大阪高等裁判所 平成１０年（行コ）６２号 判決 2002年8月28日
控訴人
株式会社Ａ
同代表者代表取締役
甲
同訴訟代理人弁護士
山本恵一
同
平井康博
被控訴人
明石税務署長
坂部重昭
同指定代理人
長崎正治
同
山口宏明
同
森川宗照
同
吉田昭一
主文
１ 本件控訴を棄却する。
２ 控訴費用は控訴人の負担とする。
事実及び理由
第１当事者の求める裁判
１ 控訴人
(1) 原判決主文２項及び３項を取り消す。
(2) 被控訴人が、平成５年７月５日付けで控訴人の平成２年４月１日から平成３年３月３１日までの事業年度以後の法人税についてした青色申告の承認の取消処分を取り消す。
(3) 被控訴人が、平成５年７月５日付けで控訴人の平成２年４月１日から平成３年３月３１日までの事業年度の法人税についてした更正並びに重加算税及び過少申告加算税の賦課決定を取り消す。
(4) 被控訴人が、平成５年７月５日付けで控訴人の平成２年４月１日から平成３年３月３１日までの課税期間の消費税についてした更正のうち、課税標準額３１億９５６０万１０００円、納付すべき消費税額２４万２２００円を超える部分、並びに平成７年９月２９日付けでした無申告加算税及び重加算税の賦課決定を取り消す。（控訴人は、同更正のうち、同課税標準額、同納付すべき消費税額を超えない部分の取消を求める訴えを取り下げた。）
(5) 被控訴人が、平成５年７月５日付けで控訴人の平成２年７月１０日から平成５年１月１１日までの源泉徴収に係る所得税についてした納税告知処分及び不納付加算税の賦課決定を取り消す。
(6) 訴訟費用は、第１、２審とも、被控訴人の負担とする。
２ 被控訴人
主文１項同旨
第２事案の概要
事案の概要は、次のとおり付け加えるほかは、原判決「事実及び理由」中の「第二 事案の概要」に記載のとおりであるから、これを引用する。
(1) 原判決９頁５行目から１０行目までを削除する。
(2) 同頁１１行目の「２ 被告の本案の主張」を「１ 被控訴人の主張」と改める。
(3) 同２３頁６行目の「３ 原告の認否及び主張（被告の本案の主張に対して）」を「２ 控訴人の認否及び主張」と改める。
(4) 同頁８行目から２５頁５行目までの「２」をすべて「１」と改める。
(5) 同２４頁３行目の「(二)(2)③」を「(二)(2)①及び③」と改め、同行目の「①、」を削除する。
(6) 同頁８行目の「(四)(1)①」を「(四)(1)①ないし③」と改め、同行目の「が、同②及び③は争う」を削除する。
(7) 同２５頁７行目から２７頁７行目までを削除する。
(8) 同頁８行目の「(2)」を「(1)」と、同２８頁２行目の「(3)」を「(2)」とそれぞれ改める。
(9) 同頁３行目の「同人」から４行目の「という。）」までを「乙（以下「乙」という。）、又は、同人、丙及び丁（以下「丁」という。）」と改める。
(10) 同頁５行目の次に改行して次を加える。
「(3) 控訴人に対する本件調査を担当した大阪国税局課税第２部資料調査等２課主査の戊（以下「戊」という。）らは、前記１０億円が乙又は上記同人ら３名が取得したことを十分に知っていた。戊は、控訴人の本店で実施した調査の結果、課税根拠がないことが明白となったことから、その最終日には、菓子折を持参して謝罪したのである。しかしながら、戊ら被控訴人の担当者らは、上記乙らがいわゆる同和関係団体である略称Ｂと密接な関係を有していることを配慮して、同人らに対する十分な税務調査をすることなく、あえて控訴人に課税をした。」
(11) 同頁７行目から末行までを削除する。
(12) 同２９頁１行目の「３」を「１」と、同頁４行目の「４」を「２」とそれぞれ改める。
第３当裁判所の判断
当裁判所も、控訴人の請求は理由がないものと判断する。その理由は，次のとおり付加訂正するほかは、原判決「事実及び理由」中の「第三 当裁判所の判断」に記載のとおりであるから、これを引用する。
(1) 原判決２９頁７行目から９行目までの括弧内を「甲７の１ないし６、甲９の２、３、５、６、甲１５、甲６１、乙２ないし４、乙６、乙８ないし１１、乙１２の１、２、乙１３、乙１８、乙２２、原審・当審証人丙、当審証人乙、原審・当審控訴人本人）」と改める。
(2) 同３２頁４行目の「甲本人」から５行目の「交付する」までを「甲本人の届出印が押捺された書類を丙又はＣの従業員が使用する」と改める。
(3) 同３５頁８行目の「（以下「Ｄ」という。）」を削除する。
(4) 同頁１０行目から３６頁８行目までを削除する。
(5) 同４１頁３行目の「戊」を削除する。
(6) 同４２頁２行目の次に改行して次を加える。
「なお、同調査の最終日に、戊は控訴人の本店に菓子折を持参した。」
(7) 同４３頁１０行目から４９頁４行目までを削除する。
(8) 同頁５行目の「３ 争点３について」を「１ 争点１について」と改め、同行目の次に、改行の上、次を加える。
「(一) 控訴人は、当審において、本件解決金２０億２５００万円のうちＥ口座の１０億円は、丙によって同口座から支出され、乙又は同人、丙及び丁の３人に対する利益分配として支払われたのであるから「控訴人に帰属しない」旨主張する。しかし、控訴人は、原審において、本件解決金を計上すべき事業年度は平成４年３月期であると争っていたところ、平成４年３月期の申告では、Ｆから甲の預金口座に振り込まれた２２億２５００万円のうち乙へ支払われた２億円を除外して上記の売上額を計上し、１０億円については２億円とは異なって原価の一部として申告していること、原審での主張も１０億円を含めた２０億２５００万円を売上げとして、１０億円はその原価として計上し、計上すべき事業年度はともかく、売上額自体については争っていなかったこと（当審においては、計上すべき事業年度の点も争わないこととなった。）、そして、原審において、「控訴人において実際に行った経理処理に副って、１０億円は損金であると主張する。」旨釈明していたこと、当審においても、「当審における争点は原判決摘示の争点３、４である。」として、当審においても原審における主張を変更するとの主張はしていないことからすれば、上記１０億円が「控訴人に帰属しない」旨の主張も、２０億２５００万円が売上げで、１０億円は原価である旨の主張を維持するものであって、売上額自体は争わないものと解されるので、以下検討する。」
(9) 同頁６行目の冒頭に「(二) 」を加える。
(10) 同頁末行の次に、改行の上、次を加える。
「 控訴人は、Ｅは平成３年期の法人税、府民税等の申告時には上記１０億円についても申告をし、法人税では更正を受けて、これら法人税等を納税しているのであるから実体がないとはいえない旨主張する。しかし、この法人税申告をしたＥは、前記のとおり、解散されたものとみなされていたＥ名義の預金口座が開設されて１０億円が振り込まれ、その全額が払い戻された後に設立された全く別個の法人格の株式会社であり、その会社がなぜ１０億円について申告をし、あるいは更正を異議なく受け入れたのかは明らかでなく、新たに設立されたＥが申告、納税したことをもって前記判断を左右するものではない。」
(11) 同５０頁１行目から５１頁２行目までを次のとおり改める。
「(三) この点について、控訴人は、前記のとおり、上記１０億円は甲名義の普通預金口座を管理していた丙が一旦Ｅ名義の預金口座に振り込んだ上、出金し、乙ないし同人ら３名に渡したものであり、控訴人は、Ｅの実態やその口座からの１０億円の支払の事実も知らなかったと主張し、控訴人代表者である甲は、控訴人の主張に副って、次のとおり供述する（原審及び当審）。
甲は、本件解決金の処理をすべて丙に委ねていたので、平成２年５月３１日、丙に対して、同人の銀行届出印を貸し、同人がＧ銀行に甲名義の預金口座を開設し、また、その後入金した本件解決金の出金はすべて丙ないしＣの者が行った。Ｅは丙から聞いて知ってはいたが、実体のない会社であるとは知らなかった。その通帳の写しは、全ての引き出しが完了した後、丙から受け取ったが、Ｅ名義の口座への入出金も丙ないしＣの者がすべてを行い、後から知らされた。Ｅへの支払いを経費として計上することは丙から指示を受けた。しかし、その１０億円がどのような支払いに充てられたかは当時は知らず、丙からこれが乙、丁及び丙に対する分配金であると聞いたのは、平成８～９年であった。丙の話では、１０億円を振り込み、Ｅの事実上のオーナーであるＨ（以下「Ｈ」という。）が出金した。その１０億円のうち、５０００万円はＨに謝礼金として支払い、残りの９億５０００万円については、乙、丙、丁が争っているが、控訴人の取り分はない。
そして、丙の原審証言後に作成された陳述書（甲６９）では、同人は、甲名義のＧ銀行の普通預金から平成２年６月１３日に出金した１０億円のうちの９億５０００万円を乙に渡したことに間違いないとし、当審で提出された陳述書（甲７２）では、平成２年５月３１日、甲から、同人の銀行届出印を借り、同人の面前でＧ銀行の出金伝票数枚と口座開設申込書に押印し、その場で届出印を甲に返し、その後の甲名義の口座の入出金は全てＣの者が行っていたが、Ｅ名義の口座はＨが管理しており、丙がＥ名義の口座に１０億円を振り込み、Ｈが出金して、その１０億円のうち、５０００万円はＨに謝礼金として支払い、残りの９億５０００万円を丙が乙に分け前として渡し、その通帳の写しは、全ての引き出しが完了した後、丙がＨから預かり甲に交付したとしており、甲の供述とほぼ符合している。また、丙は、当審において、主尋問に対しては、Ｅから引き出した現金のうちから、丙が乙に９億５０００万円を渡し、そのうち１億円は乙から丙がもらったと供述している。さらに、乙は、当審において、甚だ曖昧ながら、要旨次のとおり供述している。すなわち、丙から本件契約の話があり、本件契約に至る間で保証人になったり、担保提供をしたりしたことから、本件契約の分配金として丙からＩ銀行を通じて６億円を受取ったが、預かったものと考えている、うち１億円は丁に送金し、２０００万円を同人に小切手で渡し、８０００万円が同人に対する借りになっている、当初丙からは６億円には課税されないようにするという話であったが、結局乙の受取った分の４億円についてはＢを通じて処理した、乙の受取った金はＥ名義の口座から出たものと思うが、Ｅという名を丙からちょっと聞いたことがあるというだけで、その関係は知らない。
(四) 以上の証拠からは、Ｅの預金口座に振り込まれた１０億円のうちの一部である９億５０００万円ないし６億円が乙に渡されたと見られないわけではない。
しかしながら、これらの供述は、次の理由から直ちに採用し難い。
(1) 先ず、甲の供述（陳述書を含む。）は、不動産取引に精通し、また、企業の経営者である同人が、２２億円余の巨額の銀行取引について、その口座開設から出金の一切について丙に一任して、その使途や支払い先について全く関心がなく、聞きただすこともしなかったということ自体極めて不自然にして不可解であること、現に控訴人の経理処理では、Ｆからの入金２２億２５００万円のうち、２億円については乙に対する支払いを利益の分配として売上げから除外し、その余の２０億２５００万円を売上げとして計上し、Ｅ名義の口座へ振り込んだ１０億円を含む１９億５５００万円を原価として計上し、平成４年３月期としての申告においても、その経理処理を前提として行っているところ、これと矛盾すること、Ｅ口座の１０億円の使途についての供述は、結局のところ、丙らから聞いたというに止まるのであるから、同人らの供述の信用性に依拠せざるを得ないこと、そして、上記１０億円の使途について聞いて知ったのは、平成８～９年のことであるとの供述も、乙に対する内容証明郵便（甲１の１、２）の時期とも合致しないばかりでなく、丙が平成２年７月１９日に控訴人の取締役に就任している（記録上明らかである。）ことに照らしても、その点に関する情報を何ら得ないままに経理処理をし、申告事務をも処理をしたということは甚だ異例な事態であるといわざるを得ない。
(2) また、丙の供述は、前記のとおりその各陳述書では、控訴人の主張に副うものであるが、それに先立つ原審では、甲名義の口座の開設は、Ｃと取引のあったＧ銀行で、丙が手助けをして甲本人が口座を作った、印艦は預かっていない、Ｅ自体は知らない、Ｅ名義の通帳の写しは見ていない、Ｅ口座の１０億円が最終的に乙のところにいったとの説明を甲にしたことはないなどと供述し、当審においても、主尋問では、Ｈに対して５０００万円が支払われたことは聞いていないと供述するほか、特に反対尋問や補充尋問では、原審供述にほぼ符合するように、甲名義の口座は甲本人が開設をして、丙はその手助けをした、甲名義の口座に入金された金は控訴人の所有である、Ｈが５０００万円を謝礼金としてもらったというように聞いている、Ｇ銀行の甲名義の口座の金は控訴人の了解を得て処分し、Ｅ口座の１０億円についての出金もすべて控訴人の指示によるものであり、その使途は知らない、乙に渡した９億５０００万円はＥ名義の口座から出金したものとは別のものであるから、Ｅ名義の通帳の写しは、甲に言われて、丙がＨから受け取り甲に渡した、乙に渡した９億５０００万円は乙と丁とＣとの利益である、Ｅのことは、控訴人が言ったことを丙が事後報告で聞いているだけであると供述している。なお、前記丙の陳述書に符合する供述部分は、そのほとんどが誘導尋問に終始している。以上にように供述内容（陳述書を含む。）は著しい変遷を示しているが、その理由について合理的な説明はない。
(3) また、乙の供述は、その全体を通じて証言を回避しようとする姿勢が極めて強く、その供述も曖昧である上、金員の受領の方法も受領した額も丙供述とは異なるのであり、乙の果たした役割や受領した金員が何の報酬であるかも必ずしも明らかではないこと、修正申告の内容等についての供述も客観的事実と明らかに符合しないことなどからして、採用し難いところである。
(4) なお、控訴人は、丙や乙について、課税の面からも、刑事処分の面からもすでに時効になったことから、自己の利害にとらわれないで供述した当審における供述ないし陳述書が信用できる、旨主張する。しかし、丙や乙が、時効の完成によって、脱税していた分を課税されたり刑事処罰されたりする危険がなくなったことをどう評価すべきかが問題となる。仮に、時効完成前に、脱税していた分を課税されたり刑事処罰されたりする危険を冒して不利な供述をしたというのなら、その信用性は高いといえる。他面、時効完成後の供述は、従前は自己の保身のために控訴人に不利な嘘を述べていたが、保身の必要がなくなったため控訴人に有利な真実を述べるようになったとみることもできるし、従前は控訴人に不利な真実を述べていたが、控訴人に有利な嘘を述べても自己に不利益が及ばなくなったので控訴人のために嘘を述べるようになったとみることもできる。いずれともわからない以上、時効完成後にされた供述の信用性は高いとはいえないということになる。以上の諸点からすれば、この観点から、当審における乙や丙の供述ないし陳述書の信用性が高いということは困難である。
(五) ところで、原価については、その支出の事情を知悉する控訴人において主張、立証する方が極めて容易であることからすれば、控訴人において原価を構成する支出の内容を具体的に明らかにして、ある程度これを裏付ける立証をしなければ、原価の不存在が事実上推定されると解すべきところ、そもそも、控訴人の主張する支払いの内容は甚だ曖昧であるばかりでなく、以上判示の事情を総合すれば、Ｅ口座の１０億円のうち９億５０００万円が本件契約の利益の分配として乙又は乙ら３名に支払われたことも、５０００万円が謝礼としてＨに支払われた（この点については、仮に支払われたとしても、そもそも誰が何の謝礼として支払ったことになるのかも不明である。）ことも、その不存在の事実上の推定を破るほどに裏付けられたということはできない。
(六) なお、甲供述に関しては、これを詳述した甲の陳述書（甲７９）が提出されている。そこには、戊やＪが、Ｅ口座から引き出された１０億円が、Ｋ信用組合城北支店の架空名義口座を介して、乙と丙に渡り、さらに１０～１２名くらいの者に行った旨が記載された書面を甲に示し、１０億円の行き先が控訴人でないことがわかったが、Ｏさん（乙）、ｓさん（丙）、ｙさん（丁）から納税金を徴収してほしいと控訴人に依頼した、甲が丙らと交渉して２億円なら徴収できると戊らに伝えたところ、５億円でなければ受け付けないと断られたので、控訴人が修正申告をすることに一旦なったが、後日Ｌ税理士とともに実質課税の原則により取得した者に申告させると述べたところ、もう遅いとして断られたとの記載がある。さらに、裏付けとして、乙、Ｍ弁護士や、丙、丁と、甲との会話を収録した録音テープの反訳書（甲９１～９４、９６）、Ｎ公認会計士や甲の陳述書（甲９５、９７、９８）が提出されている。
これらの内容は、戊の陳述書（乙１８）に反するものであるが、戊が税務調査の資料を示したり、最終結論が出されるより前に自らの調査の結果について意見を述べることは不自然であり直ちに採用し難い。
また、戊が、控訴人本社での税務調査を終える際菓子折を持参したことは、公務執行に際しての行為としてはいかにも異例であり、かつ戊に何らかの負い目があったのではないかとの疑義が生じかねない不相当な行為であるといわなければならない。しかし、菓子折を持参したのは、戊らが、１０億円を乙らの所得だと判明したことで、税務調査で控訴人あるいは甲に迷惑をかけたことに対する謝罪であったとする甲の供述（当審）は、上記のとおり、控訴人本社での調査が終了した時点で担当者がその結論を明らかにすること自体が不自然であるばかりでなく、その後の控訴人に対する課税処分の経過等に照らして直ちに採用し難い。他方、税務調査に際して甲の姉に迷惑をかけたことに対する挨拶の趣旨で菓子折を持参したとの戊の説明（乙１８）は、姉は別棟にいたので迷惑は受けていないとして甲は否定するものの、一概に虚偽とまでは断定できない。そうすると、戊らが菓子折を持参したとの事実をもって前記認定を左右する事実とは到底いえない。
(七) 以上のとおりであるから、Ｅ口座の１０億円は本件契約に係る原価とは認められない。」
(12) 同５１頁３行目の「４ 争点４について」を「２ 争点２について」と改める。
(13) 同５５頁８行目の「主張をするが、」の次に「甲第７７号証以外には、」を加える。
(14) 同頁末行の「及び一二号証に現れた資金の預入」を「、１２号証及び第８０号証の１、２に現れた資金の預入や甲第７７号証の借入」と改める。
(15) 同５７頁９行目の「申告所得金額」の次に「、収益の計上漏れ金額」を加え、１０行目の「収益の計上漏れ金額及び」を削除する。
(16) 同５９頁３行目の「は争いがなく」から５行目末尾までを「、課税売上の計上漏れ金額、本件課税期間の課税標準額及びこれに対する消費税額はいずれも争いがない。」と改める。
(17) 同別紙四№①の登記年月日欄の「平成２年５月１１日」を「平成２年５月１２日」と改める。
第４結論
以上のとおり、控訴人の請求はいずれも理由がないから棄却すべきであり、これと同旨の原判決は相当であるから、本件控訴を棄却することとし、控訴費用の負担について行訴法７条・民訴法６７条、６１条を適用して、主文のとおり判決する。
（裁判長裁判官 吉原耕平 裁判官 小見山進 裁判官 瀧萃聡之）