名古屋高等裁判所 平成２６年（う）３６６号 判決 2015年4月16日
主文
原判決を破棄する。
本件を名古屋地方裁判所に差し戻す。
理由
本件各控訴のうち，検察官の控訴の趣意は，検察官大圖明作成の控訴趣意書に，被告人Ｃの控訴の趣意は，同被告人の弁護人伊藤勤也作成の控訴趣意書に，それぞれ記載されているとおりであり，検察官の控訴趣意に対する各弁護人の答弁は，被告人Ａの弁護人吉川徹，被告人Ｂの弁護人田中伸明及び被告人Ｃの弁護人伊藤勤也各作成の各答弁書に，同弁護人の控訴趣意に対する検察官の答弁は，検察官長崎正治作成の答弁書に，それぞれ記載されているとおりであるから，これらを引用する。
第１本件公訴事実
被告人３名に対する本件起訴状に記載された公訴事実は，「被告人Ａ及び同Ｂは，共謀の上，平成２５年１１月２３日午前６時５０分頃から同日午前７時１０分頃までの間，名古屋市中区(以下省略)Ｄビルにおいて，Ｅ（当時３９歳）に対し，同人の背後からその背部付近を蹴って階段の上から落下させて転倒させ，多数回にわたってその頭部顔面や胸腹部等を殴り，蹴り付けるなどの暴行を加え，被告人Ｃは，同日午前７時５分頃から同日午前７時１５分頃までの間，同所において，前記Ｅに対し，床に倒れている同人の腹部を踏み付けるなどの暴行を加えた上，同日午前７時５０分頃，同所において，同人に対し，その頭部顔面を多数回にわたって蹴り付けるなどの暴行を加え，よって，前記一連の暴行により，同人に急性硬膜下血腫等の傷害を負わせ，同月２４日午前３時５４分頃，同市南区(以下省略)Ｆ病院において，同人を前記急性硬膜下血腫による急性脳腫脹により死亡させたが，被告人Ａ及び同Ｂ並びに同Ｃのいずれの暴行に基づく傷害により前記Ｅを死亡させたか知ることができないものである。」というものである。同起訴状には，罪名及び罰条として，「傷害致死 刑法第２０５条，第２０７条 被告人Ａ及び同Ｂにつき，更に第６０条」とも記載されており，刑法２０７条の同時傷害の特例が本件に適用されると主張されていることが明らかである。
第２原判決の認定事実等
１ 原判決は，罪となるべき事実として，以下の事実を認定，摘示している。
「第１ 被告人Ａ及び被告人Ｂは，共謀の上，平成２５年１１月２３日午前６時５０分ころから同日午前７時１０分ころまでの間，名古屋市中区(以下省略)Ｄビル３階及び４階の各エレベーターホール等において，Ｅ（当時３９歳）に対し，同人の背後からその背部付近を蹴って階段の上から落下させて転倒させ，多数回にわたってその頭部顔面や胸腹部等を殴り，蹴り付けるなどの暴行（原判決は，これについて，「第１暴行」という呼称を用いるとしており，以下では同じ呼称を用いることがある。）を加え，よって，Ｅの頭部顔面に加療期間不明の出血を伴う傷害を負わせた。
第２ 被告人Ｃは，同日午前７時５分ころから同日午前７時１５分ころまでの間，同ビル４階のエレベーターホールにおいて，第１暴行を受けているＥに対し，床に倒れている同人の腹部を１回踏み付け，背中を１回蹴る暴行（原判決は，これについて，「中間の暴行」という呼称を用いるとしており，以下では同じ呼称を用いることがある。）を加えた上，同日午前７時５０分ころから同日午前７時５４分ころまでの間，同ビル４階から３階へ降りる階段ないし踊り場及び３階エレベーターホールにおいて，Ｅに対し，その頭部顔面を多数回にわたって蹴り付けるなどの暴行（原判決は，これについて，「第２暴行」という呼称を用いるとしており，以下では同じ呼称を用いることがある。）を加え，Ｅに急性硬膜下血腫等の傷害を負わせ，又は，第１暴行により生じていた急性硬膜下血腫等の傷害を更に悪化させ，同月２４日午前３時５４分頃，同市南区(以下省略)Ｆ病院において，Ｅを上記急性硬膜下血腫による急性脳腫脹により死亡させた。」
原判決は，このように，被告人Ａ及び同Ｂについて原判示第１の内容の傷害の犯罪の成立を，被告人Ｃについて原判示第２の内容の傷害致死の犯罪の成立を認め，「法令の適用」の項では，被告人Ａ及び同Ｂの原判示第１の所為について刑法６０条，２０４条を，被告人Ｃの原判示第２の所為について同法２０５条を適用するという法令の適用を示しており，同時傷害の特例に関する同法２０７条を適用していない。そして，原判決は，以上の認定・判断に基づき，被告人Ａ及び同Ｂについては，それぞれ懲役３年の刑を科した上，５年間各刑の執行を猶予して，その猶予の期間中各被告人を保護観察に付し，被告人Ｃについては，懲役９年の刑を科するものとしている。
２ 原判決は，本件について刑法２０７条を適用しない判断の理由として，①「第１暴行と第２暴行は，それぞれ単独で，又は両暴行が相まって，本件の死因である急性硬膜下血腫を発生させた可能性がある」という事実が認定されるとした上，②「第１暴行が終了した段階では，急性硬膜下血腫の傷害が発生しておらず，もっぱら第２暴行によって同傷害を発生させた可能性はもとより存するが，仮に，第１暴行で既に同傷害が発生していたとしても，第２暴行は，同傷害を更に悪化させたと推認できるから，第２暴行は，いずれにしても，Ｅの死亡との間に因果関係が認められることとなり，死亡させた結果について，責任を負うべき者がいなくなる不都合を回避するための特例である同時傷害致死罪の規定（刑法２０７条）を適用する前提が欠けることになる」という判断を示し，被告人Ａと同Ｂには原判示第１の内容の傷害罪が成立するにとどまり，被告人Ｃには原判示第２の内容の傷害致死罪が成立すると結論づけている（「事実認定の補足説明」３の項）。
第３ 被告人Ｃの弁護人の控訴趣意のうち，理由不備の主張について
論旨は，要するに，原判決は，第１暴行が急性硬膜下血腫の傷害を発生させた可能性があることを認めながら（前記①），結論として，第１暴行と死亡原因である急性硬膜下血腫との因果関係を否定し，被告人Ａと同Ｂについて原判示第１の内容の傷害罪の成立を認めるにとどめ，第２暴行のみについて急性硬膜下血腫との因果関係を認めているが，これには論理的整合性がないから，原判決には理由不備の違法がある，という趣旨をいっているように理解される。
しかし，所論指摘の原判決の説示（前記①）は，要するに，第１暴行と第２暴行は，それ自体としても，また双方が相まっても，Ｅの急性硬膜下血腫を発生させることが可能であったが，実際にいずれが急性硬膜下血腫を生じさせたかは不明であるという趣旨の判断をしているのであって，第１暴行と急性硬膜下血腫の発生との因果関係が認められるという判断を示しているものではない。また，原判決は，第２暴行が，Ｅの急性硬膜下血腫等を生じさせたか，あるいは既に発生していた急性硬膜下血腫等を更に悪化させたかのいずれかであるという事実を択一的に認定しているのであって，所論がいうように，第２暴行と急性硬膜下血腫の発生との因果関係を認める判断を示しているものでもない。
したがって，この論旨は，前提を欠いて，理由がないと考えられる。
第４ 被告人Ｃの弁護人の控訴趣意のうち，事実誤認の主張について
１ 論旨
論旨は，要するに，被告人ＣはＥの急性硬膜下血腫の発生の原因となり得，又は同傷害を悪化させ得るような暴行を加えておらず，原判決が被告人Ｃの第２暴行の内容として摘示している事実を認定することはできないのに，原判決は，証拠の評価を誤って，原判示第２の事実を認定し，被告人Ｃの第２暴行がＥの急性硬膜下血腫を発生させた可能性があり，あるいは既に発生している同傷害を悪化させた可能性があると認めているから，原判決には判決に影響を及ぼすことが明らかな事実の誤認がある，という趣旨をいっているものと理解される。
２ 論旨に対する検討
(1) 原判決は，前記論旨に対する判断に当たっても前提となると考えられる事実関係を，その「事実認定の補足説明」１の項で要約，摘示しているところ，この説示に特段誤りがあるとは認められない。関係証拠に鑑み，若干補足しつつ，再述すると，以下のとおりである。
ア 被告人Ａ及び同Ｂは，原判示Ｄビル（以下「本件ビル」ともいう。）の４階にあるバー「Ｇ」の従業員であり，本件当時も，同店内で接客等の仕事をしていた。本件当時，Ｇでは，従業員のＨも稼働中であった。なお，被告人Ａと同Ｂは，高校以来の友人であって，かねて親しい間柄であった。
イ Ｅは，本件当日（平成２５年１１月２３日）午前４時３０分頃，他で飲食した後，女性２人とともにＧを訪れていた客であった。
ウ 被告人Ｃは，かねてＧに客として来店したことがあり，本件当日は，被告人Ｂの誘いを受け，他で飲食した後にＧにやって来て，客として飲食していた。
エ Ｅは，被告人Ａから，３人分の飲食代金として８万６０００円を請求され，クレジットカードで支払おうとしたものの，思うように決済できず，結局のところ，同日午前６時４３分頃から午前６時５０分頃までにかけ，３回に分けて，クレジットカードで合計７万円分の支払手続をしたが，残額１万６０００円については決済ができなかった。折から相当に飲酒してもいたＥは，このようなやり取りを重ねるうち，いら立った様子になり，被告人Ａに対し，代金について文句を言ったり，同被告人の首をつかむなどする行為にも及んだ。そして，Ｅは，残額の支払について話がつかないまま，Ｇの外に出た。被告人Ａはすぐにその後を追って店外に出，被告人Ｂも，引き続いて店外に出た（補足すると，被告人Ａは，残額の代金はＥの連れの女性であるＩが現金で支払ったから，ＥがＧを出た時点で代金支払の問題は解決していたという趣旨を原審公判で供述している。しかし，この点については，Ｉが明確に否定している上，後にも述べるように，Ｅが店外に出た後で，被告人Ａが，Ｅから運転免許証を取り上げたり，Ｉから，代金支払等に係る「示談書」を受け取ったりするなど，代金支払の問題が解決していないことを前提とする行動をしていることも明らかであるから，被告人Ａの上記原審公判供述は信用できない。）。
オ 被告人Ａと同Ｂは，Ｇの出入口外側に当たる本件ビルの４階エレベーターホールでＥに追い付き，同日午前６時５０分頃から午前７時１０分頃までの間，相互に意思を通じた上，こもごも，Ｅの背後からその背部付近を蹴り，階段の上から落下させて転倒させ，多数回にわたってその頭部顔面や胸腹部等を殴り，蹴り付けるなどの原判示第１の第１暴行を加えた。
第１暴行の内容を更に具体的に見ると，検察官が，本件ビルの防犯カメラの映像，被告人Ａ及び同Ｂの各原審公判供述等を基に，指摘している内容（検察官の控訴趣意書第２・１(2)アの項）に，誤りはないと認められる。要するに，被告人Ａは，４階エレベーターホールで，Ｅの背部付近を蹴って，３階へ至る途中にある階段踊り場付近に転落させ，さらに，３階エレベーターホールからＥをエレベーターに乗せて４階に至ろうとする際，Ｅの顔面をエレベーターの壁に打ち付け，４階エレベーターホールにＥを引きずり出すなどし，被告人Ｂが，同ホールにあったスタンド式灰皿に，Ｅの頭部を打ち付け，床に仰向けに倒れているＥの右手首を両手でつかみ，両足をＥの上体の上で交差させてＥの右腕を伸ばす，腕ひしぎ逆十字という関節技をかけ，その状態のＥに対し，被告人Ａが，その顔面を殴ったり，肘打ちをしたりし，Ｅに馬乗りになった状態で，その顔面を拳や灰皿の蓋で殴り，顔面あるいは頭部をつかんで床に打ち付けるなどし，被告人Ｂも，Ｅを蹴ったり，馬乗りになって殴るなどした。
なお，第１暴行の途中に，Ｈがやって来て，被告人Ａと同Ｂの暴行を制止しようとしたが，被告人Ａと同Ｂは，聞き入れなかった。
カ 同日午前７時４分頃，被告人Ｃは，本件ビル４階エレベーターホールに現れ，Ｈが，倒れているＥの近くで被告人Ａと同Ｂを制止しようとしている様子を見ていたが，Ｈと被告人ＡがＥのそばから離れた直後，床に倒れているＥの背部付近を１回踏み付けた（これが，後記キの被告人Ｃの暴行と合わせて，中間の暴行に当たる。）。その様子は被告人Ａと同Ｂも見ていたが，被告人Ｂは，被告人Ｃを制止し，Ｇに戻るよう促した。
キ 被告人Ｃは，いったんＧに戻った後，また４階エレベーターホールに現れ，被告人ＢがＥに膝蹴りをしたり，被告人Ａが，うずくまっているＥの背中を蹴るなどする様子も見ていたが，同日午前７時１５分頃，倒れている状態のＥの背中を１回蹴る暴行を加えた（中間の暴行の一部。）。その後も，被告人ら３名は，しばらくＥの間近に留まり続け，そのうち，被告人ＡがＥから運転免許証を取り上げて，Ｇに戻り，Ｅも，Ｇに戻された。
ク 被告人ＡらがＧの店内に戻った際，Ｉは，被告人ＡがＥの運転免許証を持っているのを見て，ＥとＧ側との間の代金支払を巡るトラブルがまだ続いていると考え，取りあえずその場を収めて，Ｅに帰ってもらおうと，メモ帳の用紙を１枚破り取ったものに，「示談書 この件に関してはいっさいがっさい呑み代をしはらって何も言わない事を約束します」と書いた「示談書」を作成した。被告人Ａは，それを受け取って，Ｅに，その「示談書」上に氏名を自書させて，指印を押させ，また，Ｅから取り上げてあった前記運転免許証を近くのコンビニエンスストアに持って行って，そのコピーを取った。そして，被告人Ａ及び同Ｂは，それぞれＧで仕事を続け，被告人Ｃも，同店内でそのまま飲食等を続けた。
ケ Ｅは，Ｇ店内の出入口付近の床に座り込んで，Ｈからおしぼりで顔の血を拭かれるなどしていたが，同日午前７時４９分頃，突然，走って店外へ出て行った。Ｈは，Ｅとの間では代金の支払を巡ってトラブルがあり，それがまだ解決していないと認識していたため，逃走を阻止しようと考えて，直ちにＥを追い掛け，本件ビルの４階から３階に至る階段の途中で，Ｅに追い付き，Ｅの背後からその肩を持って取り押さえた。そのため，Ｅは，３階方向を向き，階段上で仰向けに倒れた態勢になった。
コ 被告人Ｃは，同日午前７時５０分頃，電話をするためＧをいったん出て，本件ビルの４階エレベーターホールに行ったが，前記ケのとおり，ＨがＥの逃走を阻止しようとしているのを知り，３階に至る階段を降りて，階段上でＥがＨに取り押さえられている現場に行った。その後の午前７時５４分頃までにかけて，被告人ＣがＥに対し原判示の第２暴行を加えたという事実が認められるか否かがここでの主たる争点であり，原判決がこの事実を認定している反面，所論がこれを強く争っていることは，前記のとおりである。
サ 同日午前７時５１分頃，警察に対し，本件ビル４階でぼこぼこに殴られている人がいて，助けを求めているなどの通報がされ，午前７時５４分頃，警察官が臨場したところ，Ｅが，大きないびきをかき，まぶたや瞳孔に動きがなく，呼びかけても返答がない状態で倒れている様子が認められた。
シ Ｅは，同日午前８時４４分頃，Ｆ病院に救急搬送されたが，その時点で，深昏睡状態にあり，両目の瞳孔が広がっていて，ＣＴ検査の結果，左右の脳に急性硬膜下血腫が認められた。Ｅは，開頭手術を施行されたが，翌日（平成２５年１１月２４日）午前３時５４分頃，上記急性硬膜下血腫に基づく急性脳腫脹のため死亡した（なお，当時，Ｅの外表には多数の損傷があり，特に，頭部，顔面に著明な皮下出血及び表皮剥脱が認められた。）。
(2)ア 原判決は，被告人ＣがＥに対して原判示第２の内容の第２暴行を加えたと認定しているところ，この認定に当たり，これを目撃したというＨの原審公判証言を重視していることが明らかである（「事実認定の補足説明」２の項）。
Ｈの原審公判証言の要旨は，原判決が「事実認定の補足説明」２(1)の項で要約しているとおりであって，その要約に誤りはないと考えられる。若干敷えんすると，Ｈは，第１暴行の後，被告人Ａと同ＢがＧに戻って来て，Ｅも出入口付近に座っていたこと，Ｅに対し，本当にＥが先に殴ったのかとか，代金をまだ支払っていないのかと尋ねたりし，おしぼりで顔に付いた血を拭いてやったりもしたこと，すると，Ｅが，店内から急に飛び出して逃げて行ったこと，代金をまだ支払ってもらっていないと思っていたので，追い掛けたこと，本件ビルの４階から３階に降りる階段の途中でＥを捕まえたこと，助力を頼むつもりで，Ｇの方に向かって，捕まえてくださいなどと叫んだこと，すると，従業員はやって来ないで，被告人Ｃが来たこと，被告人Ｃは，４階から降りて来て，自分（Ｈ）やＥの横をすり抜けて，Ｅの前に出て来たこと，自分（Ｈ）はＥの後ろ（４階側）の階段に座ってＥの肩を後ろから押さえ，被告人Ｃは，Ｅの前（３階側）に立って，Ｅと向かい合う位置関係になったこと，すると，被告人Ｃは，両側にある階段の手すりを持って，自身の体を持ち上げた上，寝ている態勢のＥの顔，頭，胸，首などの辺りを靴のかかとで踏み付けたこと，体重をかけるような踏み付け方で，回数は３回から５回くらいだったこと，打ち所が悪いと死んでしまうのでないかと思い，やめてくださいと言ったが，被告人Ｃはやめなかったこと，被告人Ｃは，Ｅの上半身を殴ってもいたこと，何発かは覚えていないこと，それから，被告人Ｃは，Ｅの両足を持って，３階フロアまで引きずり降ろしたこと，そのときには，自分（Ｈ）はＥの体から手を離していたし，明確な記憶はないが，Ｅは無抵抗だったので，引きずり降ろされている間に，Ｅの頭が階段にぶつかったかもしれないこと，３階フロアで，被告人Ｃが，ジャンプして，Ｅの胸や顔などを数回踏み付け，頭や腹などをサッカーボールを蹴るようにして数回蹴ったこと，Ｅがいびきをかき始めると，被告人Ｃは，「何いびきかいとるんだ。」と言って，Ｅの顔を蹴り上げたこと，Ｅは，いびきをかき始めた頃から意識がなくなっていたこと，階段の途中で被告人ＣがＥに暴行を加え始めた頃からＥが意識をなくすまでを通じて，Ｅが抵抗したことはなかったし，口答えできるような状況でもなかったこと，などの内容を証言している。
イ 原判決は，前記アのＨの原審公判証言の基本的信用性を支持する事情があるという判断を示している（「事実認定の補足説明」２(1)の項）。
確かに，原判決がおおむね指摘するように，Ｈの証言内容は，具体的明確で，反対尋問に対しても特段動揺しておらず，第２暴行当時の防犯カメラの映像や，その他の関係証拠によってうかがえる状況等に照らしても，自然なものということができるし（４階から３階に通じる階段に血痕があり，被告人Ｃが当時履いていた靴にも血痕が認められているなどの事情も，Ｈの証言内容を裏付ける事情であるといえる。），Ｈの供述には，捜査段階の当初から通じて，特段の変遷もなかったように見受けられる。
したがって，上記の原判断に誤りはないと考えられる。
補足すると，原判決は，Ｈは被告人Ｃとは本件当日初めて会ったに過ぎないから，特に同被告人に不利益な虚偽の供述をする動機や事情はないとも説示しているところ，所論は，Ｈにとって，被告人Ａ及び同Ｂは上司の立場にあり，当初Ｈ自身も，Ｅに暴行を加えたと疑われて捜査の対象とされていたから，Ｈには，被告人Ａ及び同Ｂの責任を少しでも軽くするため，また，自己保身のため，被告人Ｃの暴行を殊更誇張する虚偽の供述をする動機があるといえるから，この原判断は不当であると論難する。
確かに，被告人Ａ及び同ＢとＨとの間に所論がいうような関係があり，Ｈが当初本件の被疑者として捜査の対象とされていたことは，所論のいうとおりであり，原判決がいうような根拠を挙げるのみで直ちにＨには虚偽の供述をする動機や事情がないと結論づけている原判決の説示には，いささか首肯し難いところもある。しかし，本件直後にはＧは営業をやめて，Ｈと被告人Ａ及び同Ｂとの間に特段の関係はなくなったようにうかがえる上，Ｈは，被告人Ａと同Ｂの第 1 暴行についても，その目撃した範囲内で，その危険性等に関する率直な感想なども交えつつ，特段遠慮などのうかがえない内容の証言をしていることなどが見て取れる。また，ＨがＥに対して何らかの暴行を加えたという内容を，被告人Ｃを含め，関係者の誰かが述べていたというような事情もうかがえず，そのような可能性を具体的にうかがわせるような事情があるともうかがえないから，Ｈが自己保身のために殊更被告人Ｃの暴行内容を誇張した供述をする必要があったようにもうかがえない。そうすると，Ｈには，被告人Ａや同Ｂの利益を慮り，あるいは自己保身のため，あえて虚偽の供述をする動機があったとうかがえるというこの所論には，結局のところ理由がないと考えられる。
所論は，Ｈは，全体として記憶が曖昧であると述べつつ，こと被告人Ｃの暴行態様についてだけは明確な記憶として証言していて，極めて不自然な証言態度であるのに，原判決がこの点を適切に評価していないと論難する。
しかし，Ｈの証言内容に照らすと，被告人Ｃによる第２暴行は，Ｈが１人Ｅを追い掛けて，同人の逃走を阻止した直後，Ｈが注視する中，その眼前でＥに対して行われた出来事であったということになるから，Ｈの証言内容が曖昧であるとして所論が論難するその他の出来事との間には，Ｈにとっての印象深さにかなりの違いがあったということになるようにうかがわれる。そうすると，所論がいうような理由でその証言の信用性を論難することが相当でないことは，むしろ明らかであるように考えられる。
所論は，被告人Ｃの第２暴行の内容に関するＨの証言内容が，防犯カメラの映像（原審証拠等関係カード検察官請求証拠番号甲３１報告書）によって裏付けられていないという趣旨をいう。しかし，所論が指摘するＨの証言部分は，そもそも防犯カメラによって撮影することが可能ではない位置関係にある状況に係るものとうかがえるから，所論の指摘は，Ｈの証言の信用性を特段疑わせるような意味を持つものではないし，むしろ，Ｈの証言は，防犯カメラの映像と矛盾するところがなく，撮影されている範囲内では，これとよく符合していると考えられる。原判決もこれと同旨を指摘しているものと理解されるのであって，この判断に誤りはないと考えられる。
この点に関連して更に補足すると，所論中には，防犯カメラの具体的映像を取り上げて，それが，関連するＨの証言内容と矛盾する旨論難するかの部分もある。しかし，この点については，そもそもＨの証言内容に関する所論の理解の仕方が適切でなかったり，Ｈの証言するような被告人Ｃの暴行があったのなら，それが行われたのは防犯カメラの記録上の特定の時間帯に限られるはずであるという所論の前提自体に特段の根拠がないなど，所論のいうところに相当の無理があることが明らかであって，理由がないといわざるを得ない（この点については，検察官がその答弁書２(3)の項で所論に反論している内容に，誤りがないと考えられる。）。
ウ もっとも，被告人Ｃは，原審公判で，原判決が認定するような内容の第２暴行を加えたことはない旨供述している。そして，所論は，被告人Ｃのこの原審公判供述が信用できるのであり，これに反するＨの証言は信用できないというようである。
この点に関する被告人Ｃの原審公判供述は，原判決が「事実認定の補足説明」２(2)の項の②で要約するとおりである。若干敷えんすると，被告人Ｃは，Ｇの店内にいたところ，Ｈが，逃げたと言っていたので，Ｅが逃げたのだと分かったこと，自分（被告人Ｃ）は，電話がかかってきたので，店外に出たが，Ｈが手伝ってくれと言っている声が聞こえ，そちらに行ったこと，そのとき，ＨがＥの後ろから脇をつかむ感じで，２人は階段上に寝転がっていたこと，ＨがＥを追い掛けたのは，その時点で，店の問題，つまり，暴行の問題とお金の支払の問題がまだ両方とも終わっていないからだと思ったこと，被告人Ａと同Ｂに，第１暴行を加えた理由などを聞いてはいないが，２人がそこまでやるのは，相当なことがあったのだと思っていたこと，自分（被告人Ｃ）は，Ｅが逃げないように，その前を塞いだこと，そのとき，両手で手すりを持ち，ぶらぶらした状態になったが，Ｅの体を蹴ったり踏んだりはしていないこと，ＨがＥをＧに連れ戻すと言っていたので，取りあえずＥを３階に降ろそうとしたが動かせず，そのとき，Ｅから「訴えるぞ。」と言われ，腹が立ったので，右手でＥの腹を３回くらい殴ったこと，このとき，Ｅの足が動き，自分（被告人Ｃ）の足に当たって転びそうになったので，手すりを持ち，腕で体を支える感じで浮いた感じになったこと，Ｅの足より下の位置に自分（被告人Ｃ）の足を下ろしたから，自分（被告人Ｃ）の足をＥの体に当ててはいないこと，その後，Ｅの両足を両脇に抱えて３階まで引きずり降ろしたこと，足が３階に下りた時点で，Ｅの胸ぐらをつかんで立たせたので，Ｅが頭を打つことはなかったこと，３階で，立った状態のＥの腹に２回膝蹴りを入れたこと，その後，いったんＧに戻り，再びＨと一緒に３階に降りたとき，Ｅがいびきをかいているのが分かったが，寝ているのだと思ったこと，以上のほかにＥに対して暴行を加えてはいないこと，などの内容を供述している。
原判決は，被告人Ｃのこの供述は，Ｈの証言の信用性を左右するような証拠価値を持つものではないという判断を示している（「事実認定の補足説明」２(2)の項）。確かに，原判決も指摘するように，自身の暴行の内容に関する被告人Ｃの供述は，防犯カメラで撮影された映像，特に，被告人Ｃが階段の手すりを持って複数回飛び跳ねたように見える行動に関する説明が不自然で，この映像に整合しているとは見ることができないし，Ｅの両足を持って階段を引きずり降ろしたと言いながら，その頭が階段に当たらなかったと言うのも，相当に不自然であることは否めない。また，前記イのとおり，被告人Ｃの靴には血痕が付着しているところ，被告人Ｃは，第１暴行の際などにも，Ｅが血を吐くなどして出血しており，それが被告人Ｃの靴に付着した可能性があるなどと言うものの，関係証拠によってうかがえる当時の被告人Ｃの行動状況や，被告人Ｃの靴の血痕付着状況等に照らしても，被告人Ｃの言う機会にＥの血液が被告人Ｃの靴に付着してこの血痕を生じたとはにわかに信じ難いところがある。なお，被告人Ｃは，階段でＥの腹を殴る程度の暴行を加えたことはあるとし，それはＥに「訴えるぞ。」と言われて腹が立ったからだと供述するが，Ｈの証言によってうかがえる当時のＥの状況などに照らしても，その供述内容はかなり不自然である上，そもそも，被告人Ｃは，自身が２回にわたる中間の暴行に及んだ事情についても，Ｅからそれぞれ挑発的な言動をされて腹が立ったからであるという説明をしているものの，防犯カメラの映像によってうかがえるこのときのＥの姿勢・状況等に照らしても，Ｅがこのとき被告人Ｃに挑発的な言動をした疑いがあるとはうかがい難いことは，原判決も指摘するとおりであって，これもまた，被告人Ｃの全体としての供述の信用性を疑わせる一事情であることを失わない。他方，所論は，防犯カメラの映像には，被告人Ｃの供述の信用性を裏付けるものがあるかの趣旨をいうが，要するに，被告人Ｃの供述を前提としても，それなりに説明することが可能なところがあるといっているに過ぎない。
結局，被告人Ｃの上記供述中，Ｈの証言と矛盾する部分の証拠価値を否定した原判断に，誤りはないと考えられる。
また，その他検討しても，前記アのＨの証言の証拠価値に疑問をいれるような事情があるとは認められない。
(3) 以上の次第であるから，Ｈの原審公判証言の信用性を認め，その他の関係証拠を総合して，原判示第２のとおりの，被告人Ｃによる第２暴行の事実を認めた原判決の認定に，所論の誤りがあるとは認められない。論旨は理由がない。
第５ 検察官の控訴趣意について
１ 論旨
論旨は，要するに，㋐原判決の前記①の事実認定（前記第２・２）を前提とすると，Ｅの死因となった急性硬膜下血腫の傷害が，被告人Ａと同Ｂの共謀に基づく第１暴行によるものか，被告人Ｃの第２暴行によるものか不明であるというのであり，また，関係証拠によると，第１暴行と第２暴行との間には機会の同一性も認められるから，この傷害について同時傷害の特例に関する刑法２０７条が適用され，結局被告人３名については，上記急性硬膜下血腫を原因とするＥの死亡について，いずれも傷害致死罪の刑責が問われることになると解されるのに，前記②（前記第２・２）のように，暴行と傷害との因果関係でなく，暴行と死亡との因果関係を直接問題にして，第２暴行とＥの死亡との間に因果関係があるから本件について同条を適用する要件を欠くとした原判決の判断は同条の解釈を誤っており，また，原判決は，証拠の評価を誤って，第１暴行と第２暴行との間に機会の同一性も認められないと判断しているから，原判決には判決に影響を及ぼすことが明らかな法令適用の誤りと事実の誤認がある，㋑仮に原判決のように，暴行と死亡との因果関係を問題にしたとしても，第１暴行と急性硬膜下血腫に基づくＥの死亡との間の因果関係は否定されないと解すべきであって，本件についてはやはり同時傷害の特例に関する刑法２０７条が適用されると解されるから，前記②のような理由で同条の適用を否定した原判決には，この点でも判決に影響を及ぼすことが明らかな法令適用の誤りと事実の誤認がある，という趣旨をいっているものと理解される。
２ 論旨に対する検討
(1) 前記第２・２のとおり，原判決は，第１暴行と第２暴行が，それぞれ単独で，又は両暴行が相まって，本件におけるＥの死因である急性硬膜下血腫を発生させた可能性があるという事実を認定している（前記①）。
そして，この判断は，原審で取り調べられた各証拠によって認められる第１暴行と第２暴行のそれぞれの態様・激しさや，Ｅの受傷状況等に関するＪ医師（Ｋ大学大学院医学系研究科教授。法医学）とＬ医師（Ｋ大学大学院医学系研究科教授。脳神経外科）の各原審公判証言の内容等に照らしても，十分首肯することができると考えられる。所論もこの点を前提としていることは，前記１のとおりである。
もっとも，補足すると，原判決は，上記判断を示すとともに，「第２暴行は，第１暴行よりも質的に激しいものと認められる」という判断も示しているところ（「事実認定の補足説明」３の項），所論は，原判決のこの判断は証拠上の根拠がないとして，種々論難する主張をしている。しかし，原判決のこの判断は，原判決の上記①の判断と特段相いれないようなものではないし，後に述べるように，所論が強く争う原判決の前記②の判断の当否などを検討するに当たっても，特段その結論に影響を与えるような性質のものではないと考えられるから，ここでその当否について検討する必要を認めない。
なお，原判決の上記①の判断は，上記のとおり，第１暴行と第２暴行が，それぞれ単独で，又は両暴行が相まって，Ｅの急性硬膜下血腫を発生させた可能性がある一方，Ｅの急性硬膜下血腫が，第１暴行，第２暴行のいずれによって生じたのか，あるいはその双方が相まって生じたのかを具体的に特定することはできないという趣旨もいっていることが明らかであると理解される。そして，原判決のこの認定も，上記Ｊ，Ｌ両医師の所見をはじめとする関係証拠に照らし，十分首肯できると考えられるし，所論は，この点もその前提としていることが明らかである（前記１）。
(2) 原判決の前記①の認定を前提とする以上，被告人Ａ及び同Ｂが共謀の上で行った第１暴行と，被告人Ｃが行った第２暴行とは（もとより，原判決は，被告人Ａ，同Ｂと被告人Ｃとの間には，Ｅに対する暴行についての共謀が認められないという判断を前提としており，その認定に誤りはない。），そのいずれもがＥの急性硬膜下血腫の傷害を発生させることが可能なものであり，かつ，実際に発生した急性硬膜下血腫の傷害が上記両暴行のいずれによるか不明であるということになるから，もし，両暴行に機会の同一性が認められるのであれば，取りあえず，死亡の結果の発生をひとまずおいて考えれば，同時傷害の特例に関する刑法２０７条が適用され，被告人３名全員が，両暴行のいずれか（あるいはその双方）と因果関係がある急性硬膜下血腫の発生について，共犯として処断されることになることに疑いはない。そして，原判決も，この点は，当然の前提としているものと理解される。
本件では，Ｅが上記急性硬膜下血腫による急性脳腫脹のため死亡したことは，原判決が説示するとおりである。すなわち，本件は，第１暴行と第２暴行のいずれかによって（あるいは，その双方によって）Ｅの急性硬膜下血腫が発生したことは認められるが，そのいずれによって同傷害が発生したかは不明であり，他方，同傷害とＥの死亡との間に因果関係があることは明らかであるという事案である。上記のように，被告人３名が急性硬膜下血腫の傷害の発生について共犯としての刑責を負うという前提で考える以上，この場合，被告人３名が共犯としての刑責を負うべき急性硬膜下血腫を原因として生じたＥの死亡についてもまた，被告人３名は共犯としての刑責を負うことになると解すべきであって，結局，被告人３名は，上記死亡を内容とする傷害致死罪の共犯として処断されることになると解すべきである（最高裁判所昭和２６年９月２０日第一小法廷判決・刑集５巻１０号１９３７頁参照。）。
ところが，原判決は，仮に被告人Ａと同Ｂの第１暴行によって既に急性硬膜下血腫の傷害が発生していたとしても，被告人Ｃの第２暴行は，この傷害を更に悪化させたと推認できるから，第２暴行は，いずれにしても，Ｅの死亡との間に因果関係が認められることとなり，「死亡させた結果について，責任を負うべき者がいなくなる不都合を回避するための特例である同時傷害致死罪の規定（刑法２０７条）を適用する前提が欠けることになる」という理由を挙げて，本件で，この規定を適用することはできないと説示している（前記第２・２。②）。
しかし，この判断は，そもそも，実際に発生した傷害との因果関係について検討しないで，直ちに死亡との因果関係を問題にしている点で，暴行と傷害との因果関係が不明であることを要件とする刑法２０７条の規定内容に反すると考えられるし，このように解した場合，本件で，急性硬膜下血腫の傷害の発生について，結局は誰も責任を問われないことになる結果となることを看過したものであるであるといわざるを得ない。後者の点について補足すると，原判決は，被告人Ａと同Ｂについては，第１暴行により，Ｅに「頭部顔面に加療期間不明の出血を伴う傷害を負わせた」という事実を認定し（原判示第１事実），他方，被告人Ｃについては，（中間の暴行と）第２暴行により，Ｅに「急性硬膜下血腫等の傷害を負わせ，又は，第１暴行により生じていた急性硬膜下血腫等の傷害を更に悪化させ」たという択一的な事実の認定をしている（原判示第２事実）にとどまっているから，（例えば，被告人Ｃについて，上記択一的な認定の下で，この点に関しどのような事実関係を前提として量刑判断をしたのか，原判決は特段説明をしていないなどの事情もあるが，いずれにしても，原判決の判断の下では，），致命傷である急性硬膜下血腫の傷害の発生自体については，結局のところ，被告人３名のいずれもがその責任を問われない結果になっていると理解せざるを得ない。念のため補足すると，原判決がいうように，第１暴行によって既に急性硬膜下血腫の傷害が発生していた場合を想定しても，第２暴行によってこれが更に悪化したと認められるから，第２暴行と死亡との間の因果関係が認められると考えるとしても，そのことは，この場合には，第１暴行と急性硬膜下血腫によるＥの死亡との間に因果関係があることを否定する理由にならないことは，いうまでもないところであるし（最高裁判所平成２年１１月２０日第三小法廷決定・刑集４４巻８号８３７頁参照。），原判決もこの点は否定していないと考えられる。
(3) 以上で検討したとおり，前記②のような理由に基づいて，本件における刑法２０７条の適用を否定した原判決の判断は，同条の解釈適用を誤っているといわざるを得ない。なお，補足すると，本件の公訴事実自体，前記第１のとおり，「被告人Ａ及び同Ｂ並びに同Ｃのいずれの暴行に基づく傷害により前記Ｅを死亡させたか知ることができない」と，暴行と死亡との因果関係を直接問題にしているかのような記載をしており，原審での公判前整理手続でも，第１暴行ないし第２暴行とＥの死亡との因果関係が争点であるという内容の争点整理がされるなど，原審における検察官の主張内容自体にも，所論が論難する原判決の理解同様，各暴行と死亡との因果関係を直接問題にしているかのように理解できなくはない表現がされているようにうかがえる部分もあるが，その趣旨は，要するに，各暴行と，死因となった傷害の発生との因果関係を問題にするものであったと理解することは，可能であったように思われる。
(4) もっとも，既に述べたとおり，本件で刑法２０７条の適用が認められるためには，被告人Ａと同Ｂが共謀の上で加えた第１暴行と，被告人Ｃの第２暴行とが，外形的に共同実行に等しいと評価できるほどの態様で行われたという意味で，両暴行の間に機会の同一性が認められることが必要であると解され，もしこの点が認められないのであれば，同条の適用を否定した原判断の結論自体は是認されることになるから，原判決の前記(3)の違法は判決に影響を及ぼすことが明らかとはいえないと考えられることになる。
そして，原判決は，原判決の立場からすると，結論に影響しない傍論に当たる説示ではあるが，本件では上記機会の同一性も認められないという判断を示している（「事実認定の補足説明」４の項）。これに対して，所論が，原判決のこの判断には事実認定の誤りがあるという趣旨と解される主張をしていることは，前記１のとおりである。
原判決が上記判断の理由として挙げているのは，確かに，第１暴行と第２暴行とが時間的場所的に近接して行われたことは認められるとはいえ，「被告人Ｃは，当時，第１暴行の発端となった被告人ＡとＥとの間の料金トラブルを知らず，その内容についても利害関係を有していなかったこと，第１暴行の後，Ｇで，同トラブル等に関する示談書がＥにより作成され，被告人Ａらとしても，Ｅとの間の問題は解決したと考えていたことなどを踏まえると，被告人Ａ及び被告人Ｂにおいて，Ｇから逃走したＥに対し，被告人Ｃが，第２暴行のような激しい暴行に及ぶことを予期できたとは認められず，少なくとも，被告人Ａ及び被告人Ｂの立場からは，第１暴行と第２暴行を『同一の機会』に行われた暴行と見ることには疑問が残る」ということである。
しかし，そもそも原判決のこの説示は，上記のとおりの傍論に過ぎないし，その判断内容自体を見ても，ここで原判決が挙げているような理由で，原判決のような結論を導くことには，無理があると考えざるを得ない。
まず，第１暴行と第２暴行との間に，時間的場所的近接性があることは，原判決も前提にしているところであり，両暴行が近接した場所で行われたことは，既に説示した本件の事実関係に照らしても明らかと考えられる。また，第１暴行の終了と第２暴行の開始との間には，若干の間隔があるが，それは，前記のとおり，約４０分程度であり，第１暴行の後，ＥはＧに戻されて，出血を拭いてもらったり，第１暴行の発端となったトラブルについて，「示談書」に署名させられたり，Ｈから聞かれたりするうちに，Ｇから逃げ出し，その後直ちに第２暴行が発生したという経緯などに照らしても，両暴行は時間的にも近接した関係にあると考えられる。そもそも，被告人Ｃの第２暴行は，同被告人がＥに中間の暴行（それ自体は，Ｅの急性硬膜下血腫の発生等の原因となり得るものではなかったようにうかがえる。）を加えた後に，またＥに暴行を加えたという経緯で行われたものであるところ，中間の暴行と第１暴行とが，まさに時間的にも場所的にも重なり合った機会に行われたことは，既に述べたとおりである。
このように，第１暴行と第２暴行との間に時間的場所的な近接性があることは，両暴行が同一の機会に行われたとうかがわせるに足りる重要な事情であると考えられる。
しかし，原判決は，第１暴行と第２暴行との間にはこのように時間的場所的近接性があるとしながら，上記引用のような事情を挙げて，機会の同一性を否定する判断の理由としている。
ここで原判決が挙げているもののうち，被告人Ｃが，Ｇの代金を巡る被告人ＡとＥとのトラブルを知らなかったという点は，代金を巡るトラブルの内容を被告人Ｃがどの程度具体的に承知していたかはともかくとしても，関係証拠によると，被告人Ｃは，自身がＥに対して中間の暴行を加えた前後の時間帯に，被告人ＡらとＥとのやり取りなどを現に目にしていたことが明らかであるし，被告人Ｃ自身，第２暴行の直前，ＨがＥを追い掛けたのを知ったときの自身の認識について，ＨがＥを追い掛けたのは，その時点で，代金の問題などがまだ解決していないからだと思ったなどとも供述しているのであるから（前記第４・２(2)ウ。被告人Ｃの供述の全体の趣旨等に照らしても，この供述部分自体の信用性を疑う理由はないと考えられる。），そもそも原判決のこの認定は，関係証拠の内容を適切に理解しているといえるか，疑問をいれる点があるし，また，被告人Ｃとしては，Ｇ側とＥとの間に，トラブルのあることは知っていたが，その具体的内容は知らなかったという趣旨にとどまるのであれば，原判決の結論を支える根拠として，それほどの重要性は認め難いと見る余地がある。この点については，Ｇ側とＥとのトラブルの内容自体について，被告人Ｃ自身に利害関係がないという原判決の指摘についても，同様に考える余地がある。
前記のように，原判決は，被告人Ａらとしては，示談書がＥによって作成され，Ｅとの間の問題は解決していたと考えていたとも説示している。しかし，この認定について適切な証拠上の根拠があるとは，認め難いように思われる。「示談書」が作成された経緯・状況や，「示談書」の体裁・内容等は，前記第４・２(1)クのとおりであって，取りあえずＩがその場を収めようとして「示談書」の作成を考え，被告人ＡがＥに署名させたことなどはうかがえるが，原判決がいうように被告人ＡらがそれによってＥとの問題が解決したと考えるほど「示談書」を重視していたと認めるに足りる証拠上の根拠があるようにはうかがえない（なお，被告人Ａも，その趣旨の供述をしていないし，原判決がここで「被告人Ａら」といっている趣旨が必ずしも明らかでないが，そもそも被告人Ｂは，「示談書」の作成自体を認識していなかったようにうかがえる。）。
また，原判決が，被告人Ｃの暴行に関する被告人Ａ及び同Ｂの「予期」について指摘している点について見ると，共謀関係にあったと認められない者がそれぞれに加えた暴行に関する機会の同一性を考えるに当たり，原判決がいうほど「予期」を問題にすることが相当か否かが，そもそも疑問であると考えられる上，原判決が，「予期」を問題にする根拠として，被告人Ｃが代金を巡るトラブルを知らなかったこと，被告人Ａらとしても「示談書」の作成によりトラブルが解決していたと考えていたことなどを挙げているのが相当であるとは必ずしも考え難いことは，既に述べたとおりである。また，被告人Ｂは，被告人Ｃが，第 1 暴行によって既に相当の打撃を受けているＥに対して自ら中間の暴行を加えた際，当初は同被告人を制止したが，その後は制止しなかったとうかがえるし，被告人Ａについても同様の事情がうかがえる上，被告人Ｃの第２暴行自体を被告人Ａと同Ｂがどの程度認識したのか，両被告人の供述自体が極めて曖昧であるとはいえ，両被告人の供述中には，被告人Ｃの第２暴行をある程度認識しつつそれを放置したことをうかがわせる内容のものもあるようにうかがえるのであって，これらの事情に照らしても，被告人Ａと同Ｂの「予期」を原判決がいうように問題にすることが必ずしも相当であるとは考え難いように思われる。
関連して補足すると，被告人Ｃは，自身がＥに対して２回にわたる中間の暴行を加えたのは，それぞれの直前にＥから挑発的な言動に及ばれて腹が立ったからであり，第２暴行（ただし，原判決が認定する第２暴行と内容が異なることは前記のとおり。）を加えたのは，やはりＥから直前に「訴えるぞ。」と言われて腹が立ったからであって，被告人Ａと同Ｂが第１暴行を加えたのとは別の事情によるものであるという趣旨と解される供述をしている（前記第４・２(2)ウ）。しかし，中間の暴行を加えた事情に関する被告人Ｃの供述が信用し難いことは，前記第４・２(2)ウのとおりであり，原判決も同旨の判断を示していると理解される。Ｅから「訴えるぞ。」と言われて，第２暴行を加えたという供述部分に関しても，その信用性に疑問があることは，前説示の趣旨に照らして，否定し難いように考えられる。むしろ，第２暴行当時，被告人Ｃとしても，被告人ＡらＧ側とＥとの間にトラブルが存在することを相応に認識していたとうかがえることは，既に説示したとおりであるなどの事情にも照らすと，被告人Ｃが第２暴行に及んだ事情には，被告人Ａ及び同Ｂが第１暴行に及んだ事情と，相応に共通するところがあったとうかがうことも，可能であるように考えられる。
そうすると，前記のような理由を挙げるのみで，第１暴行と第２暴行に関する機会の同一性を否定した原判決は，証拠の内容についての理解を誤り，あるいは，認定に係る事実関係の重要性の評価，すなわち，これらの事実関係が上記機会の同一性の判断に関してどのような位置付けを占めるのかという点に関する評価を誤った結果，論理則，経験則等に照らして不合理で，是認し難い判断に至ったものといわざるを得ず，原判決にはこの点で事実の誤認があるという趣旨と解される所論には，理由があると考えられる。
(5) 以上の次第であるから，本件について同時傷害の特例である刑法２０７条の適用を否定し，被告人Ａと同Ｂに原判示第１の内容の傷害罪の成立を認め，被告人Ｃに原判示第２の内容の傷害致死罪の成立を認めた原判決の判断には，暴行と傷害との因果関係の有無を適切に判断しなかった法令適用の誤りと，暴行の機会の同一性の判断に関する事実の誤認があり，これらの誤りが判決に影響を及ぼすことは明らかであると考えられる。したがって，論旨（１㋐）は理由がある。
なお，上記機会の同一性等に関しては，その意義等に関する適切な理解の下で更に審理評議を尽くすのが相当であり，そして，もし同時傷害の特例が適用されるという結論に至った場合には，それを前提として，刑の量定についても，適切な評議を経るのが相当であると考えられるので，本件については，原審において更に審理を尽くすのが相当である。
よって，刑訴法３９７条１項，３８０条，３８２条により原判決を破棄し，同法４００条本文により，本件を原裁判所である名古屋地方裁判所に差し戻すこととして，主文のとおり判決する。
(裁判長裁判官 木口信之 裁判官 平手一男 裁判官 石井寛)