名古屋高等裁判所 平成２６年（ネ）８４２号 判決 2015年1月29日
主文
１ 原判決を取り消す。
２ 被控訴人は，控訴人に対し，３３０万１０３９円及びこれに対する平成２４年５月１９日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
３ 訴訟費用は，第１，２審とも被控訴人の負担とする。
４ この判決は，２項に限り，仮に執行することができる。
事実及び理由
第１控訴の趣旨
主文同旨
第２事案の概要
１ 控訴人は，平成２４年５月１日，株式会社Ａに対する請負代金債務の決済のために仕向金融機関であるＢ信用金庫に３３０万１０３９円の振込依頼をした際，株式会社Ａ組名義の被控訴人Ｃ支店普通預金口座（以下「本件口座」という。）を振込先に指定し，本件口座に上記金額が振り込まれた（以下「本件振込み」といい，本件振込みに係る金員を「本件振込金」という。）。被仕向金融機関である被控訴人は，同日，被控訴人のＡ組に対する貸金債権等を自働債権として本件振込金を含む被控訴人のＡ組に対する預金債務と対当額をもって相殺する処理をした（以下「本件相殺」という。）。本件は，控訴人が，被控訴人に対し，控訴人が本件相殺により法律上の原因なく本件振込金相当額を利得したとして，不当利得返還請求権に基づき３３０万１０３９円及びこれに対する請求の日の翌日である平成２４年５月１９日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による利息又は遅延損害金の支払を求めた事案である。
原審は，本件振込みによって，Ａ組と被控訴人との間で本件振込金相当額の預金契約が成立し，Ａ組が被控訴人に対する預金債権を取得するから，本件相殺が法律上の原因を欠くものとはいえないとして，控訴人の本訴請求を棄却した。そこで，控訴人が控訴した。
２ 前提事実，争点及び争点に関する当事者の主張は，３のとおり各当事者の当審における補充主張を加えるほかは，原判決の「事実及び理由」中の「第２ 事案の概要」の１ないし３に記載するとおりであるから，これを引用する。
３(1) 控訴人の当審における補充主張
ア 振込制度には組戻制度があり，被仕向金融機関は，組戻しの要請があればこれと矛盾する行動を取ることは許されない。しかし，被仕向金融機関は，受取人の口座への入金を最初に知り得る立場にあるのであるから，振込依頼人が誤振込みに気付いて組戻しの要請をする前に受取人に対して貸金債権等を有する被仕向金融機関による相殺がされると，常に振込依頼人の犠牲の下に被仕向金融機関が保護される結果となる。これは，組戻制度を否定することと同じであり，振込制度の一員である被仕向金融機関に，誤振込みをした振込依頼人との関係で，上記のような優先的地位が認められるべきではない。したがって，誤振込みをした控訴人との関係で，被仕向金融機関である被控訴人が受取人に対する自働債権をもって，受取人の預金債権と相殺することは許されないというべきである。
イ また，アの事情は，本件相殺を認めることが正義，公平の観念に照らして相当でないとする特段の事情に当たるというべきである。控訴人は，債務超過の状況にあるＡ組から本件振込金相当額を回収することはできないのに対し，控訴人のＡに対する請負代金債務はそのまま残っているのである。そうすると，控訴人がＡ組に対し本件振込金相当額の不当利得返還請求権を有していることは経済的には無意味であるのに対し，被控訴人は，誤振込みである本件振込みを奇貨として，本来回収不能であるＡ組に対する貸金債権等を回収できることになる。控訴人がＡ組に対し本件振込金相当額の不当利得返還請求権を有することをもって，上記特段の事情がないということはできない。
(2) 被控訴人の当審における補充主張
ア 被控訴人は，本件相殺の時点において，本件振込みが誤振込みであるとは認識していなかった。被控訴人は，控訴人から平成２４年５月７日に連絡を受けたが，その時点においても，控訴人がＡとＡ組とを同一事業体と考えて本件振込みをしたのであって誤振込みではないと考えていた。
イ 本件において，振込依頼人である控訴人と受取人であるＡ組との間に振込みの原因となる法律関係が存在するか否かにかかわらず，Ａ組と被控訴人間には振込金相当額の普通預金契約が成立し，Ａ組は，被控訴人に対し，同金額相当の普通預金債権を取得する。被控訴人は，かかる有効に成立したＡ組の被控訴人に対する預金債権と被控訴人のＡ組に対する貸金債権等を本件振込みのあった日に相殺したものであり，この相殺の法的効果を妨げるような正義，公平に反する事情は認められない。
第３当裁判所の判断
１ 当裁判所は，被控訴人の本件相殺によるＡ組に対する貸金債権等の回収は，振込依頼人である控訴人に対する関係では，法律上の原因を欠き不当利得になると認め，控訴人の本訴請求は理由があると判断する。その理由は，以下のとおりである。
２ 認定事実
証拠（甲１ないし９（枝番省略），１３，１６，１９，２０，乙１，原審における証人Ｄ）及び弁論の全趣旨を総合すると，以下の事実を認めることができる。
(1) Ａは，平成２１年３月２７日，Ａ組からの会社分割により設立された株式会社である。Ａ組とＡは，いずれも土木工事業等を目的とする株式会社であり，Ａの本店所在地は会社分割時におけるＡ組のそれと同一で，Ａ組の代表取締役は，Ａの代表取締役の父である。上記の会社分割に際し，Ａは，Ａ組の債務については責に任じないこととされる一方，Ａ組の主たる事業であった土木工事業等に関する権利関係や人的物的設備等のほぼ全てをＡが承継した。
(2) 控訴人は，平成２０年４月末までＡ組との間で建設請負工事を発注するなどの取引があったところ，平成２１年７月２日，Ａ組及びＡから，Ａ組の事業をＡに承継させる旨の挨拶状を受け取った。
(3)ア 被控訴人は，従前，Ａ組に対し，金員を貸し付けており，(1)の会社分割の時点における貸付金残高は４億７０００万円余りに及んでいた。この時点において，Ａ組は債務超過の状態にあった。
イ Ａ組は，平成２１年９月頃から被控訴人に対する債務の返済を遅滞するようになった。そして，同年１２月８日，同社の代理人である弁護士を通じて，被控訴人を含む同社の債権者に対し，債務の支払が困難であるため任意整理を行う旨の通知を発送した。
ウ Ａ組は，同月の時点において，被控訴人Ｃ支店に，本件口座のほか，別の普通預金口座１口，当座預金口座１口及び定期預金口座７口を有していた。被控訴人は，前同日，イの任意整理通知を受けて，上記の各口座について支払差止めの設定をした。
エ 被控訴人は，平成２２年２月，Ａ組及びＡほかを相手方として，Ａ組に対する貸金返還に関する民事調停を申し立てたが，相手方らは調停期日に出頭しなかった。そこで，同年５月，Ａ組及びＡほかを被告としてＡ組に対する貸金について貸金返還等請求訴訟を提起したところ，Ａを除いたＡ組らは，被控訴人の請求を認諾した。
オ 被控訴人は，同年４月８日，ウの定期預金口座７口の残高について，Ａ組に対する貸金債権等と対当額にて相殺し，その結果，上記定期預金口座７口は消滅した。
カ 本件口座は，ウの支払差止めがされた後は，平成２２年１月に「Ｅ」から約３０万円の振込みがあった以降は，本件振込みがされるまでの間，利息の入金等被控訴人との関係におけるもの以外には，数百円ないし数千円程度の振込みが数回あったのみで，ほとんど出入金はなかった。
(4) 控訴人は，平成２４年２月２９日，Ａとの間で，同社が控訴人発注の「Ｆ(株)Ｇ工場新築工事」を施工し，控訴人が代金４６２万円（税込み）を支払う旨の請負契約（以下「本件請負契約」という。）を締結した。本件請負契約に基づく出来高分の工事代金は，３３２万６４００円であるところ，Ａに対するヘルメット使用料債権１万４８５７円を相殺し，さらに安全協力会費９９７９円を控除して，残額３３０万１５６４円（以下「本件代金」という。）を控訴人がＡに支払うことが合意された。
(5)ア 控訴人は，同年５月１日，仕向金融機関であるＢ信用金庫に対し，振込先を本件口座と指定して３３０万１０３９円（本件代金から振込手数料を控除した残額）の振込依頼をし，これにより本件振込みがされた。
イ 本件振込みに係るデータ入力作業等は，控訴人の経理を担当するＤが行った。Ｄは，本件振込みに係る事務作業を行う際，本件代金をＡに支払うつもりで，誤って，かつて取引のあったＡ組のコード番号を入力してしまい，本件口座への振込依頼をしてしまった。控訴人がＡと取引するのは初めてであり，Ａに対する振込送金の手続をするのも今回が初めてであった。
ウ 本件振込金は，本件口座に支払差止めの設定がされていたため，本件口座に自動入金されず，一旦，被控訴人Ｃ支店の別段預金口に入金された。その際，モニターには振込入金ができなかった旨のメッセージが表示された。そこで，被控訴人の担当者は，本件振込みについてＡ組の口座番号や口座名義等を確認し，支払差止めの設定を一時的に解除して，本件振込みを完了させた。その後，被控訴人は，同日付けで本件相殺を行い，同日付けでＡ組に対しその旨の相殺通知をし，同通知は同月２日Ａ組に到達した。本件相殺時における前記(3)ウの普通預金口座の残高は１万５８０２円，同当座預金口座の残高は２９３３円であった。
(6) 控訴人は，同年５月２日，Ａから本件代金が振り込まれていない旨の連絡を受け，確認作業を開始した。Ｄは，同日休暇を取得しており，連休明けの同月７日に出勤した後，誤って本件口座に振込依頼をしてしまったことに気付いて，同日，被控訴人Ｃ支店に電話連絡し，誤振込みをしたので返金してほしい旨を伝えた。しかし，同支店の担当者から，既に取引が成立しているので返金には応じられない旨の回答を受けた。控訴人は，同月１８日，被控訴人に対し，代理人である弁護士を通じて，本件振込みが誤振込みである旨を通知するとともに，本件振込金相当額について不当利得返還請求をした。
３ 本件振込みが誤振込みか否か（争点(1)）について
認定事実によれば，控訴人ないしＤは，ＡをＡ組と別の会社であると認識しており，本件請負契約を締結したＡに対し，本件請負代金を振込送金して支払おうとしたところ，誤って，かつて取引のあったＡ組の預金口座（本件口座）への振込依頼をしてしまったものと認めることができる。Ｄは，誤ってＡ組のコード番号を入力してしまった理由について，Ａの振込先も登録していたが，当日は何百件も支払処理をしなければならず慌てており，Ａと商号が似ていたため，誤ってＡ組のコード番号を入力し，Ａ組への未払金として仕分けを起こしてしまった旨原審において証言している。控訴人が，本件請負契約の締結までＡと取引したことがなく，会社分割以降にＡ組と取引したこともなかったことに照らすと，同証言は自然であって信用することができる。
被控訴人は，控訴人においてはＡ組とＡとを同一の事業体であると考えており，過去に取引があり振込先口座を知っていたＡ組の預金口座（本件口座）への振込依頼をしたものであるから，本件振込みは誤振込みではない旨主張する。しかし，控訴人とＡ組との間に取引があったのは，会社分割前の平成２０年４月末までのことであり，その後，控訴人は，平成２１年７月２日，Ａ組及びＡからＡ組の事業をＡに承継させる旨の挨拶状を受け取っていたのであるから，控訴人ないしＤが，Ａ組とＡを同一の事業体と認識していたとは認められない。
４ 本件相殺の許否等（争点(2)）について
(1) 認定事実のとおり，本件口座に本件振込金が入金されたのは，控訴人が振込先の指定を誤ったことによるものであって，控訴人と受取人であるＡ組の間に本件振込みの原因となる法律関係はなかった。しかし，振込依頼人から受取人の金融機関の普通預金口座に振込みがあったときは，振込依頼人と受取人との間に振込みの原因となる法律関係が存在するか否かにかかわらず，受取人と金融機関との間に振込金相当額の預金契約が成立し，受取人が金融機関に対して振込金相当額の普通預金債権を取得するものと解するのが相当である（最高裁判所平成４年（オ）第４１３号，同８年４月２６日第二小法廷判決・民集５０巻５号１２６７頁参照）。そうすると，控訴人とＡ組の間に本件振込みの原因となる法律関係はないものの，Ａ組は，本件振込みにより被控訴人に対し本件振込金相当額の普通預金債権を取得し，被控訴人は，Ａ組に対し，同相当額の預金債務を負担することとなるから，本件振込みが誤振込みであるからといって，直ちに，被控訴人に本件振込金相当額の利得を生ずることにはならない。
他方で，振込取引においては，受取人の預金口座に振込金が入金記帳されるまでは，振込依頼人の依頼により，被仕向金融機関から仕向金融機関に振込金を送金して振込依頼前の状態に戻すこと（組戻し）ができ，受取人の預金口座に振込金が入金記帳された後であっても，受取人の承諾があれば，組戻しができるものとされている（弁論の全趣旨）。しかし，振込依頼人が組戻しを依頼する前に，受取人の預金口座に振込金が入金記帳され，かつ，被仕向金融機関が，受取人に対する金銭債権をもって，受取人に対する預金債務を相殺により消滅させた後には，受取人の承諾があっても組戻しはできないこととなる。
以上によれば，被控訴人は，誤振込みである本件振込みにより発生した預金債務を本件相殺により消滅させることで，事実上回収不能であるＡ組に対する貸金債権等を回収する一方，控訴人は，Ａ組に対して本件振込金相当額の不当利得返還請求権を取得するものの，事実上その回収は不能であるため，本件振込金相当額の損失を被る結果となる。
(2)ア (1)のとおり，被控訴人が，控訴人の事実上の損失のもとで，本件振込金相当額を利得するのは，控訴人が誤振込みである本件振込みについて組戻しの手続をする前に，被控訴人が本件相殺をしたためである。そして，上記認定事実によれば，Ａ組は，平成２１年９月頃から被控訴人に対する債務の返済を遅滞し，同年１２月８日には被控訴人を含む債権者に対し任意整理を行う旨の通知を発送し，これを受けて被控訴人は，Ａ組名義の被控訴人預金口座の全てについて支払差止めの設定をし，その後は本件口座を含むＡ組名義の被控訴人預金口座に目立った入金もなく，平成２２年５月には，Ａ組は，被控訴人が提起した貸金返還等請求訴訟において請求を認諾したものの，Ａ組が本件相殺までに認諾に係る貸金債務について任意に弁済した形跡もないのである。したがって，被控訴人は，本件相殺の時点では，Ａ組がその事業全てをＡに承継させて自らの事業を停止し，本件振込金に見合う取引がないことを知っており，長期間支払差止め設定をしている本件口座に本件振込金ほどの高額の金員の振込みがあることは不自然であると認識し得たものであって，本件相殺の時点において，本件振込みが控訴人とＡ組の間における取引等の原因のない誤振込みであることを知っていたと認めることができる。
イ 本件口座に支払差止めの設定がされていたため，本件振込金は，当初本件口座に入金されず，一旦は別段預金口に入金された。その上で，被控訴人の担当者は，支払差止めの設定を一時的に解除して本件振込みを完了させて，その当日に本件相殺をしたのである。上記認定事実によれば，控訴人においては，本件口座に本件振込金が入金記帳される前に，誤振込みに気付くことは事実上困難であった上，本件口座に本件振込金が入金記帳された後に本件相殺に先立って，Ａ組の承諾を得て控訴人に対し組戻しを依頼することは不可能であった。そうすると，結果的にＡ組は，控訴人との間に本件振込みの原因となる法律関係がないことを認めるのであるから（甲２０），本件振込みが誤振込みであると認識していた被控訴人においては，本件口座に本件振込金を入金記帳する前に，又は，本件口座に本件振込金を入金記帳した後でも本件相殺をする前に，控訴人やＡ組に対し，誤振込みか否か確認して組戻しの依頼を促すなど対処すべきであった。しかるに，被控訴人において，たまたま誤って本件振込みがあったことを奇貨として，控訴人が誤振込みに気付かなければ組戻しを依頼することがないことから，事実上回収不能なＡ組に対する貸金債権等を回収するために，あえて支払差止め設定を一時的に解除して本件振込みを完了させて，直ちに本件相殺をしたものと認められ，振込制度における被仕向金融機関としては不誠実な対応であったといわざるを得ない。
ウ 以上のとおりであって，本件の事実関係においては，正義，公平の観点から，被仕向金融機関である被控訴人が，事実上の回収不能なＡ組に対する貸金債権等を本件相殺により回収して，本件振込金相当額について控訴人の事実上の損失の下に利得することは，控訴人に対する関係においては，法律上の原因を欠いて不当利得になると解するのが相当である。
５ まとめ
以上により，控訴人は，被控訴人に対し，不当利得返還として，３３０万１０３９円及びこれに対する請求の日の翌日である平成２４年５月１９日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による利息を請求することができる。
第４結論
よって，控訴人の本訴請求は理由があるから認容すべきところ，これを棄却した原判決は失当であり，本件控訴は理由があるから，原判決を取り消した上，控訴人の本訴請求を認容することとし，主文のとおり判決する。
（裁判長裁判官 木下秀樹 裁判官 前澤功 裁判官 舟橋伸行）
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