨｇであり，ＷＨＯ基準の分類３に当たるものであった。
被告Ｅは，同日，Ｄに対し，トリキュラー２８を３か月分処方した。（甲Ａ６【３頁】）
オ Ｄは，平成２１年１月２７日，被告クリニックを受診し，被告Ｅに対し，トリキュラー２８を服用しても月経前の調子が悪く，現在デバス（うつ病等に効果がある薬剤で，０．１％～５％未満の頻度でふらつき，めまい等の副作用が生じるとされる。乙Ｂ４－８），パキシル（うつ病に効果がある薬剤で，１％以上の頻度で，倦怠感，疲労，めまい等の副作用が生じるとされる。乙Ｂ４－９）等を服用していると申告した。同日の血圧測定の結果は収縮期１５０ｍｍＨｇ，拡張期８８ｍｍＨｇであり，ＷＨＯ基準の分類３に当たるものであった。
被告Ｅは，処方するＯＣをトリキュラー２８からオーソＭ－２１に変更することとし，同日，Ｄに対し，オーソＭ－２１を１か月分処方した。（甲Ａ６【３，４頁】）
カ Ｄは，平成２１年２月２５日，被告クリニックを受診した。同日の血圧測定の結果は収縮期１４２ｍｍＨｇ，拡張期９５ｍｍＨｇであり，ＷＨＯ基準の分類３に当たるものであった。
被告Ｅは，同日，Ｄに対し，オーソＭ－２１を１か月分処方した。（甲Ａ６【４頁】）
キ Ｄは，平成２１年３月３０日，被告クリニックを受診した。同日の血圧測定の結果は，１回目が収縮期１７９ｍｍＨｇ，拡張期１１６ｍｍＨｇ，２回目が収縮期１５５ｍｍＨｇ，拡張期１０４ｍｍＨｇであり，いずれもＷＨＯ基準の分類４に当たるものであった。
被告Ｅは，同日，Ｄに対し，ＯＣを処方しなかった。（甲Ａ６【４頁】）
ク Ｄは，平成２１年４月２１日，被告クリニックを受診し，被告Ｅに対し，自宅での血圧測定の結果が収縮期１３８ｍｍＨｇ，拡張期が１１２ｍｍＨｇであることを伝えた。上記の血圧は，ＷＨＯ基準の分類４に当たるものであった。
被告Ｅは，同日，Ｄに対し，オーソＭ－２１を１か月分処方した。（甲Ａ６【４頁】）
ケ Ｄは，平成２１年５月１８日，被告クリニックを受診し，被告Ｅに対し，自宅での血圧測定の結果が収縮期１４１ｍｍＨｇ，拡張期９５ｍｍＨｇであることを伝えた。上記の血圧は，ＷＨＯ基準の分類３に当たるものであった。
被告Ｅは，同日，Ｄに対し，オーソＭ－２１を１か月分処方した。（甲Ａ６【５頁】）
コ 平成２１年６月１１日の経過
(ｱ) 原告Ａは同日午前６時頃，自宅トイレ内において物音がしたため様子を見に行ったところ，トイレの扉が開き，Ｄが崩れ落ちるように出てきて倒れ込み，息苦しそうな様子であった。原告Ａは，同日午前６時１４分頃，救急車を要請した。（甲Ａ１３，１７）
(ｲ) 救急隊は，同日午前６時２３分頃，Ｄの自宅に到着した。その際，Ｄは廊下に側臥位となっており，顔面蒼白，失禁が認められた。救急隊がＤに対し主訴を確認するも明確な回答はなく，うなっている状態であった。（甲Ａ１３）
(ｳ) 救急隊は，同日午前６時２８分頃，Ｄを救急車に収容し，仙台オープン病院に搬送した。収容時のＤの意識状態はＪＣＳ（ジャパンコーマスケール。以下「ＪＣＳ」という。）３～１０，呼吸が３６回／分，脈拍が１４０回／分，血圧が収縮期２１０ｍｍＨｇ，拡張期１５９ｍｍＨｇ，Ｓｐ０?（動脈血酸素飽和度）が９０～９５％であり，頻呼吸，頻脈といえる状態であった。救急隊は，搬送中にＤに対し，カニューラ及びリザーバーマスクを用いて酸素投与をしようとしたものの，Ｄが嫌がり外したため，カニューラ及びリザーバーマスクを口元に近づけることで酸素投与を行った。（甲Ａ１３，弁論の全趣旨）
(ｴ) 救急車は，同日午前６時３９分頃，仙台オープン病院に到着した。
Ｄは呼吸苦を強く訴えており，顔面にチアノーゼ（血中の還元ヘモグロビン又は異常ヘモグロビンの増加によって，皮膚及び粘膜が暗紫赤色を呈する状態のこと。甲Ｂ４の３）が強く出現していたが，体幹，四肢等にはチアノーゼは見られなかった。
仙台オープン病院では，呼吸状態把握のため，血液ガス検査等の準備をしていたが，意識レベルが低下し徐脈となり，同日午前６時４７分には心肺停止となった。
(ｵ) 心肺停止後，即座にＣＰＲ（心肺蘇生法）が開始され，心臓マッサージ，１５Ｌリザーバーマスク，アンビューバッグによる換気，エピネフリン５Ａの処方がなされた。気管挿管も試みるが，気管内にチューブを挿入することはできなかった。同日午前６時５５分頃，ＰＥＡ（無脈性電気活動。心停止の一種）となり，同様の状態が続いた。
その後，心拍，自発呼吸の再開をみることなく，同日午前８時頃，Ｄの死亡が確認された。（(ｴ)ないし(ｵ)について，甲Ａ３【２枚目表】）
サ 死体検案書において，Ｄの直接死因は呼吸不全であるとされている。（甲Ａ１）
(2) 独立行政法人医薬品医療機器総合機構は，平成２７年４月１０日，原告Ａの請求を受けて，Ｄが医薬品の副作用によって罹患した肺塞栓によって死亡したことを前提に，原告Ａに対し，遺族一時金７１３万５２００円及び葬祭料１９万９０００円を支給した。（甲Ｃ１０）
(3) 医学的知見
ア ＶＴＥについて
(ｱ) 静脈に血栓が生じるＶＴＥには，深部静脈血栓症と肺塞栓がある。
静脈に生じる血栓はフィブリンや赤血球から構成されることが多く，血小板の関与は比較的少ないとされる。
四肢の静脈には筋膜より浅い表在静脈と深い深部静脈があり，骨盤や下肢を中心とする深部静脈で血栓が発生するものが深部静脈血栓症である。肺塞栓は深部静脈血栓症と連続した病態であり，深部静脈血栓症の合併症ともいえる。（甲Ｂ４の８，乙Ｂ２，７，１６）
(ｲ) ＶＴＥの危険因子としては，血流停滞，血管内皮障害，血液凝固能亢進が挙げられている。（甲Ｂ４の８）
(ｳ) ＯＣを服用すると，凝固因子であるフィブリノゲン，プロトロンビン等が上昇する一方，凝固抑制因子であるアンチトロンビン，プロテインＳ等が低下するため血液凝固能が亢進する。
ＯＣの服用により，ＶＴＥを発症する危険は３～５倍程度増加する。ＯＣを服用している際は，ＶＴＥを発症する危険は，服用開始後３か月以内が一番高く，その後減少するが，非服用者と比べれば発症の危険は高い。
また，４週間又はそれ以上の休薬期間をおき，再度服用を開始すると，開始後数か月はＶＴＥを発症する危険が高くなる。（甲Ｂ５，乙Ｂ４－３，１４）
(ｴ) 海外の研究においては，高血圧がＶＴＥ（肺塞栓を含む。）のリスク因子になるとの報告がある。（甲Ｂ６資料２－１１，同２－１４，７の３，７の６）
(ｵ) 厚生労働省の研究班の調査には，高血圧等の生活習慣病を有する者には，深部静脈血栓症や肺塞栓が生じやすいとの報告がある。（甲Ｂ１３）
イ ＡＴＥについて
(ｱ) ＡＴＥでは，動脈において血栓が生じ，その血栓の成分は主に血小板凝集塊と細いフィブリン繊維からなっており，血小板の関与が大きいとされる。（乙Ｂ２，１６）
(ｲ) ＡＴＥの危険因子としては，糖尿病，高血圧，喫煙等が挙げられている。（乙Ｂ２）
ウ 肺塞栓について
(ｱ) 肺塞栓とは，下肢や骨盤の静脈からの血栓，空気等が右心系を経て肺動脈の閉塞を引き起こすこといい，急性肺塞栓と慢性肺塞栓に分けられる。（甲Ｂ１，４の８）
(ｲ) 急性肺塞栓とは，静脈，心臓内で形成された血栓が遊離して，急激に肺血管を閉塞することにより生じる疾患であり，主たる病態は急速に出現する肺高血圧症，低酸素血症である。特異的な症状はないものの，呼吸困難，胸痛が主要症状である。特徴的発症状況としては，安静解除直後の最初の歩行時，排便・排尿時，体位変換時がある。頻呼吸や頻脈が高頻度に認められ，ショックや低血圧を認めることもある。我が国のデータにおいては，急性肺塞栓の死亡率は１４％である。（甲Ｂ４の８）
(ｳ) 呼吸困難，失神，低血圧又はチアノーゼは広範囲の肺塞栓を示す。（甲Ｂ４の１２）
エ ＯＣの使用に関するガイドライン
日本産科婦人科学会編「低用量経口避妊薬の使用に関するガイドライン（改訂版）」（平成１７年１２月作成。以下「本件ガイドライン」という。）では，ＷＨＯ基準（甲Ｂ５（参考）ＷＨＯ医学的適用基準（第３版，ＷＨＯ，２００４）２頁）に則って，ＯＣの使用によるリスクが利益を上回る状況にある場合として２つの分類を挙げ，ＷＨＯ基準の分類３（高血圧については，収縮期１４０～１５９ｍｍＨｇ又は拡張期９０～９９ｍｍＨｇ）の場合は，利益を上回るリスクがあるものとして，臨床診断ができている場合には他に適当な方法がない場合を除き通常は処方を推奨できない，臨床診断が十分でない場合は処方できない（原則的禁忌）とされており，分類４（高血圧については，収縮期１６０ｍｍＨｇ以上又は拡張期１００ｍｍＨｇ以上）の場合は，容認できない健康上のリスクがあるものとして，ＯＣを処方することはできない（絶対的禁忌）とされている。（甲Ｂ５。なお，本件ガイドラインの上記基準には，一部ＷＨＯ基準と表記が異なる部分（「および」，「，」）があるが，当該部分は誤記であり，ＷＨＯ基準記載のとおり「又は」が正しいものと認定した。本件ガイドラインの改訂版である乙Ｂ１４では，上記誤記が訂正されている。）
２ 争点(1)（Ｄの死因）について
(1) 上記認定事実(3)ウ(ｲ)及び(ｳ)によれば，急性肺塞栓には特異的な症状はないものの，主要症状として呼吸困難及び胸痛が，特徴的発症状況として安静解除直後の最初の歩行時，排便・排尿時，体位変換時が挙げられている上，頻呼吸や頻脈が高頻度で現れ，チアノーゼも肺塞栓を示すものとされているところ，上記認定事実(1)コのとおり，Ｄは，平成２１年６月１１日午前６時頃，自宅トイレ内で物音がした後にその扉が開いて崩れ落ちるように出てきて倒れ込んで息苦しそうな様子をしており，呼吸困難の状態にあったと認められるほか，救急車に収容された時には頻呼吸及び頻脈が，搬送先の仙台オープン病院では呼吸困難とチアノーゼが現れていたものである。このように，Ｄには，同日，呼吸困難，頻呼吸，頻脈及びチアノーゼといった肺塞栓を示す症状が出ている上，早朝，自宅のトイレで呼吸困難が起きたことも，肺塞栓の特徴的発症状況（安静解除直後の歩行時，排便・排尿時）と整合するということができる。
また，上記認定事実(3)ア(ｳ)によれば，ＯＣの服用により，血液凝固能が亢進し，ＶＴＥを発症する危険は３～５倍程度増加し，その危険は服用開始後３か月以内が一番高く，その後減少するが，非服用者と比べればその危険は高く，また，４週間以上の休薬期間を置き，再度服用を開始すると，開始後数か月はＶＴＥを発症する危険が高くなるとされているところ，上記認定事実(1)イないしケによれば，Ｄは，平成２０年８月１６日以降，ＯＣ（トリキュラー２８，オーソＭ－２１）の処方を受けて服用するようになり，平成２１年３月３０日までの約７か月半の間，服用を続けた後，４週間未満とはいえ，同日から同年４月２０日まで２２日間程度の休薬期間を挟んで，同月２１日から再びＯＣ（オーソＭ－２１）の処方を受け，再度の使用開始から２か月弱後の同年６月１１日に上記のとおり呼吸困難の症状を発症して死亡したことが認められ，そうすると，Ｄが上記呼吸困難を発症した当時，Ｄは，ＯＣの服用によってＶＴＥを発症する危険が高まっている状態にあり，そのような状態の下で上記呼吸困難を発症したことが認められる。
これらの事情に加えて，肺塞栓は深部静脈血栓症と連続した病態であり，深部静脈血栓症の合併症ともいえること（上記認定事実(3)ア(ｱ)），独立行政法人医薬品医療機器総合機構は，Ｄが肺塞栓により死亡したことを前提に，原告Ａに遺族一時金及び葬祭料を支給していること（上記認定事実(2)），Ｄの呼吸困難発症後死亡に至るまでの急激な経過を説明できる他の原因が存在しないことも併せ鑑みると，Ｄは深部静脈血栓症を発症した後，肺塞栓を発症し，呼吸不全により死亡したものと推認される。
したがって，Ｄの死因は肺塞栓による呼吸不全であると認められる。
(2) これに対し，被告らは，Ｄが死後に病理解剖されていない以上，Ｄの死因を特定することはできないと主張するが，ＤがＯＣを処方されてから死亡に至るまでの経緯等から，Ｄの死因が肺塞栓であると認めることができるのは上記(1)のとおりであり，被告らの主張は理由がない。
また，被告らは，Ｄの心肺停止後の出血・凝固検査において，ＰＴの活性の低下，ＡＰＴＴの高度延長が見られ，これらは血液凝固因子が不足，欠乏し，むしろ出血をしやすい状態を示しており，肺塞栓の症状と整合しないと主張し，これに沿う内容の宮城県産婦人科医会の意見書（乙Ｂ１８）を提出する。
医学的知見では，ＰＴ％が基準値である８０～１２０％を下回る場合及びＡＰＴＴが基準値である２５～４０秒を上回る場合は，血液の凝固能低下を示すものとされているところ（乙Ｂ１９－１，１９－２），証拠（甲Ａ３）によれば，Ｄが心肺停止した後である平成２１年６月１１日午前７時１４分頃に行われた血液検査の結果，ＰＴ％が４８％，ＡＰＴＴが５６秒であったことが認められ，上記の血液検査の結果は，上記検査時点でのＤの血液の凝固能低下を窺わせる数値であったといえる。
しかしながら，上記検査結果は，Ｄが心肺停止した同日午前６時４７分から２７分が経過した後に採取した血液に係るものであり，心肺停止による低酸素及び虚血の影響を受けたものと推認されるため（甲Ｂ１６【３頁】），血液凝固能低下の有無を正確に推測し得るのか明らかではない。また，肺塞栓のように広範囲に血栓を生じると，それのみで体内の血液凝固因子を大量に消費するが，肝臓が十分に機能していないと凝固因子が補給できずに凝固因子不足に陥ることがあるところ（甲Ｂ１６【８頁】），Ｄについても，肺塞栓の発症により広範囲に血栓を生じ（呼吸困難やチアノーゼは広範囲の肺塞栓を示すところ，Ｄにそれらの症状が見られたことは，上記認定事実(1)コ及び(3)ウ(ｳ)のとおりである。），血液凝固因子を消費したにもかかわらず，２７分間の心肺停止により肝臓に血液が供給されず，機能が停止して血液凝固因子が補給されず，血液凝固能が低下した可能性もあることに鑑みると，被告らが主張する血液検査結果の数値は，必ずしもＤが上記呼吸困難に陥った時点における血液凝固能の低下を示すものとはいえないのであって，そうすると，Ｄの死因が肺塞栓であったという上記判断を左右するものではない。
したがって，被告らの上記主張は採用することができない。
３ 争点(2)（被告Ｅに添付文書に違反してＤにオーソＭ－２１を処方した注意義務違反があるか）について
(1) 医薬品の添付文書の記載事項は，当該医薬品の危険性（副作用等）につき最も高度な情報を有している製造業者又は輸入販売業者が，投与を受ける患者の安全を確保するために，これを使用する医師等に対して必要な情報を提供する目的で記載するものであるから，①医師が医薬品を使用するに当たって添付文書に記載された使用上の注意事項に従わず，②それによって医療事故が発生した場合には，③これに従わなかったことにつき特段の合理的理由がない限り，当該医師の過失が推定されるものというべきである（最高裁平成４年（オ）第２５１号平成８年１月２３日第３小法廷判決・民集５０巻１号１頁参照）。
そこで，以下，上記の各要件について検討する。
(2) ①医師が医薬品を使用するに当たって添付文書に記載された使用上の注意事項に従わなかったことについて
ア 上記前提事実(5)オによれば，オーソＭ－２１の添付文書（本件記載）では，高血圧のある患者（軽度の高血圧の患者を除く）に対する処方は禁忌とされている。
そして，上記認定事実(3)エによれば，本件ガイドラインは，ＷＨＯ基準に則って，高血圧の患者に対するＯＣの使用につき，ＯＣの使用によるリスクが利益を上回る状況にある分類３（原則的禁忌）と分類４（絶対的禁忌）の各場合を定めているところ，本件ガイドラインは日本産科婦人科学会により平成１７年１２月に作成されたことに照らせば，その内容は，臨床医学の実践における当時の医療水準を示すものとして，合理性を有するものと推認される。そうすると，本件記載が禁忌としているのは，本件ガイドラインで示されているＷＨＯ基準の分類３に当たる場合（収縮期１４０～１５９ｍｍＨｇ又は拡張期９０～９９ｍｍＨｇ。ただし，臨床診断ができ，他に適当な方法がない場合を除く。）及びＷＨＯ基準の分類４（収縮期１６０ｍｍＨｇ以上又は拡張期１００ｍｍＨｇ以上）に当たる高血圧のことであると解される。
なお，平成２７年に作成された日本産科婦人科学会編集・監修のＯＣ・ＬＥＰガイドライン（乙Ｂ１４）は，収縮期１６０ｍｍＨｇ以上又は拡張期１００ｍｍＨｇ以上の高血圧のみを禁忌とし，収縮期１４０～１５９ｍｍＨｇ又は拡張期９０～９９ｍｍＨｇの高血圧は慎重投与としているが，同ガイドラインは原告らの主張する注意義務違反の時期（平成２１年４月及び５月）に存在していたものではないから，当時の医療水準を判断する根拠とすることはできない。
イ 以上を前提に判断すると，上記認定事実(1)ク及びケによれば，Ｄの平成２１年４月２１日の血圧は拡張期が１１２ｍｍＨｇであり，ＷＨＯ基準の分類４（収縮期１６０ｍｍＨｇ以上又は拡張期１００ｍｍＨｇ以上）の高血圧に当たり，また，Ｄの同年５月１８日の血圧は収縮期が１４１ｍｍＨｇ，拡張期が９５ｍｍＨｇであり，ＷＨＯ基準の分類３（収縮期１４０～１５９ｍｍＨｇ又は拡張期９０～９９ｍｍＨｇ）の高血圧に当たり，本件添付文書では投与が禁忌とされていた状態にあった。そして，被告Ｅは，同年４月２１日にＤの血圧がＷＨＯ基準の分類４に該当するほどの高血圧であったこと，同年５月１８日にＤの血圧がＷＨＯ基準の分類３に該当するほどの高血圧であったことをそれぞれ認識していたにもかかわらずＤにオーソＭ－２１を処方したことが認められ，しかも同年５月１８日において，オーソＭ－２１の処方の他に適当な方法がなかったとは認められないから，上記のオーソＭ－２１の処方はいずれも本件記載に従わずにされた処方であったというべきである。
したがって，被告Ｅは医薬品を使用するに当たって添付文書に記載された使用上の注意事項である本件記載に従わなかったものと認められる。
ウ これに対し，被告らは，血圧は，測定環境によって大幅に変動することから，一過性の変動ではなく，継続的な測定結果に基づく評価が必要であるところ，(ｱ)Ｄの同年４月２１日の前後の血圧の状況からすれば，Ｄの同日の血圧はＷＨＯ基準の分類３にとどまること，(ｲ)同年５月１８日時点のＤの血圧もＷＨＯ基準の分類３にとどまることから，本件でのオーソＭ－２１の処方はいずれも本件記載に違反するものではないと主張することから，以下，(ｱ)及び(ｲ)について検討する。
(ｱ) 平成２１年４月２１日の処方について
「高血圧治療ガイドライン２００４」（甲Ｂ６資料２－１５）によれば，血圧は変動しやすいので高血圧の診断のためには少なくとも２回以上の異なる機会における血圧値に基づいて行うべきであるとされる。
しかしながら，上記ガイドラインは高血圧の治療のための診断方法が記載されたものであり，ＯＣの処方の可否を判断するために作成された基準ではないことに加え，本件ガイドラインには血圧の測定方法について継続的な測定結果に基づく評価をすべきという記載は見受けられないことからすれば，ＯＣの処方の可否を判断するに当たり，当然に２回以上の異なる機会における血圧値に基づく必要があるとはいえない。
また，仮に血圧を継続的な測定結果から評価するとしても，上記認定事実(1)エないしキによれば，平成２０年１１月４日から平成２１年２月２５日の間に被告クリニックで測定された際のＤの血圧はいずれもＷＨＯ基準の分類３に，同年３月３０日に測定された際のＤの血圧はＷＨＯ基準の分類４に当たることからすれば，Ｄの血圧は持続的にＷＨＯ基準の分類３ないし４に該当する状態であったことが認められ，そうすると，同年４月２１日のオーソＭ－２１の処方は本件記載に違反するものであるといえる。
そして，上記アで説示したとおり，本件記載が禁忌としているのは，患者の血圧がＷＨＯ基準の分類３に当たる場合（ただし，臨床診断ができ，他に適当な方法がない場合を除く。）及びＷＨＯ基準の分類４に当たる場合を指すというべきところ，ＷＨＯ基準の分類３であるからといって，ＯＣの処方が原則的に認められるわけではなく，禁忌に該当することには変わりがないから，ＷＨＯ基準の分類３に該当する場合には本件記載に違反しないとの被告らの主張は，その前提を異にするものであって採用することができない。
したがって，被告らの主張は上記の判断を左右するものではない。
(ｲ) 平成２１年５月１８日の処方について
上記(ｱ)で説示したとおり，本件記載が禁忌としているのは，患者の血圧がＷＨＯ基準の分類３に当たる場合（ただし，臨床診断ができ，他に適当な方法がない場合を除く。）及びＷＨＯ基準の分類４に当たる場合を指すのであって，Ｄの血圧がＷＨＯ基準の分類３に当たる状態であったからといって，ＯＣの処方が原則的に認められるわけではないから，被告らの主張は理由がない。
(3) ③これに従わなかったことにつき特段の合理的理由がないことについて
上記(2)で説示したとおり，被告ＥはＤに対しオーソＭ－２１の添付文書に記載された使用上の注意事項である本件記載に従わずにそれを処方したことが認められるところ，被告Ｅは，その本人尋問において，平成２１年４月２１日にオーソＭ－２１の処方を再開した理由として，精神科の医師から緊張で血圧が高くなっていると聞いた旨のＤの発言があったこと，ＤがＯＣの処方を強く希望していたことを挙げる（被告Ｅ本人【１２頁】）。
しかしながら，同日に申告されたＤの血圧は，自宅での血圧測定の結果であり，緊張で血圧が高くなる状態であるとは考え難い上，医薬品の添付文書が投与を受ける患者の安全を確保するために製造業者等からこれを使用する医師等に対して必要な情報を提供する目的で記載されていることに照らせば，たとえ患者であるＤによるＯＣ処方の希望があったとしても，医師である被告ＥがＯＣの添付文書である本件記載に従わない特段の合理的理由には当たらないというべきであるから，被告Ｅの上記供述部分は採用することができない。
しかして，本件においては，被告ＥがＤに対し，本件記載に敢えて従わないでオーソＭ－２１を処方したことを正当化するだけの特段の合理的理由は認められない。
(4) ②それによって医療事故が発生した場合について
ア 添付文書の記載は，医薬品の効能を十分に発揮させるとともに，不都合な結果の発生をできる限り防止するために作成されるものであるから，医師に結果発生につき添付文書の記載事項の遵守違反による過失が推定されるためには，医師が使用上の注意に従わなかったことによって，添付文書の記載が防止しようとした結果が発生したことが必要となると解される。そして，上記前提事実(5)オによれば，本件記載は，高血圧のある患者については，血栓症等の心血管系の障害（以下「血栓症等」という。）が発生しやすくなる又は症状が増悪することがあることから，血栓症等の発生を防止するために高血圧のある患者に対する投与を禁忌とした記載であるところ，以下，本件記載の「血栓症等」がＤに発症したＶＴＥ（深部静脈血栓症，肺塞栓）を含むものであるか否かを検討する。
イ 上記前提事実(5)アによれば，血栓症とは，血管内で血栓（血小板，フィブリン，赤血球等の血漿成分が凝固したもの）が形成されることをいい，ＶＴＥとＡＴＥを含むところ，本件記載ではＶＴＥとＡＴＥは区別して記載されておらず，オーソＭ－２１の添付文書の詳細な情報が記載されているインタビューフォーム（甲Ｂ１１の２の２）にも，血栓症との記載があるのみで，ＶＴＥとＡＴＥを区別した記載は存在しない。しかも，オーソＭ－２１を販売している持田製薬株式会社は，仙台弁護士会の照会に対し，本件記載の「血栓症」はＶＴＥとＡＴＥのいずれかに限定されているものではない旨回答している（甲Ｂ１１の１，１１の２の１）。また，上記認定事実(3)ア(ｴ)及び(ｵ)によれば，海外の研究において，高血圧がＶＴＥのリスク因子となるとの報告があること，厚生労働省の研究班の調査において，高血圧等の生活習慣病を有する者は，深部静脈血栓症や肺塞栓が生じやすいとの報告があることが認められ，その医学的な機序が明確ではないとしても，高血圧とＶＴＥの関係性が疑われている。
これらの事情によれば，本件記載における血栓症等とは，ＶＴＥを含むものと解するべきである。そして，上記２で説示したとおり，本件でＤは深部静脈血栓症を発症した後，肺塞栓による呼吸不全で死亡したものであり，本件記載が防止しようとした結果（ＶＴＥ）が発生したものと認められるから，医師が添付文書に記載された使用上の注意事項に従わなかったことによって，医療事故が発生した場合に該当するということができる。
ウ これに対し，被告らは，ＶＴＥとＡＴＥは別個の病態であることを前提に，本件記載は，ＶＴＥではなく，ＡＴＥを念頭に置いたものであり，Ｄの死因である肺塞栓は，添付文書が防止しようとした結果ではないと主張する。
上記認定事実(3)ア及びイによれば，ＶＴＥは，静脈において血栓が生じるものであり，生じる血栓はフィブリンや赤血球から構成されることが多く，血小板の関与は比較的少ないとされ，その危険因子としては，血流停滞，血管内皮障害，血液凝固能亢進が挙げられている一方，ＡＴＥは，動脈において血栓が生じるものであり，血小板の関与が大きいとされ，その危険因子としては糖尿病，高血圧，喫煙等が挙げられており，これらの医学的知見からすると，ＶＴＥとＡＴＥはその形成過程及び原因において異なる点があると認められる。
しかしながら，ＶＴＥ及びＡＴＥは，いずれも血管内の血漿成分が凝固し，血栓を生じるという点で機序が共通しているほか，上記イで説示した海外の研究及び厚生労働症の研究班の調査のように，高血圧とＶＴＥとの関係性を肯定する方向の証拠も存在するのであるから，本件記載が，当然にＡＴＥのみを対象としているということはできない。
また，被告らは，高血圧とＶＴＥは無関係であると主張するところ，確かに，喫煙，高血圧及び糖尿病のような動脈疾患の重要な危険因子は，ＶＴＥの危険因子であるとは思われないとのＷＨＯの科学グループの報告（甲Ｂ１９－１，１９－２，乙Ｂ１５）があるが，上記の報告において，高血圧がＶＴＥの危険因子ではないことを裏付ける根拠は示されていない上，上記の報告において危険因子であることを否定された喫煙は，後の調査によりＶＴＥの危険を上昇させることが判明しており（乙Ｂ１４），動脈疾患の重要な危険因子であることとＶＴＥの危険因子であることは矛盾しないことからすると，上記の報告の記載から，高血圧とＶＴＥの関係性を否定することはできない。
そうすると，被告らの主張はいずれも上記の判断を左右するものではない。
(5) 小括
以上によれば，①医師である被告Ｅは，医薬品であるオーソＭ－２１を使用するに当たって添付文書に記載された使用上の注意事項（本件記載）に従わず，②それによってＤが肺塞栓により死亡するという医療事故が発生したものであって，③被告Ｅが本件記載に従わなかったことにつき特段の合理的理由はないから，被告Ｅの過失が推定されるというべきである。
したがって，被告Ｅには，平成２１年４月２１日及び同年５月１８日に添付文書に違反してＤにオーソＭ－２１を処方した注意義務違反が認められる。
４ 争点(3)（被告ＥにＤに血栓症に関する指導をしなかった注意義務違反があるか）について
(1) 原告らは，オーソＭ－２１の添付文書には，顕著な血圧上昇が見られた場合は，直ちに医師等に相談するように，あらかじめ説明するよう求める記載があることから，被告Ｅには，平成２１年３月３０日に，Ｄに対し，顕著な血圧上昇が見られた場合には，血栓症が発生し死に至る危険があるため，医師に相談することを指導し，相談すべき血圧上昇の基準を説明する義務があったにもかかわらず，これを怠った注意義務違反があると主張する。
(2) そこで検討するに，証拠（甲Ｂ２）によれば，オーソＭ－２１の添付文書には，医師に対し，オーソＭ－２１の服用者に顕著な血圧上昇が見られた場合は，直ちに医師等に相談するようあらかじめ説明するよう求める記載があること認められるが，添付文書及び本件ガイドラインによっても，「顕著な血圧上昇」の具体的内容は明らかではない。また，証拠（甲Ｂ５）によれば，被告ＥがＤに対するＯＣの処方を中止した平成２１年３月３０日当時は，本件ガイドラインにおいて，ＯＣによるＶＴＥのリスクは，服用中止後３か月以内に，非服用者のリスク値まで戻るとされていたことが認められ，そうすると，ＤがオーソＭ－２１の服用を中止した同日以降，ＶＴＥ等の血栓症を発症する危険は減少することが予想されたことが認められる。
(3) したがって，被告Ｅには，平成２１年３月３０日にＤに対し血栓症に関する指導をすべき注意義務があったとまではいえず，原告らの上記主張は理由がない。
５ 争点(4)（上記３の注意義務違反とＤの死亡との間に因果関係があるか）について
(1) 被告Ｅには，上記３のとおり，平成２１年４月２１日及び同年５月１８日に添付文書に違反してＤにオーソＭ－２１を処方した注意義務違反が認められるから，同注意義務違反とＤが同年６月１１日に死亡したという結果との因果関係の有無について検討する。
(2) 上記２で説示したとおり，Ｄの死因は深部静脈血栓症に続発した肺塞栓による呼吸不全であると認められる。
また，上記２で説示したとおり，ＯＣの服用により，血液凝固能が亢進し，ＶＴＥを発症する危険は３～５倍程度増加し，その危険は服用開始後３か月以内が一番高く，その後減少するが，非服用者と比べればその危険は高く，また，４週間以上の休薬期間を置き，再度服用を開始すると，開始後数か月はＶＴＥを発症する危険が高くなるとされているところ，Ｄは平成２０年８月１６日から平成２１年３月３０日までの約７か月半の間ＯＣの処方を受けて服用を続けた後，同日から同年４月２０日までの休薬期間を挟んで，同月２１日から再びＯＣの処方を受け，再度の使用開始から２か月弱後の同年６月１１日にＶＴＥである肺塞栓を発症したという経過を辿っており，肺塞栓の発症当時，ＤはＯＣによって肺塞栓を発症する危険が高まっている状態にあったことが認められる。
さらに，上記３で説示したとおり，ＶＴＥとＡＴＥは，血栓の形成過程や原因において異なる点があるものの，いずれも血管内の血漿成分が凝固し，血栓を生じるという点で機序が共通しており，高血圧とＶＴＥの関係性を否定することはできず，本件記載が防止しようとした「血栓症等」にはＶＴＥが含まれると解すべきところ，同年４月２１日及び同年５月１８日の時点において，Ｄは，本件ガイドラインが則っているＷＨＯ基準の分類３（ＯＣの使用を推奨できない。ただし，他に適当な方法がない場合を除く。）又は分類４（使用してはいけない。）に該当する程度の高血圧の状態にあった（分類３と分類４に規定する高血圧のいずれの基準とも本件記載が禁忌としている高血圧に該当することは，上記３(2)で説示したとおりである。）ことに鑑みると，Ｄが本件記載により禁忌とされるほどの高血圧であったにもかかわらず，被告ＥがＤに対しＯＣ（オーソＭ－２１）を処方して服用させたことによって，ＤがＶＴＥを発症する高度の危険を発生させたことが認められる。
これらの事情を総合すると，Ｄが同年４月２１日及び同年５月１８日に処方されたオーソＭ－２１を使用したことによって，血液凝固能が亢進し，深部静脈血栓症を発症した後，肺塞栓を発症し，呼吸不全となって死亡したものと認められる。
そうすると，被告Ｅの上記注意義務違反とＤの死亡との間には因果関係が認められる。
(3) これに対し，被告らは，Ｄが肺塞栓を発症した原因は，高血圧やＯＣの処方ではなく，肥満やうつ状態に伴う長期臥床，うつ病の薬パキシルの服用中断であった旨主張することから検討する。
ア 肥満について
弁論の全趣旨によれば，日本肥満学会では，ＢＭＩ＝体重（ｋｇ）÷（身長（ｍ）×身長（ｍ））に関し，２５以上３０未満を肥満１度，３０以上３５未満を肥満２度としているところ，証拠（甲Ａ６【１６頁】）及び弁論の全趣旨によれば，平成２０年８月１６日の時点で，Ｄの身長は１５２．５ｃｍ，体重は５２．０ｋｇ，ＢＭＩは２２．３６であったことが認められ，上記基準に照らすと肥満とは評価されないものである。そして，同日より後のＤの体重については，証拠（甲Ａ１４，１５の１・２）及び弁論の全趣旨によれば，平成２１年２月２６日の時点で体重が６ｋｇ増加しており，その時点のＢＭＩが２４．９４であったことが認められるものの，上記の肥満の基準には満たないから，Ｄが肥満であったと認めることはできない。
そうすると，Ｄに肺塞栓の危険因子として肥満が存在したとは認められないから，Ｄが肥満によって肺塞栓を発症したということはできず，上記(2)の判断を左右しない。
イ うつ状態に伴う長期臥床，パキシルの服用について
証拠（甲Ａ１４，１５の１・２，乙Ｂ４の８・９）及び弁論の全趣旨によれば，Ｄは，平成２０年１２月８日から平成２１年６月４日までの間，精神科の医療機関「広瀬通クリニック」を受診し，家事ができない，調子がよくないなどの症状を訴えていること，Ｄには，いずれもうつ病の薬であるデパスが平成２０年１２月８日から，パキシルが同月１５日からそれぞれ処方されていることが認められ，これらの事実からすれば，Ｄが肺塞栓を発症した当時，長期臥床に近い状態にあった可能性を否定することはできない。
しかしながら，上記(2)で説示したとおり，高血圧であったＤはＯＣの服用によって肺塞栓を発症する高度の危険を生じていたことに照らすと，仮にＤが長期臥床に近い状態であったとしても，そのことのみを原因として肺塞栓を発症したとみることはできず，それらの要因が重なった結果として肺塞栓となったといい得るにすぎない。
そうすると，たとえＤが長期臥床に近い状態にあった可能性があったからといって，高血圧であったＤに対するＯＣの処方とＤが肺塞栓を発症して死亡したこととの間の因果関係を否定することはできないというべきであり，上記(2)の判断を左右するものではない。
ウ したがって，被告らの上記主張は理由がない。
６ 争点(5)（損害の発生及び額）について
(1) 上記２，３及び５で説示したところによれば，被告らは，上記３の過失によりＤ及び原告らに発生した損害につき，被告Ｅは不法行為責任に基づき，被告Ｆは不法行為責任（使用者責任）に基づき，原告らに対し，損害賠償義務を負うものというべきところ，Ｄ及び原告らには，被告らの不法行為によって，以下の損害が発生したことが認められる。
(2) Ｄに生じた損害
ア 死亡慰謝料 ２２００万円
Ｄは，死亡当時３９歳であり，その後の人生を失った無念は甚大であったというほかなく，その精神的苦痛を金銭的に評価すると，２２００万円をもって相当と認める。
イ 逸失利益 ３６３８万５６２９円
上記のとおり，Ｄは死亡当時３９歳であり，弁論の全趣旨からすれば，家事従事者であったことが認められるから，平成２１年賃金センサス女性労働者学歴計全年齢平均年収３４８万９０００円を基礎収入とし，生活費控除率を３０％として逸失利益を算出すると，下記計算式のとおりとなる。
なお，被告らは，Ｄが死亡前に家事ができない状態であったとして，基礎収入は，上記賃金センサスの５０％である１７４万４５００円にとどまると主張するところ，確かに，上記５(3)イのとおり，Ｄが平成２０年１２月８日以降，精神科の医療機関に通院し，家事ができないなどの症状を訴えたことが認められるが，証拠（甲Ａ１４，１５の１・２）によれば，Ｄの上記症状がひどくなったのは同日の２週間又は３週間前頃からであることが認められ，その後平成２１年６月４日まで通院を継続したことを踏まえてもなお，一時的な症状であった可能性が高いから，逸失利益の基礎収入を減額することは相当ではなく，被告らの上記主張は採用しない。
(計算式)
３４８万９０００円×（１－生活費控除率０．３）×１４．８９８１（Ｄが死亡した３９歳から６７歳までの２８年に対応するライプニッツ係数）＝３６３８万５６２９円
ウ Ｄの夫である原告Ａは，上記Ｄに生じた損害の合計である５８３８万５６２９円の２分の１である２９１９万２８１４円を，Ｄの子である原告Ｂ及び原告Ｃは，同額の４分の１である１４５９万６４０７円を相続により取得した。
(3) 原告らに生じた損害
ア 近親者慰謝料 各１００万円
原告Ａはその妻を，原告Ｂ及び原告Ｃはその母を失ったことにより甚大な精神的苦痛を被ったことその他本件に現れた諸般の事情を考慮すると，原告ら固有の慰謝料としては，それぞれ１００万円の支払をもってするのを相当と認める。
イ 葬儀費用 １５０万円
証拠（甲Ｃ１１）によれば，原告Ａが，Ｄの葬儀を執り行い，葬儀関係の費用として合計１７０万０１００円を支出したことが認められるところ，このうち１５０万円を被告らの不法行為と相当因果関係のある損害と認める。
(4) 素因減額 なし
被告らは，Ｄが肥満やうつ状態に伴う長期臥床，パキシルの服用中断等の肺塞栓発症の危険因子を抱えていたことから，大幅な素因減額がされるべきであると主張する。
被害者に対する加害行為と被害者の罹患していた疾患とがともに原因となって損害が発生した場合において，当該疾患の態様，程度などに照らし，加害者に損害の全部を賠償させるのが公平を失するときは，裁判所は，損害賠償の額を定めるに当たり，民法７２２条２項の過失相殺の規定を類推適用して，被害者の当該疾患をしんしゃくすることができるものと解するのが相当である（最高裁昭和６３年（オ）第１０９４号平成４年６月２５日第１小法廷判決・民集４６巻４号４００頁参照）。
これを本件についてみるに，上記５(3)アで認定したとおり，Ｄが肥満であったとは認められない。また，上記認定事実(1)オのとおり，Ｄは，平成２１年１月２７日，被告Ｅに対し，うつ病の薬であるデバス及びパキシルを服用していることを伝えていたことに照らすと，被告Ｅがその点に関連した問診を行えば，Ｄがうつ状態に伴う長期臥床の状況にあるか否かを認識した上でＯＣの投与による肺塞栓発症の危険を評価することができたというべきであるから，仮にうつ状態に伴う長期臥床やパキシルの服用等が肺塞栓発症について何らかの影響を及ぼしたとしても，加害者である被告Ｅに損害の全部を賠償させるのが公平を失するとは認められない。
したがって，被告らの上記主張は採用することができない。
(5) 損益相殺について
被告らは，原告Ａが独立行政法人医薬品医療機器総合機構から，医薬品の副作用救済給付として支給を受けた額について本件不法行為による損害額と損益相殺すべきであると主張するため，以下検討する。
被害者が不法行為によって損害を被ると同時に，同一の原因によって利益を受ける場合には，損害と利益との間に同質性がある限り，公平の見地から，その利益の額を被害者が加害者に対して賠償を求める損害額から控除することによって損益相殺的な調整を図る必要があり，また，被害者が不法行為によって死亡し，その損害賠償請求権を取得した相続人が不法行為と同一の原因によって利益を受ける場合にも，上記の損益相殺的な調整を図ることが必要なときがあり得る（最高裁昭和６３年（オ）第１７４９号平成５年３月２４日大法廷判決・民集４７巻４号３０３９頁参照）。
上記認定事実(2)及び弁論の全趣旨によれば，独立行政法人医薬品医療機器総合機構は，平成２７年４月１０日，原告Ａの請求を受けて，上記不法行為と同一の原因であるところのＤが医薬品（ＯＣ）の副作用によって罹患した肺塞栓によって死亡したことを前提に，原告Ａに対し，遺族一時金７１３万５２００円及び葬祭料１９万９０００円を支給したことが認められる。
そして，独立行政法人医薬品医療機器総合機構法は，副作用救済給付に係る疾病，障害又は死亡の原因となった許可医薬品又は副作用救済給付に係る許可再生医療等製品について賠償の責任を有する者がある場合には，その行った副作用救済給付の価額の限度において，副作用救済給付を受けた者がその者に対して有する損害賠償の請求権を上記機構が取得すると定めている（同法１８条２項）ことから，これにより，同機構は，上記支給の限度で原告Ａが被告らに対して有する損害賠償請求権を代位取得したものと認められる。
そうすると，上記給付は損害の?補の性質を有すると認められ，損害と利益との間に同質性があるから，公平の見地から，上記給付の額を損害額から控除することによって損益相殺的な調整を図る必要があると考えられる。
したがって，原告Ａの被告らに対して有する損害賠償請求権は，上記給付額の範囲で減少したと解するのが相当である。
(6) 弁護士費用
本件訴訟の内容，難易，審理経過及び認容額等に照らすと，被告らの不法行為と相当因果関係のある弁護士費用としては，原告Ａにつき２４０万円，原告Ｂ及び原告Ｃにつき１５０万円をもって相当と認める。
(7) 合計額
ア 原告Ａ ２６７５万８６１４円
イ 原告Ｂ １７０９万６４０７円
ウ 原告Ｃ １７０９万６４０７円
第４結論
以上によれば，被告らは，原告Ａに対し，連帯して２６７５万８６１４円及びこれに対する訴状送達の日の翌日である平成２６年５月１５日から支払済みまで年５分の割合による遅延損害金を，原告Ｂに対し，連帯して１７０９万６４０７円及び同日から支払済みまで年５分の割合による遅延損害金を，原告Ｃに対し，連帯して１７０９万６４０７円及びこれに対する同日から支払済みまで年５分の割合による遅延損害金の支払義務を負うことになる。
よって，原告らの請求は主文掲記の限度で理由があるからこれを認容し，その余は理由がないから棄却することとし，主文のとおり判決する。なお，仮執行免脱の宣言については，相当ではないからこれを付さない。
仙台地方裁判所第３民事部
（裁判長裁判官 大嶋洋志 裁判官 北嶋典子 裁判官 木村洋一）