最高裁判所第一小法廷 昭和22(れ)116 判決
主 文
本件上告を棄却する。
理 由
弁護人角南美貴、同岸本鋭次郎上告趣意は「第二審判決ハ、被告人ハ第一審相被
告人Ａ、同Ｂ、同Ｃ外三名ガ共謀ノ上昭和二十一年十月十七日午後八時頃大阪府中
河内郡ａ村字字ｂｃ番地Ｄ方デ拳銃ヲ同女ニ突付ケ金ヲ出セナド申向ケテ脅迫シ又
目隠シヲシタリ手足ヲ縛ル等ノ暴行ヲ加へ其反抗ヲ抑圧シタ上同人所有ノ現金七十
円衣類雑品十九点（価格合計約五千七十円相当）ヲ強奪シタ際其情ヲ知リナガラ自
己輩下ノ「Ｇ」ト称スル若者ヲ右犯行ニ参加サセ以テ之ニ共同加担シタモノデアル
ト判示シ此事実ヲ認定スルニ際リ（一）被告人ノ当公廷ニ於ケル知情ノ点ヲ除ク判
示ト同旨ノ供述（二）第一審第三回公判調書中裁判長ガ公判請求書記載ノ第四ノ犯
罪事実ヲ読聞ケ此事実ハ何ウカト問フタニ対シＡ、Ｂ、Ｃノ各供述トシテ其ノ通リ
相違アリマセヌトノ旨ノ記載並ニＣノ供述トシテ強盗ヲヤルコトハＢガＥニ話シタ
ノデアリマストノ旨ノ記載及右引用ノ被告人外数名ニ対スル公判請求書中第四ノ犯
罪事実トシテ判示ト同旨ノ記載（三）Ｆ作成ノ強盗被害始末書ニ判示ニ照応スル被
害金品ノ記載（四）司法警察官代理ノ証人Ｄニ対スル訊問調書中同人ノ供述トシテ
判示ニ照応スル被害顛末ノ記載ヲ証拠トシテ援用シ之ニ対シ刑法第二百二十六条第
一項第六十条ヲ適用処断シテ居リマス。仍テ証拠トシテ第二審裁判所ガ採用セル前
記（一）乃至（四）ノ供述記載ヲ詳細ニ精査スルニ「Ｇ」ト称スル若者ガ道案内ニ
随行スルコトヲ被告人ニ於テ承認シタル事実ハアルモ「Ｇ」ガ強盗ノ犯行ニ参加シ
タ事実ハ全然之ヲ認ムル何等ノ証拠モアリナマセヌ。刑法第六十条ニハ「二人以上
共同シテ犯罪ヲ実行シタル者ハ皆正犯トス」ト規定シ同条ニ所謂共同正犯タルガタ
メニハ罪ノ共同実行ヲ必要トスルモノナルコトハ論ナキ所デアリマス罪ノ共同実行
トハ共同シテ犯罪要素ヲ充実スルコトヲ云フノデアツテ換言スレバ教唆従犯ニ非ズ
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シテ犯罪ノ実現ニ加工スルモノヲ云フノデアル。従ツテ第二審裁判所が認定シタ如
ク本件Ａ等ガ強盗ノ犯行ヲ為スニ際リ被告人ガ其ノ情ヲ知ツテ自己輩下ノ「Ｇ」ト
称スル若者ヲ右犯行ニ参加セシメ暴行又ハ脅迫ヲ以テ他人ノ財物ヲ強取スル行為ノ
全部又ハ一部ヲ分担セシメタ事実ノ証拠アリトスレバ右ハ刑法第六十条ニ所謂共同
正犯トシテ犯罪要素ノ実現ニ加工シタルモノナリト言ヒ得シモ只単ニ其情ヲ知リテ
自己輩下ノ「Ｇ」ト称スル若者ヲ道案内ニ随行セシムルコトヲ承認シタルニ止リ「
Ｇ」ヲシテ強盗ノ犯行、即チ暴行又ハ脅迫ヲ以テ他人ノ財物ヲ強取スル行為ノ全部
又ハ一部ニ参加セシメタル事実ノ証拠ナキ以上ハ断ジテ共同正犯トシテ犯罪要素ノ
実現ニ加工シタト云フコトハ云ヒ得ナイノデアリマス。然リ而シテ右ノ如ク被告人
ハ勿論被告人ニ於テ随行ヲ承認シタル「Ｇ」ガ道案内ヲ為シタル上暴行又ハ脅迫ヲ
以テ財物ヲ強取スル所謂強盗ノ犯行ノ全部又ハ一部ニ参加シタ事実ハ証拠ノ上ニ於
テ全然之ヲ認ムルコトノ出来ナイ本件ニ於テ被告人ガ共同正犯トシテ本件強盗ノ犯
行ニ加担シタモノデアルト認定シ刑法第二百三十六条第一項第六十条ニ問擬シタル
第二審判決ハ虚無ノ証拠ニヨリ犯罪事実ヲ認定シタル不法アリテ破毀ヲ免レザルモ
ノト信シマス」というにある。しかし、原審の判示事実とその引用した証拠とによ
れば、被告人は第一審の相被告人Ａ、同Ｂ、同Ｃ外三名と共謀の上、本件強盗をし
たものと、判断したことが明らかである。従つて、被告人がその実行に全然参加せ
ず、又は自分の輩下の「Ｇ」と称する若者を参加させたに過ぎず、しかも「Ｇ」な
る者が単に道案内をしたのみであつたとしても、被告人は共謀関係にある以上本件
強盗の共同正犯としての責任を免れることができないのである。従つて、原審判決
は所論のような違法はないから、論旨は理由がない。
右の理由により、刑事訴訟法第四百四十六条に則つて主文の如く判決する。
この判決は裁判官全員の一致した意見によるものである。
検察官十蔵寺宗雄関与
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昭和二十二年十二月一日
最高裁判所第一小法廷
裁判長裁判官 沢 田 竹 治 郎
裁判官 真 野 毅
裁判官 斎 藤 悠 輔
裁判官 岩 松 三 郎
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