大判例

この間原告は、途中で原告車から投げ出されてしまい、路側帯上を転がつたうえ、ガードレールにぶつかりながらもこれを越え、その左脇の草地の<４>点付近に転げ出て倒れた。

なお、本件事故当時原告が運転していたのは、排気量四〇〇ccの自動二輪車であり、原告は、昭和五五年一一月ころ自動二輪車の運転免許を取得したもので、本件事故までの運転経験は約九か月であつた。

（五） 　ところで被告車は、魚を生きたまま運搬するための水槽をその荷台上に設備してある大型貨物自動車であるが、被告車の出口正文運転手は、事故当日、九州方面から運搬してきた生魚を広島市中区三川町所在の新天地活魚センター（同センターが、本件事故現場から直線距離で約七・五キロメートル離れており、且つ後記西広島バイパス下り線入口から陸路約四・八キロメートルの所に位置していることは、当裁判所に顕著な事実である。）で下ろし、水槽の水を大部分抜いたうえ、西広島バイバスを通つて九州方面に帰る途中、前記見取図<ア>点に被告車を駐車させた。

自動車運転者は、昼間自動車専用道路上に駐停車するときは、後方から進行してくる自動車の運転者が見やすい位置に停止表示板を置くべきことを義務づけられているのに（道路交通法七五条の一一第一項、同法施行令二七条の六）、出口運転手は、後続車の運転手らに対し、被告車が前記<ア>の位置に駐車していることを知らせるための停止表示板を被告車の後方路側帯上に置くことをせず、また被告車のウインカーを点滅させるなど後続車の運転者らの注意を喚起するための措置（本件事故現場付近の路側帯の幅員は二・八メートルと比較的広いため、後記のように、路側帯上を進行することは違法とされているにもかかわらず、追越のため路側帯上を走る運転車が間々あることが認められる。したがつて、出口運転手としては、路側帯上を進行してくる後続車があることを予見できたというべきであるから、後続車の危険防止の措置を講ずべきであつた。）を何らとることもないまま、漫然と被告車から降り、その付近で小用を足した後、被告車の水槽から残り水を路上に排出しているうちに、本件事故にあつたものである。

（六） 　西広島バイパスは、広島市西区庚午北二丁目の同バイパス下り線入口から広島県佐伯郡廿日市町所在の七尾中学校前付近までの全長約一一・八キロメートルの区間が自動車専用道路に指定されているのであるが、この区間のうち、右下り線入口から約一・三キロメートル進んだ古江バス停留所付近（本件事故現場の手前約二・九キロメートル付近）に第一の非常駐車帯が設けられており、同非常駐車帯から更に西へ約五・五キロメートル進んだ落合バス停留所付近（本件事故現場を通過後約二・六キロメートル進んだ所）に第二の非常駐車帯が開設されている。

そうすると、仮に同バイパス下り線に入つた後交通渋滞のないまま平均時速四五キロメートル（秒速一二・五メートル）で走つたとすれば、自動車運転者は、入口通過後約一分四四秒で第一の非常駐車帯に到達し、その後約七分二〇秒で第二の非常駐車帯に達することができるのであるから、右七分余の短時間内に、途中の路側帯上に駐車してまで小用を足さなければならない程の急激な生理的変化が生ずることは、ほとんど絶無に等しいと推認することができる。

2 　右認定の事実を総合して、更に本件事故について検討するに、まず、道路交通法は、その七五条の八第一項において、自動車専用道路においては原則として駐停車禁止であり、路側帯に十分な幅員がある場合でも、路側帯に駐停車することができるのは、故障その他の理由により駐停車することがやむを得ない場合に限られるべきことを規定し、これに違反したものについては罰則（同法一一九条の二第一項二号）をもつて臨んでおり、また同法七五条の一〇第一項では、自動車の運転者に対し、自動車専用道路において運転しようとするときは、あらかじめ、燃料、貨物の積載の状態等を点検すべきことを義務づけ、その違反に対しても罰則（同法一一九条一項一二号の四、同条二項）の定めをおいているのであり、その法意は、大量の自動車が高速で通行することが予定されている自動車専用道路に駐停車した場合は、非常に危険性が高く、円滑な交通の妨げとなるので、自動車専用道路における駐停車を極力抑制し、もつて同道路本来の効用を発揮させようとするにあると解されるところ、右のような同法の趣旨及び前記（六）で認定の西広島バイパスにおける非常駐車帯の設置状況からみて、本件において出口正文運転手が被告車を本件事故現場に駐車させるについて、やむを得ない事由があつたものと認めることはできず、しかも同運転手が同法七五条の一一所定の措置を講じていたならば、本件事故の発生は避けられたものと推認することができるのであるから、出口運転手の前記違法駐車が本件事故発生の原因の一つになつたことは明らかであり、したがつて、同運転手は、本件事故につき一端の責任を負うべきである。

しかしながら、自動車は、車道と路側帯の区別のある道路においては、車道を通行しなければならないものであり（同法一七条一項本文、一一九条一項二号の二）、また他の車両を追越すときは、その前車の右側を通行すべきである（同法二八条）から、本件において原告がとつた追越の方法が違法であることも明白である。

しかも、例外的であるにせよ、自動車専用道路においても、故障その他やむを得ない事由から路側帯に駐車する場合があり得るのであるから、本件のように、敢えて路側帯に進入して前車を追越そうとするのであれば、原告としては、まず一旦路側帯に出てから、自己の進路前方の安全を確認し、その後に加速して追越をはかるべきであつて、進路前方の安全を確認しないまま、いきなり走行車線から加速して路側帯に進入した原告の行為には、重大な過失があつたと言わざるを得ない。

以上のような諸事情を総合勘案するならば、本件事故は、被告車の出口運転手の違法駐車と原告の追越不適切（路側帯進入、安全不確認）及びハンドル操作ないし急制動措置の不適切の過失とが競合してひき起こされたものと言うべきであり、出口運転手の過失と原告の過失の割合は、一五対八五であると評価するのが相当である。

三 　被告車が被告寺坂活魚株式会社の所有であり、被告博多商産株式会社が被告車を使用借りし、同被告会社の従業員である出口正文がこれを運転していたことは当事者間に争いがない。

そうすると、本件事故は、原告の一方的過失によつて生じたものではなく、前述のとおり、原告の重大な過失と被告車の出口運転手の過失とが競合して発生したものであるから、被告らは、各自、原告が本件事故によつて蒙つた損害の一五パーセントを原告に賠償すべき義務を負うことになる。

四 　そこで次に、本件事故により原告の蒙つた損害について判断する。

1 　原告が、本件事故のため、右腎破裂、肝破裂、第三、五腰椎横突起骨折、第三、五腰椎棘突起骨折の傷害を受け、五一日間入院加療したが、右腎摘出の後遺障害を残すことになつたことは当事者間に争いがなく、右事実に、成立に争いのない甲第三号証の一、二、第八号証の二、第九号証、第一一号証の一ないし六及び原告本人尋問の結果並びに弁論の全趣旨を総合すれば、次のような事実を認めることができ、右認定に反する証拠はない。

（一） 　原告は、本件事故直後、一旦は事故現場近くの喜多村外科医院に収容されたが、直ちに県立広島病院へ転送され、同日から同年一〇月一〇日まで同病院に入院して右腎摘出、筋・腱縫合手術を受け、ギブス固定のうえ安静療養を続け、前同日退院後は同年一一月二〇日までの間及び昭和五七年一月一一日から同月一四日までの間、前述の実家から同病院に通院して治療を受けた。

（二） 　原告の右入院中は、歩行困難のため、原告の母が毎日原告に付添つていた。

（三） 　原告は、昭和三四年一〇月二四日生れの健康な男子で、本件事故当時、日本体育大学二年在学中であり、将来体育科の教諭になる希望を抱いて、勉学や自転車クラブでの練習をしていたものであるが、本件事故により、前記のように右腎を摘出し左腎だけになつたほか、右大腿直筋断裂、肩の関節を傷めるなどの傷害を受けた結果、長距離走や自転車競走などの激しい運動は差控えざるを得なくなつたうえ、野球など投球を伴う球技もできなくなり、その脚力も低下したものの、原告の日常生活に支障を生ずるような特段の障害は残つていない。

（四） 　本訴提起前に原告の両親が各被告会社事務所を訪れ、損害賠償について話し合おうとしたが、被告らは、本件事故は原告の一方的過失により生じたものであり、被告会社の方こそ被害者であるとの立場をとり、右話し合いは全く進展しなかつた。

2 　そこで、以上のような事実を前提に、損害の額について以下順次判断する。

（一） 　治療代　二六万二六五六円

前掲甲第一一号証の一ないし六によれば、原告の前示治療のため合計二六万二六五六円の治療費を要したことが認められる。

（二） 　付添費用　一五万三〇〇〇円

原告の母が原告の入院中付添に要した費用は、一日につき三〇〇〇円、合計一五万三〇〇〇円が相当であると認められる。

（三） 　入院雑費　五万一〇〇〇円

原告がその入院中、入院雑費として少くとも一日当り一〇〇〇円、合計五万一〇〇〇円を支出したことは、容易に推認することができる。

（四） 　逸失利益　一九二一万八〇五四円

原告本人尋問の結果及び弁論の全趣旨によれば、原告は本件事故にあわなければ、昭和五九年三月に大学を卒業し、同年四月から稼働して、六七歳に達するまでの四三年間は、少くとも昭和五三年賃金センサス第一巻第一表産業計、企業規模計、旧大・新大卒の男子労働者の平均賃金（全年齢平均）の年間合計三六九万五三〇〇円の年収を得ることができたものと推認されるところ、原告の右腎摘出の後遺障害は、自賠法施行令二条別表後遺障害別等級表八級一一号に該当するものの、前記1の（三）に説示した原告の生活状態に照らせば、原告は、本件事故のため、前記稼働可能と考えられる四三年間を通じて、その労働能力の少くとも二五パーセントを喪失し、その結果、少くとも前記年収の二五パーセントを得ることができなくなつたものと推認することができるので、前記年収額を基礎として右収入喪失率を乗じ、その金額からホフマン方式により中間利息を控除して、右四三年間の逸失利益の本件事故当時における現価を求めると、その金額は、次の計算式により、一九二一万八〇五四円となることが明らかである。

（3,695,300×0.25×（23.5337－2.7310）＝19,218,054

（係数の二三・五三三七は、就労の終期である六七歳までの年数四六年に対応するホフマン係数であり、二・七三一〇は、本件事故から就労の始期までの年数三年に対応するホフマン係数である。）

（五） 　慰謝料　四七〇万円

前記認定の傷害の部位、程度、入通院期間、後遺障害の程度その他本件にあらわれた諸般の事情を総合勘案すれば、本件事故によつて原告が受けた精神的苦痛に対する慰謝料は、四七〇万円（後遺障害分四〇〇万円、入通院分七〇万円）が相当である。

（六） 　よつて右（一）ないし（五）の損害の合計額は二四三八万四七一〇円となり、被告らは、各自、過失相殺によりその八五パーセントを減じた金額である三六五万七七〇六円（円未満は切捨て）を原告に対し賠償すべきである。

（七） 　弁護士費用　四〇万円

原告が、原告訴訟代理人に本件訴訟を委任し、相当額の報酬の支払を約していることは、弁論の全趣旨によりこれを認めることができ、本件事案の性質、本訴提起に至る経過、認容額に鑑みると、被告らに対し賠償を求め得る弁護士費用は本件事故時現価において四〇万円が相当である。

五 　以上の次第で、原告の本訴請求は、被告らに対し各自四〇五万七七〇六円及びこれに対する本件不法行為の日である昭和五六年八月二一日から支払済みまで年五分の割合による遅延損害金の支払を求める限度において理由があるからこれを認容し、その余は失当であるからこれを棄却し、訴訟費用の負担につき民事訴訟法八九条、九二条、九三条を、仮執行宣言につき同法一九六条を、それぞれ適用して、主文のとおり判決する。

（裁判官　山崎宏征）

別紙　交通事故現場見取図

<省略>