東京高等裁判所 平成１７年（ネ）５１７３号 判決 2007年3月28日
主文
１ 原判決を次のとおり変更する。
２ 被控訴人らは，各自，控訴人らそれぞれに対し，４３０万円及びこれに対する被控訴人鹿沼市については平成１３年９月５日から，被控訴人栃木県については同月６日から，各支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
３ 控訴人らのその余の請求をいずれも棄却する。
４ 訴訟費用は，第１，第２審を通じ，これを５分し，その４を控訴人らの負担とし，その余を被控訴人らの負担とする。
５ この判決の第２項は，仮に執行することができる。
事実及び理由
第１控訴の趣旨
１ 原判決を次のとおり変更する。
２ 被控訴人らは，各自，控訴人らそれぞれに対し，５４１６万２４６８円及びこれに対する被控訴人鹿沼市については平成１３年９月５日から，被控訴人栃木県については同月６日から，各支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
３ 仮執行宣言
第２事案の概要（略語等は，原則として，原判決に従う。）
１ 請求の概要
控訴人らは，その子であるＡが，栃木県鹿沼市立甲中学校第３学年に在学中，同級生から継続的にいじめを受けていたにもかかわらず，教員らが安全配慮義務に違反して必要な措置を講じなかったため，平成１１年１１月２６日，自死するに至ったと主張して，被控訴人鹿沼市（被控訴人市）に対しては国家賠償法１条１項に基づき，被控訴人栃木県（被控訴人県）に対しては同法３条１項に基づき，相続した損害（各２分の１の割合）及び自ら被った損害の賠償，各５４１６万２４６８円及びこれに対する訴状送達の日の翌日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の各自支払を求めた。
２ 原審の判断とＥ１らとの和解
原審は，Ａがいじめを受けたと認め，甲中学校教員らがいじめを阻止しなかったことについて安全配慮義務違反を認めたが，いじめは第３学年１学期を中心に行われ，夏休み以降は減少したと認められる一方，Ａは１０月ころから進学問題について悩んでおり，いじめが自死に至った主たる要因であるとは認め難く，いじめとＡの自死との間に相当因果関係を認めることはできないと判断して，被控訴人らに対して控訴人らそれぞれに１２０万円（慰謝料１００万円及び弁護士費用相当額２０万円）及び遅延損害金の各自支払を命ずる限度で控訴人らの請求を認容した。
控訴人らは，原審においては，上記各請求に加え，民法７０９条及び７１９条１項に基づき，第３学年１学期中に執拗にＡをいじめたＥ１及びＦ１に対して控訴人らそれぞれに１００万円及び遅延損害金を各自支払うことを求め，Ｅ１の両親であるＥ２及びＥ３並びにＦ１の両親であるＦ２及びＦ３に対して控訴人らそれぞれに被控訴人市及び被控訴人県に対する上記各請求と同額の金員を各自支払うことを求めた。控訴人らの請求中，Ｅ１及びＦ１に対する請求は原審で全額認容されて確定し，Ｅ２，Ｅ３，Ｆ２及びＦ３に対する請求は，原審で一部認容されて控訴人らが敗訴部分につき控訴した。
当審において，Ｅ１及びＦ１並びにその両親が控訴人らに対して合計２４０万円を支払うことなどを内容とする訴訟上の和解が成立した。
３ 当裁判所の判断
当裁判所は，原審と同様に，Ａがいじめを受けたこと及びＡに対するいじめを阻止しなかった甲中学校教員らの安全配慮義務違反を認め，Ａの死亡につき，原審と異なり，いじめとの事実的因果関係を認めたが，結論としては原審と同様，上記安全配慮義務違反との相当因果関係を認めるには足りないとして，いじめによりＡが受けた肉体的・精神的苦痛に対する慰謝料及び弁護士費用相当額として，被控訴人らが，Ａの相続人である控訴人らに合計１１００万円（各控訴人につき５５０万円）を賠償する義務を負うと判断し，被控訴人らと連帯して損害賠償義務を負うＥ１及びＦ１並びにその各両親が当審における訴訟上の和解により控訴人らに支払った２４０万円（各控訴人につき１２０万円）を控除した残額である８６０万円（各控訴人につき４３０万円）及び遅延損害金の各自支払を被控訴人らに命じる限度で控訴人らの請求を認容すべきものと判断した。
４ 争いのない事実等（以下，本判決においては，断らない限り，平成１１年については，月日のみを記す。）
（１）Ａ（昭和５９年４月１７日生）は，４月，甲中学校第３学年に進級した。
Ａは，１１月２６日早朝，自宅１階にて死亡した。
控訴人らは，両親として，相続により，Ａの権利義務を２分の１ずつ承継した。（甲１の１）
（２）Ｅ１及びＦ１は，第３学年時，Ａと同クラスに在籍していた。
Ｅ２及びＥ３は，Ｅ１の両親である。
Ｆ２及びＦ３は，Ｆ１の両親である。
（３）被控訴人市は，甲中学校（当時の校長，Ｇ）の設置者で，Ｈ教諭は，Ａの第３学年時のクラス担任であった。
被控訴人県は，市町村立学校職員給与負担法１条の規定により，甲中学校の教員の給与等を負担する者である。
（４）Ｅ１及びＦ１並びにその各両親と控訴人らとの間で，平成１８年７月５日，以下の内容の訴訟上の和解が成立した。
ア Ｅ１及びＦ１が，Ａに対して，甲中学校第３学年在籍中，「肩パン」，「プロレスごっこ」などと称して反復して暴力をふるい，また教室内でＡのズボンとパンツを引き下ろして性器を露出させ，女子生徒を含む他の生徒に晒し，あるいはまたＥ１が授業中にＡの両目の瞼付近をサインペンで塗りつぶすなど，継続的ないじめを繰り返したことにつき，これらのいじめのためＡが精神的に深く傷ついたことを理解し，Ｅ１及びＦ１は，控訴人らに対し深く謝罪するとともに，Ａが自殺したことにつき，心から哀悼の意を表する。
イ Ｅ１及びその両親は，謝罪の意を示すため，本日，控訴人らに対し，慰謝料として１２０万円を支払い，控訴人らはこれを受領した。
ウ Ｆ１及びその両親は，謝罪の意を示すため，本日，控訴人らに対し，慰謝料として１２０万円を支払い，控訴人らはこれを受領した。
５ 争点
（１）Ａに対するいじめの有無（争点１）
（２）教員らの安全配慮義務違反の有無（争点２）
（３）上記安全配慮義務違反とＡの死亡との相当因果関係の有無（争点３）
（４）損害額（争点４）
６ 争点１（Ａに対するいじめ）についての当事者の主張
以下のとおり訂正するほかは，原判決の事実及び理由の「第２ 事案の概要」３（１）（原判決５頁２０行目から１６頁２行目まで）に記載のとおりであるから，これを引用する。ただし，Ｅ１及びＦ１並びにその各両親（原審被告ら）の主張部分（原判決１１頁２１行目から１４頁１９行目まで）を除く。
（１）原判決５頁２０行目，２３行目，１１頁初行，１４行目の「被告Ｅ１及び同Ｆ１」の次に「並びにその他の同級生ら」を加える。
（２）原判決１１頁２０行目末尾に，改行の上，次のとおり加える。
「 その他の同級生らは，Ｅ１及びＦ１によるいじめを止めることができないどころか，自らがいじめの対象となるのを避けるため，Ａに対するいじめに積極的に加わった。Ａは，Ｅ１やＦ１だけでなくその周囲にいる複数の者たちからいじめられ，しかもそれを誰にも告げることができず，誰も助けてくれないという状況に置かれていた。」
７ 争点２（教員らの安全配慮義務違反）についての当事者の主張
原判決の事実及び理由の「第２ 事案の概要」３（４）（原判決１９頁１８行目から３１頁７行目まで）に記載のとおりであるから，これを引用する。ただし，原判決２３頁５行目から２６頁末行まで，３０頁初行から６行目まで及び３０頁２５行目から３１頁７行目までを除く。
８ 争点３（上記安全配慮義務違反とＡの死亡との相当因果関係）についての当事者の主張
（１）控訴人ら
ア いじめとＡの死亡との因果関係
甲中学校において長期間にわたって同級生らがＡに執拗で陰湿ないじめを続けたにもかかわらず，教員らが安全配慮義務に違反していじめの防止・中止の措置を講じることなくＡを孤立したままに放置したことにより，Ａは，うつ病にり患し，自殺に至った。
（ア）Ａに対して加えられたいじめは，少なくとも１月から１０月末ころまで約１０か月にもわたること，その内容が過酷で悪質なものであったこと，他の生徒がＡを助けることがなかったこと，担任のＨ教諭や学年主任のＫ主任もＡをいじめから守るべき行動を一切とらなかったことを総合すると，Ａに加えられたいじめや周囲の者の行動は，Ａに著しい心理的負荷を課す性質のもので，Ａをうつ病に追い込むだけの性質を持っていたことが明らかである。
うつ病の典型症状とされるものは，①抑うつ気分，②興味と喜びの喪失及び③易疲労感とされているところ，Ａは，①第３学年進級当初から抑うつ気分を有しており，夏休みに回復傾向を見せたものの，２学期の開始によって再び抑うつ気分が発生し，少なくとも１１月１日からの不登校期間中の抑うつ気分は極めて重く，②第３学年の２学期以降は，外部に対して極端に無関心となり，不登校期間中は，何事に対しても興味を失い，喜びの感情を失っており，それは，親しい友人から見て別人格を思わせるほど，極めて重度のものであったのであり，③第３学年２学期に学校での休み時間中に机にうつ伏せになっていた状況や，不登校になった以降昼間から布団に入って終日ベッドに入っていた状態は，Ａの易疲労感を表現している。
また，ＩＣＤ－１０の診断基準には，うつ病エピソードとして，①集中力と注意力の減退，②自己評価と自信の低下，③罪責感と無価値感，④将来に対する希望のない悲観的な見方，⑤自傷あるいは自殺の観念や行為，⑥睡眠障害，⑦食欲不振が指摘されているところ，Ａは，①第３学年に進級後，勉強にあたっての集中力と注意力が明らかに減退した様子が家庭教師によって認められており，②Ａがいじめにより自尊心を深く傷つけられ，自信を失っていったことは想像に難くないし，教師や周りの者にいじめの事実を訴えようとしなかったことの背後には，Ａが屈辱感や劣等感という感情に深く捉えられていた事実が存在している。③Ａが１１月１１日に母親に対して「もう俺にお金をかけなくてもいいよ」と話したのは，Ａの内部に罪責感・無価値感があったことの表れであるし，④この発言は，従来抱いていた進学という将来の希望を完全にあきらめ，放棄したものとも解される。⑤Ａが現に自殺したことにより，Ａが極めて強度の自傷・自殺の観念に取り憑かれており，首吊りという致死性の高い方法でそれを実行に移したことが明らかである。⑥Ａは，不登校開始後しばらくすると，昼間から布団に入っていることが多くなり，このような状態の背後には，夜に寝て朝に起きるというそれまでの睡眠パターンが崩れ，睡眠障害が発生していた可能性が指摘できるし，⑦不登校中，顕著な食欲不振を示している。
このように，Ａは，いじめによる著しい心理的負荷を受け，うつ病の典型症状のすべてを示し，うつ病エピソードについてもほとんどすべてを示しており，遅くとも不登校開始後の時点で，ＩＣＤ－１０の基準に照らして重症うつ病に該当する。
（イ）自殺はうつ病の典型的な症状の１つであり，うつ病における自殺は，病気によってもたらされた結果である。
また，うつ病者の自殺は，周囲に迷惑がかからないように配慮したものが多く，また，自己の身体・生命に対して過酷な手段を加えることは少ないと専門家により指摘されているところ，Ａの自殺手段は，首を吊るというものであり，周囲への迷惑が少なく，飛び降りや飛び込みといった他の方法と比べて自己の身体を傷つける程度が少ない方法でもあった。
よって，Ａは，うつ病によって自殺に至ったといえる。
（ウ）被控訴人らは進学がＡの重要な悩みであったと主張するが，Ａの成績は，決して希望高校に入学できない程度ではなく，希望して進学することができる高校は複数存在した。Ａは，特定の高校に合格することを最大絶対の重要事と考えてそれが果たせなければ自分の存在意義すら見いだせないというような偏った価値観は有していなかったし，不登校となってからの控訴人らのＡに対する接し方の基本は，「そっとしておいてあげる」というもので，進学に関するプレッシャーは与えていない。このように，進学問題がＡの自殺の原因となったことはあり得ない。
被控訴人市は，パンツ下げ事件（４月２３日）と１１月２６日の自殺との間に間隔が空いていると指摘するが，第３学年２学期にもＥ１による肩パンなどのいじめが回数はともかく継続していたことは事実であるし，Ｅ１やＦ１以外の同級生らによるいじめ行為を併せて考慮すると，登校しなくなる直前までＡに対するいじめ行為は継続していたと評価すべきである。
イ 教員らの安全配慮義務違反とＡの死亡との相当因果関係
（ア）悪質かつ重大ないじめは，それ自体で必然的に被害生徒の心身に重大な被害をもたらし続けるものであるから，いじめを阻止しなかった教員らの安全配慮義務違反と被害生徒の自殺との相当因果関係を認めるためには，教員らにおいて当該いじめが被害生徒の心身に重大な危害を及ぼすような悪質かつ重大ないじめである旨の認識があれば，必ずしも被害生徒が自殺することまでの予見可能性があったことを要しないというべきである。
教員らは，遅くともパンツ下げ事件を認識した時点において，Ａの心身に重大な危害をもたらすような悪質重大ないじめがあったことの認識を有していたのであるから，教員らの安全配慮義務違反とＡの自殺との間には，相当因果関係がある。
（イ）教員の安全配慮義務違反といじめの被害生徒の自殺との相当因果関係を認定するには自殺についての予見可能性が必要であるとの見解に立つとしても，自殺の予見可能性について，内心の動きの予見の立証を被害生徒側に厳格に求めると，いじめによる自殺について加害者に対する責任の追及が著しく困難となるから，少なくとも，通常社会生活上許容できない悪質，重大ないじめが継続し，その結果，被害生徒が精神的に追い詰められていた状況にあることを予見し，又は予見可能であれば，生徒が自殺することの予見可能性があったと認めるのが相当であり，本件についても，教員らにＡの自殺についての予見可能性があったことは明らかである。
（ウ）自殺の具体的な予見可能性が必要であるとの見解に立つとしても，以下の事情に照らすと，教員らにおいては，Ａがいじめを原因として自殺に至ることについて，具体的な予見可能性があったというべきである。
① いじめについての一般的な知識及び旧文部省の指導
Ａに対する一連のいじめ及びＡの自殺は，平成１０年から平成１１年にかけて起きたが，このころ，いじめ及びそれを原因とする自殺が頻発して社会現象となってから相当な時間が経過しており，過酷ないじめが容易に被害児童・生徒の自殺に結び付くことは，平均的な一般人を基準としても，半ば常識化していたというべきである。
加えて，甲中学校のような教育機関に対しては，旧文部省がいじめ対策のために必要な指針を通達等として示しており，その指針には，いじめを受けた子は自殺に至る可能性があるといういじめと自殺との関係，いじめの特徴（表に表れない形で行われることが多く，したがって露見したいじめは氷山の一角であること等），いじめられている生徒は誰にも相談できずに１人で抱え込むこと，そうしたことから，どんな些細な徴表でもこれを軽視してはならないという，いじめ及びいじめによる自殺についての知見が盛り込まれていたのであるから，教育に携わる専門家である教員らとしては，このような知見を持った上，生徒からの報告を待っていじめに対処するのではなく，積極的にいじめの探知に乗り出さなければならなかった。
② Ａに対するいじめの認識
教員らは，Ａが自殺する以前から，次のようなＡに対する個々のいじめを認識していたのであり，このようないじめの徴候が認められた以上，さらに進んでＡに対するいじめの詳細な事実を把握すべきであった。自殺に対する予見可能性については，教師らが適切な時期に適切な行動をとっていれば知り得たであろういじめ行為の実態を前提として判断すべきである。
ａ Ａは，第２学年当時，英語の授業時間中，何者かによって体操着を汚され，担当のＩ教諭及び外国人の補助教員が直後にこれに気付いており，また，３月，Ａの自転車が壊された際には，控訴人らが連絡した。
ｂ Ａが３月に欠席した際，Ａの友人が，当時の学級担任のＪ教諭又は学年主任のＫ主任に対して，「Ａ君がいじめられている。」と告げた。Ｊ教諭及びＫ主任は，３月５日，控訴人ら宅を家庭訪問し，その後，同月１５日，１６日にも繰り返し家庭訪問をした。この際，控訴人らは，Ｊ教諭らに対し，「Ａが学校に行きたがらない。」と話した。
ｃ 第３学年１学期にＡに対して集中的に行われた肩パンは，理科の授業時間中にも多く行われた。理科担当のＬ教諭は，その全部又は一部を現認していたが，何ら注意を与えず，Ｅ１及びＦ１らの行為を黙認していた。
ｄ パンツ下げ事件（４月２３日）から少なくとも１週間以内のうちに，同事件を目撃した生徒の１人が，Ｈ教諭に報告し，そのころ，Ａの友人であったＭも，Ｈ教諭及びＫ主任に対し，同事件を報告した。Ａ自身も，５月１日，Ｈ教諭に対し，事件について話した。
ｅ アイシャドー事件及び筆箱事件は，いずれも理科の授業時間中に行われ，Ｌ教諭は，目撃していたが，Ｅ１に対して一言注意しただけで授業を続けた。
ｆ Ａは，７月，体育でプールの授業が始まっても，１度もプールに入らずに見学し，体育の担当であったＨ教諭は，それを認識していた。
ｇ Ａは，第２学年３学期以降，明らかに欠席日数が増え，登校しなくなるまで，欠席，遅刻等の多い状態が続いた。
③ 自殺についての具体的予見可能性
前記のとおり，Ａはいじめによりうつ病にり患し，その症状の１つとして自殺に至ったのであるが，本件でＡに加えられた長期にわたる極めて過酷ないじめのように強い心理的負荷によってうつ病が発症し得ること及びうつ病者がしばしば自殺することは，広く知られたところであり，教員らはもちろん一般人にも予見可能であって，いじめを阻止しなかった教員らの安全配慮義務違反とＡの自殺との間には相当因果関係が存在する。
なお，うつ病の発症に対してＡの病前性格が影響していたとしても，Ａの性格が同年代の子どもと比較して通常想定される範囲を外れたものでないことは明らかであり，過失相殺をすることは許されない。
Ａがうつ病にり患していた事実を前提としないとしても，Ａに対するいじめ行為は，本件訴訟で明らかとなった事実だけを捉えてみても，極めて陰惨で長期間にわたるものであり，本件に顕れたいじめ行為を通常人の感受性をもって虚心に判断すれば，Ａの自殺を予見することは十分に可能であったというべきである。また，日々生徒と接し，その心身の生育に立ち会っている教師という職業の者に限っていえば，自殺の予見は一層容易であったというべきである。
仮にそうでないとしても，本件では，いじめの徴候に対する教員らの対応は極めて鈍く，本来なら把握可能であったいじめの実態が教師らの怠慢が原因で把握されずに闇に埋もれてしまった可能性も極めて高いのであり，本件においては，Ａの不登校直前においても，既に控訴人らが本件訴訟を通じて主張してきたもの以外に，陰湿化したいじめが継続していたと判断するのが合理的であり，これを前提にすると，教員らがＡの自殺を予見することは，十分に可能であった。
（２）被控訴人市
Ａの死亡原因は，縊頸（頸部圧迫）による窒息であり，座った姿勢のまま首を吊っていたという頸部圧迫の態様からみて，Ａに自殺企図があったとは考えられず，縊頸の真似事をしているうちに誤って縊頸状態になってしまった可能性が高い。さらに，Ａの死亡直前の行動には日常性が保たれており，同人が死を覚悟していたとは考え難いこと，死亡前日にもＡの様子に異常を感じた者はないこと，遺書が存在しないこと，死亡当時Ａは不登校になっていたから，学校に関して心理的に切羽詰まったという事情は認められず，直接的な自殺の動機が認められないことを併せ考えると，Ａの死亡が自殺によると認めることには合理的な疑いがあり，本件は事故死である可能性が大きく，教員らの安全配慮義務違反が認められるとしても，これとＡの死亡との間には事実的因果関係がない。
Ａの死が自殺であったとしても，教員らは，Ａの不登校開始後，家庭訪問をしてＡの様子を見る以外になかったこと，両親にも分からなかったＡの内心状況特に自殺企図を教師が知ることは不可能だったのであり，教員らにはＡの死亡について予見可能性がなかったから，この点についての過失はない。
（３）被控訴人県
控訴人らがいじめと主張する事実そのものが，Ａを自殺に追い込むほど過酷なものであったとは到底考えられず，Ａ自身，一貫していじめられている旨を否定していたこと，Ａが死亡したころには控訴人らがいじめと主張する事実は止んでいたこと，Ｈ教諭を始めとする教員らがＡに接した際には，Ａは自殺の危険性を窺わせる徴候を何ら示していなかったことなどからすると，教員らにおいて，Ａが死亡した当時，同人がいじめによって自殺することを予見するのは不可能であった。
したがって，被控訴人市にＡの自殺についての損害賠償責任を負わせることはできず，被控訴人市に損害賠償責任がない以上，被控訴人県にも責任はない。
９ 争点４（損害額）についての当事者の主張
（１）控訴人ら
原判決の事実及び理由の「第２ 事案の概要」３（７）（原告らの主張）ア（原判決３７頁４行目から３８頁８行目まで）に記載のとおりであるから，これを引用する。
（２）被控訴人ら
以下のとおり加えるほかは，原判決の事実及び理由の「第２ 事案の概要」３（７）（被告市の主張）及び（被告県の主張）（原判決３９頁初行から１２行目まで）に記載のとおりであるから，これを引用する。
ア 原判決３９頁２行目末尾に，改行の上次のとおり加える。
「 本件につき，被控訴人市に損害賠償責任が認められる場合，被控訴人市とＥ１及びＦ１並びにその各両親とは共同不法行為者となる。したがって，同人らが平成１８年７月５日に裁判上の和解により控訴人にした合計２４０万円の支払は，共同不法行為者による債務の弁済に当たる。」
イ 原判決３９頁１２行目末尾に，改行の上次のとおり加える。
「 Ｅ１及びＦ１並びにその各両親は，平成１８年７月５日，裁判上の和解により慰謝料として控訴人らに合計２４０万円を支払った。」
第３当裁判所の判断
１ 事実経過
以下のとおり訂正するほかは，原判決の事実及び理由の「第３ 争点に対する判断」１（原判決３９頁１４行目から７１頁２０行目まで）に記載のとおりであるから，これを引用する。
（１）原判決４７頁３行目から８行目までを，次のとおり改める。
「 Ａは，３月ころ，同級生に前髪を不揃いに切られ，経緯を尋ねた控訴人Ｘ２に対し，友達のパーマ屋さんの子に切ってもらったと話したが，それ以上詳しく説明することはしなかった。」
（２）原判決４８頁１２行目から１３行目「希望して髪を切ってもらったことが判明したので」を「髪を切られた生徒らが希望して切ってもらったと説明したので」に改める。
（３）原判決５６頁２１行目末尾に，次のとおり加える。
「また，Ｅ１及びＦ１以外のＡの同級生も，この事件の後，相当期間にわたって，Ａを「ドリル」というあだ名で呼ぶなどしてからかった。」
（４）原判決６１頁２１行目から２３行目まで「が，本件全証拠によっても，この胸の痛みが，被告Ｅ１及びＦ１のいじめに起因すると認めるに足りない」を削る。
（５）原判決６６頁９行目「後日，」を「同日，」と改める。
（６）原判決６７頁末行末尾に，改行の上，次のとおり加える。
「 同月２３日，Ａは，同月になって初めて授業のために来訪したＮから，Ａの自宅から遠く，甲中学校の生徒が進学する可能性が低い私立乙高校への進学を勧められ，表情を少し明るくし，勉学の意欲を示した。（甲２６）」
２ 争点１（Ａに対するいじめ）について
（１）Ａの死亡前日までの事実経過等
原判決引用部分を含め，認定事実は，再掲すると，Ａの甲中学校在学中の１月（第２学年３学期）から１１月２５日（第３学年２学期。Ａの死亡前日）までの間，要旨，以下のとおりである。
ア 甲中学校臨時懇談会において，２月４日，生徒の保護者に対し，第２学年につき，授業中に離席して騒ぐ生徒のために授業崩壊の様相を呈し，多くの女子生徒が授業を受けず，保健室や図書室にたむろするなど，勉学に集中できない状況で，生徒間にいじめが認められ，対策として，第３学年進級時，通常実施されないクラス替えを予定していると報告され，４月，クラス替えが実施された。
イ Ａは，第２学年３学期ころから，自転車の荷台，前かご等を曲げられ，パンクさせられ，教科書等を隠され，前髪を不揃いに切られるなどし，登校をいやがるようになり，３学期に１１日欠席し，控訴人らからの通報や教諭の家庭訪問を契機として，Ａの不登校に配慮したクラス替えがされた。
ウ Ａは，Ｅ１及びＦ１により，４月以降，頻繁にプロレスごっこや肩パンと称する遊びの相手をさせられ，１学期の間，毎日のように上記遊びに藉口して一方的に暴行を加えられるようになり，この間，他の同級生による制止もなく，４月２３日（金曜日），授業終了後，女子生徒を含む同級生の面前で，Ｆ１により羽交い締めにされて倒れ，Ｅ１によりズボンとパンツを引き下げられた後，Ｆ１により無理矢理仰向けにされて性器を露出させられ，その後初めて登校した２６日，上記両名から性器に関連してからかわれ，２７日，２８日及び３０日欠席した。Ｈ教諭は，Ａの欠席中，Ｍから２３日の出来事について通報を受けたが，後日の事情聴取において，Ａから，単なる事故で，いじめられたのではなく，Ｅ１に注意を与える必要もないとの応答を受け，格別の措置を講じなかった。
エ Ａは，５月１５日ころ，理科の授業中，Ｅ１により，両眼の瞼付近をサインペンで汚く塗られ，Ｅ１は，Ｌ教諭の制止に対してＡの承諾を得たと強弁したのみで，叱責もされず，級友も，Ｅ１の行動を制止せず，傍観していた。Ｈ教諭は，後刻，Ｌ教諭に顛末を聞き，Ｅ１に注意を与えようとしたが，その必要がない旨のＡの意見を受け，Ｅ１に対する指導も，叱責もしなかった。
オ Ａは，６月１４日，履いていた新しいスポーツシューズをＥ１に取り上げられ，数日間履き続けて泥まみれにされ，また，１学期（日時不明）の掃除作業中，Ｌ教諭の面前で，Ｆ１により，太股を蹴りつけられた。
カ Ａは，第３学年２学期には，６日から８日までのほか９月中欠席せず，回数は減ったもののＥ１から肩パン遊びの相手をさせられ，休み時間中，同級生と話すことが減り，机上にうつ伏せになっていることが多く，同級生と一緒に帰宅することはなく，クラスの異なるＭと帰宅するようになった。
キ Ａは，１０月２６日，遠足の休憩時間中，Ｍと過ごした後，同級生の下に戻り，同級生にリュックサックを奪われ，取り戻そうとして坂の下に向かって押し倒され，持参した弁当を食べないまま帰宅し，２８日，１０月に入ってから初めて欠席した。
ク Ａは，１１月１日（月曜日），控訴人らに対し，今後一生学校に行かない，勉強に疲れた等と登校拒否の強い意思を示し，以後，登校も，高校受験に備えるための勉強もしなくなり，来訪したＫ主任等から，励ましや学校祭への誘いを受けても登校せず，６日ころ以降，自室で日中もカーテンを閉めて過ごし，数日間，自室に運ばれた食事にもほとんど手をつけず，時折，テレビを見，ゲームをするほか，２，３日に一度来訪するＭと雑談やゲームをして過ごした。
ケ 控訴人Ｘ１は，同月７日夜，Ｈ教諭に対し，電話により，Ａの様子を伝え，前日Ｍから聞いて初めて知ったパンツ下げ事件への同教諭の対応について抗議し，８日，学校において，Ｇ校長，教頭，Ｋ主任及びＨ教諭から，同事件の詳細につき調査中であると説明を受け，Ｅ１らに謝罪させるよう要求した。
コ Ａは，同月１０日，Ｈ教諭から，Ｅ１及びその両親が謝罪に来訪した旨伝えられたが，謝罪されることはないと述べ，面会に応じず，Ｅ１の持参した謝罪の念書をゴミ箱に捨てた。
サ Ａは，同月１３日（土曜日）午後，Ｈ教諭の誘いにより登校して同教諭の手助けをし，同じころ，Ｎ家庭教師に誘われて宇都宮市に赴き，購入したハンバーガーを共に自宅で食べ，同月後半には，時折，食事を摂り，自室を出るようになった。
シ Ａは，同月１７日，控訴人Ｘ１に学校を怖がる発言をしたが，２１日，Ｈ教諭に勧められて来訪した級友とゲームをして遊び，同月２３日，同月初めての授業のために来訪したＮから，甲中学校の生徒が進学する可能性が低い私立乙高校への進学を勧められ，表情を少し明るくし，勉学の意欲を示した。
ス Ａは，同月２５日，消灯して自室に伏せっていたが，来訪したＭとしばらく雑談し，午後６時ころから７時ころまでは，Ｎ家庭教師と雑談して過ごし，午後８時半ころ，控訴人らとともに，夕食を摂り，ロールキャベツがおいしいと言って多く食べ，その後，ゲームをした後，控訴人Ｘ１から促されて入浴しており，同日のＡの様子に変わった点は認められなかった。
（２）上記事実経過の評価等とＡの自死
ア Ａは，甲中学校第２学年３学期ころから嫌がらせを受けて不登校の徴候を示し，異例に実施された進級時のクラス替えに当たり，この点を配慮されたが，第３学年１学期には，肩パン等の遊びに藉口した暴行，性器を露出させられる暴行（４月２３日。それが，いまだ人格を確立するに至らず，不安定な心理状態にある思春期の男の誇りを著しく傷つける理不尽なものであることは，Ａの数日間の欠席の事実により明らかである。）及び授業中に顔面に色を塗られる暴行（５月１５日ころ。生徒を学習に集中させる力量を備えた教諭の下では，このような暴行は，発生を想定し難いというべきである。）を受け，真新しい靴を奪われ（６月１４日），この間，級友から，上記の理不尽な状況に救いの手を差し伸べられることもなく過ごした。
イ Ａは，第３学年２学期には，目立つ暴行を受けることが減り，休み時間中，級友と話すことも減って机上にうつぶせになっていることが多くなった。この事実は，Ａの被害が軽減されたことを意味するものではなく，級友との接触を避け，いわば，息を潜めて日々を過ごす途を選び，これにより暴行に晒される機会を減らすように努めた結果にほかならないと推認され，Ａにとって，学校生活が針のむしろに座すに等しい状態であったことに変わりはなかった。
ウ Ａは，１０月２６日，遠足の際，級友にリュックを奪われ，押し倒され，持参した弁当を食べないで帰宅し，１１月１日，強い登校拒否の意思を示し，以後，登校も，勉強もしなくなり，６日ころからは自室で日中もカーテンを閉めて過ごし，自室に運ばれた食事をも摂らなくなった。この事実は，Ａが，息を潜めて過ごす途を選んでも，なお，級友に嘲弄され，暴行を加えられ，孤立感を深め，学校及び級友に対する恐怖すらも覚え，勉学だけではなく，生きる意欲をも失いかけるに至ったと推認させるもので，食事も摂らず，昼間から自室に籠もり，時に学校を怖がる発言をしたことは，これを裏付ける。前記遠足の際の出来事は，客観的には，他愛がなく，取るに足りないもので，それのみが，登校せず，自室に籠もり，食事を摂らないというＡの上記行動を導いたとは推認し難く，それが，登校して息を潜めて過ごしていた学校生活についてのＡの忍耐の限界を破る契機となったと推認するのが本件の事実経過に則しているというべきである。
エ 以上を要するに，Ａは，甲中学校第３学年に進級後，Ｅ１らの継続的な暴行によるいじめを受け，級友の助力もないままに過ぎ，次第にクラスの中で救いのない状況に陥り，２学期以降，それでも息を潜めるようにして登校を続けていたが，孤立感を深め，前記遠足の際の出来事を契機として，生きること自体にも執着しなくなって登校することを止め，遂に自死するに至ったと推認することができる。このような経過は，集団におけるいじめに通有のものというべきで，本件においては，Ｅ１らの上記暴行がＡを自死にまで至らせた重要な契機の一つとなったことは疑いないが，それのみではなく，理不尽な暴行を阻止せず，これによるＡの被害の継続を放置した級友の卑怯な態度も，それ自体がいじめとして，Ａが孤立感を深め，自死に至った一つの原因となったと推認することができる。
オ 本件においては，原判決の認定した事実を前提としても，受験に対する不安等はＡの死に関係を有すると認めることはできない。確かに，Ａは，Ｈ教諭から，志望校への進学が難しいと言われて落胆の様子を示したことを窺うことができるが，受験生として，テストの結果や教諭の言葉に一喜一憂することがあることは格別異例のことではなく，１１月１日以降，登校しなくなり，高校受験に備えた勉学をしなくなった後も，Ａが，高校進学の希望を失ったとまでは認めるに足りず，特定の高校に固執する気配も窺うことはできないのであり，進学に対する不安等のためにＡが自死に至ったと認めることは到底できないというべきである。
（３）Ｅ１らの行為がいじめに当たらないとする被控訴人の主張について
標記についての判断は，原判決７５頁初行「被告Ｅ１及び同Ｆ１」の次に「並びにその他の同級生ら」を加えるほかは，原判決の事実及び理由の「第３ 争点に対する判断」２（２）（原判決７２頁１６行目から７５頁３行目まで）に記載のとおりであるから，これを引用する。
３ 争点２（教員らの安全配慮義務違反）について
（１）いじめ，特に学校におけるいじめについて
ア いじめの類型(裁判所に顕著な事実）
いじめと称せられる現象は，よくみられるものとしては，①本件におけるように，暴行等の犯罪行為が一定の期間，継続的に加えられるという，それ自体が法律違反として処罰の対象とされ，社会的に排除されるべき内容のもの，②犯罪に当たるとまでいうことができないものの，行為の継続と集団の力によって被害者が疎外され，属する組織や社会における生活が困難となるもの，更には，③業務，研究，学習等分野を問わず，内容が正当なものであっても，指導や叱責が，これを受ける者にとって発憤の契機とならず，重荷となり，属する組織や社会における生活が困難となる原因となり得るものがある。①は，犯罪として法的に排除され，又は周囲の者が傍観せず，無法を排除する行動を採るのが常であるため，一般社会においては生じ難い種類のもので，閉鎖され，未成熟な者から成る学校において生じ易い形態である。②は，いわゆる村八分のように，属する組織や社会から理由なく排除されるもので，一般社会においてはもとより，学校においても，生じ得る。③も，指導や叱責をする者には，悪意もなく，内容も相当である場合でも，これを受ける者の心理的負担の程度及び内容によっては，いじめとなり得る。もっとも，③は，指導や叱責だけで，これを受ける者が属する組織や社会での生活が困難となるのは稀で，他の事情も相俟っていじめと評価されるのにとどまるであろうが，社会的に相当で，不可欠な行為ですらいじめと評価される事例があることは，人間の営む社会においては，いじめが消滅することはあり得ないことを示唆するといい得る。
イ Ａの受けたいじめと加害者
Ａに対する前記認定のいじめは，①及び②が複合した形態と認めることができ，この種のいじめは，加害者を特定し，非難することによって解消するものでも，事後いじめが生じなくなるものでもないし，加害者の特定が困難であるか，又はそれが無意味な場合もある。本件は，先に見たように，暴行を加えた者だけではなく，被害者の陥った状態を放置した級友の卑怯な態度も，いじめの大きな要素であり，敢えて言えば，被害者以外の級友のすべてが加害者と言ってよい事例である。
ウ 被害者側の対応
いじめは，その事実を明らかにしても，いじめから逃れることができるとは限らず，対処が適切を欠くと，かえっていじめを増幅する結果となることがあまねく知られ，被害者は，被害を耐え，これを抱え込む途を選ぶことが多い。本件において，Ｈ教諭の確認等に対し，自死するまで，Ａがいじめを受けたことを自認したことがないことが雄弁にこれを物語る。また，いじめの被害の拡大は，加害者によるものだけではなく，いじめに対して適切な措置を講じ，いじめの害を取り除く技能を備えた者を欠くために生じることもある。いじめは，人間社会では消滅することのない病理現象ではあるが，その発生を予防する努力は期待どおりの成果を期し難いものではあっても，不断に続けることを要し，一方で，予防が奏功しない場合の備えも重要である。被害者による通報は，いじめに対して適切な措置を講じる上で極めて重要で，被害者がいじめの事実を否定するとき，いじめを発見して措置を講じるのには大きな困難が伴う。本件においても，Ａは，教諭による事情聴取に対しても，一貫して暴行を受けた事実を否定し，これが学校当局が適切な措置を講じることができなかった一因でもある。被害者は，理由もなくいじめを受けながら，羞恥心から，事実を通報することに強い心理的抵抗を覚え，通報しないばかりか，確認を求められてもこれを否定する態度に出ることが多いことも周知のところである。しかしながら，被害者のこのような対応は，被害を解消するのに資するところがないばかりか，結果として，害毒を拡散する途を拓くに等しい。いじめの解消は，被害者が，羞恥心から自己を解放し，被害の拡大を防止する強い決意を示す行動として，いじめを通報することから始まるというべきで，このような被害者の勇気こそが望まれるのである。
学校におけるいじめ被害については，被害生徒の保護者の対応も重要である。いじめにつき，加害者の謝罪を性急に要求するのは，最も避けるべきことである。犯罪に当たるいじめ行為の処罰を求めるのであれば格別，加害者の問責より，生じた被害の解消又は将来の被害の予防こそが，被害生徒のために最も重要と心得るべきである。
エ 加害者側の対応
本件におけるようないじめ行為については，加害生徒に加害行為について非難を与え，これを戒めることが必要であることは論をまたない。いじめの増加は，その原因について巷間色々言われるが，社会一般に，自主性の尊重の美名の下，保護者による子に対する社会の規範についての躾が怠られてきたこともあずかっている。世に，子は，親の意見は聴かないが，親のすることは真似る，と言われるように，保護者自身も，範となる社会的規範を身に着けず，これを子に示すことができていない結果がいじめの増加を招いているのでなければ幸いというもので，親は子の最良の教師といわれる実態が維持されるよう，世の親は心すべきであろう。
オ 学校，教員の対応
校内における生徒の生命，身体の安全は，後に見るように保護者の委託を受けて生徒を預かる学校が確保することを要し，教員も同様である。暴行等犯罪に当たるものはもとより，そうでないものも，いじめに当たる現象は，授業だけではなく，学校という共同社会の存立の基盤を脅かすもので，これが生じないようにし，生じた場合においても，害を小さくすることが不可欠で，教員の果たす役割は大きい。生徒間のいじめは，教員に隠れて行われるのが通例で，いじめの現象を発見するのは容易ではなく，その発見や，これを発見したときの対処にはそれなりの準備と工夫を要する。いじめは，本件におけるように，被害生徒が通報することがないのが通例で，他の生徒の通報が発見の契機となる。通報を契機として，事情聴取しても，被害生徒すら事実を否定するものであり，それのみからいじめがないと判断するのは愚かの極みである。被害生徒は，教員に期待することができないと判断するとき，通報を理由とする被害の拡大を避けるためにいじめの事実を否認するのであり，この見易い道理を踏まえ，教員は，教員同士，互いに足らざるを補い，事態に対処することを要する。加害生徒側への謝罪の要求を受け，事態を的確に把握しないまま，加害生徒を謝罪させるなどは，いじめに対する対策の名にも値しない。
（２）教員の安全配慮義務
学校は，保護者の委託を受けて教育する責務を負い，保護者から受託した生徒につき，学科について教育するだけではなく，学校における教育活動及びこれに密接に関連する生活関係における生徒の安全を確保すべき義務を負うのであり，学校の支配下にある限り，生徒の生命，身体，精神及び財産等の安全を確保すべき義務を負い，外部者による侵害だけではなく，生徒による侵害に対しても同様で，学校において，他人の生命，身体等の安全の確保に関する規律を習得させる機会を生徒に与えることも期待されていると解せられる。教員は，学校のこれらの義務の履行を補助する者としての責任を負うというべきである。以下，時期を分けて，本件における教員の安全配慮義務違反の有無について検討を加える。
（３）第３学年１学期
ア Ｈ教諭は，第１学年当時からＥ１が問題行動の多い生徒であることを認識しており，同人の第２学年在学当時，同人から叩かれ，又はプロレスごっこの相手をさせられて暴行を受けた生徒からその都度通報を受け，Ｅ１に注意し，当該生徒に対する暴行が止むに至ったことがある（甲３の３７）。
Ｈ教諭は，パンツ下げ事件（４月２３日）の数日後，同事件及びＡの複数日にわたる欠席について知り，また，理科の授業中，ＡがＥ１により両眼の瞼付近を汚く塗られた事件（５月１５日ころ）の顛末を，発生当日，Ｌ教諭から聴いていた。上記両事件は，いずれも，Ｅ１が加害者で，多くの同級生の面前で発生した点において共通し，後者は授業中に発生した点において異常性が際立つ。
Ｈ教諭は，被害生徒が，通報に基づく不適切な措置による被害の拡大を怖れていじめの事実を明らかにしないものであるという見易い道理を踏まえて，本件において，Ａのみでなく，目撃した同級生に対し，事実の経過及び態様等を確認していれば，前記認定のように，両者ともに，Ａに対する執拗で理不尽な暴行であること，加えて後者につき，生徒が学習に集中を欠き，いわゆる授業崩壊の様相を疑うべき事情にあったこと及びＡが他にも暴行を受けるなど，いじめに遭っている可能性があることをも容易に知り得たというべきである。
イ Ｋ主任及びＬ教諭は，いずれも第１学年当時からＥ１が問題行動の多い生徒であることを認識しており，Ｌ教諭は，５月１５日ころ，授業中に上記事件の発生をみたほか，Ａが授業中にＥ１から繰り返し嫌がらせを受け，Ｆ１に突然蹴られたのを目撃し，Ｋ主任は，５月上旬にＨ教諭からパンツ下げ事件について報告を受けていた。
ウ 甲中学校においては，Ａの学年の生徒について，第２学年当時から，授業崩壊の様相を呈していることが危惧され，その対策のためにも異例のクラス替えが実施されたのであり，この事実をも基礎にすれば，甲中学校の教員らは，上記両事件を契機として，職員会議等における意見及び情報の交換，生徒からの事情聴取を実施することにより，上記事件以外にも，前記認定のとおり，Ａが，プロレスごっこ等の遊びに藉口した暴行を繰り返され，同級生から蹴られ，靴を奪われる等の理不尽な被害に遭っていた事実を知り得たと認めることができる。この事情の下においては，同校の教員らは，加害生徒を諫めることはもとより，その保護者に対し，加害生徒の指導，監督等，保護者としての責任を果たすよう求め，Ａに対する暴行を知りながら傍観したり，暴行に加担したりする生徒には，暴行を受ける生徒の心の痛み及び傍観することもいじめにほかならないことを理解させ，いじめを解消する行動を促すなどし，いじめによる被害を解消するための指導及び監督の措置を講じる注意義務を負っていたというべきである。
エ Ｈ教諭は，上記注意義務に反し，パンツ下げ事件について，Ａの説明と事情を知らない旨の同級生２名の説明のみに依拠して，Ｅ１の暴行によるものではないと速断し，両瞼を汚く塗られた事件についても，Ｅ１に注意を与える必要はない旨のＡの意見のみに依拠して，Ｅ１に対する指導も，叱責もせず，Ｋ主任及びＬ教諭は，Ｈ教諭とともに，自己の見聞きした事実のみに基づいていじめと受け止めず，上記措置を講じず，その結果，前記認定のとおり，その後もＡがプロレスごっこ等の遊びに藉口した暴行を受けるのを阻止できなかったのであり，同教諭らには，Ａに対する安全配慮義務を怠った過失があるというべきである。
（４）第３学年２学期（１０月末まで）
ア Ａは，第３学年２学期には，目立つ暴行を受けることが減ったものの，Ｅ１から肩パン遊びの相手をさせられ，休み時間中，机上にうつ伏せになっていることが多く，同級生と一緒に帰宅することはなく，クラス内での孤立を深め，９月２７日及び２８日，胸の痛みを訴えて診察を受け，１０月２６日，遠足の際，同級生らからそれ自体は他愛のないからかいを受けた後，登校しなくなり（上記１（原判決引用部分を含む。），２(１)及び（２）），後記のとおり，登校しなくなった時点ではうつ病にり患していたと認められ，１１月２６日，自死するに至った。
イ この経過を総合すると，Ａは，クラス内において，時折同級生による理不尽な攻撃を受け，同級生の助力も受けられず，自尊心を傷つけられ，孤立感を深め，甲中学校における生活に強い苦痛を感じていたと推認することができる。
ウ Ａが第３学年１学期にＥ１らの執拗ないじめを受けていたことを踏まえると，甲中学校教員らは，更に注意深く，２学期以降のいじめの継続について観察し，いじめの徴候の有無を把握するようにつとめていれば，Ａの置かれた状況について的確に把握することができたのではないかと考えられ，この点が惜しまれるものの，長期の夏期休暇期間が挟まれ，２学期には，Ａが，席替えにより，理科室においてＥ１に嫌がらせを受けることがなくなり，Ｅ１やＦ１からプロレスごっこ等の遊びに藉口した暴行を受けることが減り，「ドリル」というあだ名でからかわれることもなくなり，１学期のような目立った事件が起きておらず，これらの事実を総合すると，Ａがクラス内で置かれていた状況を改善するための具体的措置を講ずべき安全配慮義務を甲中学校教員らが負っていたとまでは認め難い。
（５）１１月１日から２５日まで
ア Ｈ教諭は，Ａが登校しなくなった後は，頻繁にＡ宅を訪問し，Ａや控訴人らと面談し，Ａに対するいじめについて調査し，生徒から詳しい事情を聴取し，Ａの様子を見て他の生徒がいない土曜日の午後に登校を促して作業を手伝わせ，同級生にＡ宅の訪問を勧め，Ａに登校を促すよう依頼するなどし，登校についてのＡの抵抗感を減じようと努めた（上記１（原判決引用部分を含む。）及び２（１））。結果として，これらのＨ教諭の行動は，奏功せず，Ａの自死を阻止することができなかったものの，甲中学校の教員の負う法的義務としての安全配慮義務を怠ったとまで評価することはできないというべきである。
イ 甲中学校教員らは，控訴人らが１１月６日にパンツ下げ事件を初めて知り，学校に強く抗議し，Ｅ１らに謝罪のために来訪させることを要求したのを受け，同人らをＡ宅に訪問させたが，このことが，かえって心理的負荷を与え，Ａの自死を誘発した可能性を否定し得ず，上記措置は相当であったとは到底いえないものの，当時，同教員らには，Ａのうつ病り患についての認識がなかったことは明らかで，これをもって，同教員らの安全配慮義務違反ということはできない。
（６）結論
以上によれば，被控訴人市は，国家賠償法１条１項に基づき，遅くとも４月２３日（パンツ下げ事件）から７月末ころ（第３学年１学期終了時）までの間に，Ａが同級生によるいじめを受けることを阻止すべき措置を講じなかったことによりＡが受けた損害を賠償する義務を負い，被控訴人県は，甲中学校教員らの俸給，給与その他の費用を負担する者として，同法３条１項に基づき，被控訴人市と同様の損害を賠償する義務を負う。
４ 争点３（教員らの安全配慮義務違反とＡの死亡との相当因果関係）について
（１）Ａの自死
ア Ａは，前記１（原判決引用部分を含む。），２（１）（２）の事実経過の後，１１月２６日，自死した。
イ Ａが自死したことを争う被控訴人市の主張を採用できないことは，上記引用に係る原判決（６８頁末行から６９頁４行目まで）記載のとおりである。
ウ Ａは，自死に至る前に自殺念慮やその動機を遺書等の文章や発言で表現することは全くなかったが，登校しなくなってからは，日中でもカーテンを閉め切って自室に籠もり，食事をほとんど摂らず，勉強への意欲を全く喪失し，母親に向かって「もう俺にお金をかけなくてもいいよ」と将来への希望を全く失っていることを示す発言をし（上記１，２（１）及び（２）），表情から生気が失われるなど，うつ病の典型的な症状として指摘されている症状（甲２７～４３）を示し，遅くとも登校しなくなった時点で，うつ病にり患していたと認められる。自殺の念慮や自殺の行為は，うつ病の典型的な症状の一つに挙げられており，うつ病患者の自殺率は，一般人口に比して少なくとも数十倍高いと報告されており（甲３０，３３），Ａの自死は，うつ病によるものであると認めるのが相当である。
Ａがうつ病にり患した主な誘因は，①Ａが，甲中学校第２学年３学期ころから嫌がらせを受け始め，第３学年１学期にはクラス内の同級生のほとんど誰からも助けを受けられず，これを求めることもできない孤立無援の環境で主にＥ１及びＦ１から執拗ないじめを毎日のように受け，２学期にはクラス内での孤立を深め，遠足の際同級生からからかわれた後，登校しなくなり，Ｈ教諭らに伴われてＥ１と両親が謝罪に訪れた約２週間後に自死に至った事実経過，②Ａは，元々は明るい性格であったが，いじめがひどくなった第３学年１学期ころから，夏休み期間中を除き，暗く沈み込んでいき，あまり笑わなくなり，同級生からは，いじめに伴うものであったと観察されていること（甲３の４９，５２，甲４の３２），③Ａは，謝罪に訪れたＥ１や同行した校長らには面会せず，受領した謝罪文を丸めてゴミ箱に捨て，強い怒りや恨みを持っていたことが窺われること，④Ａが，１１月１７日，控訴人Ｘ１に対して学校を怖がる発言をしたこと，⑤いじめを除き，Ａに極めて強い心理的負荷を与えていたものは取り立てて認められないこと（成績が第３学年在籍中に低下していたとは認められず（甲９の１～３，２４の１～３，２５），Ａが進学について悩んでいたと認めるに足りない。），以上を総合すると，Ａのうつ病り患は，甲中学校において長期にわたって人格を否定されるようないじめを受け，クラスで孤立無援の状況に置かれ，極めて強い精神的負荷を受け続けたことによると認めることができる。
（２）教員らの安全配慮義務違反と相当因果関係のある損害
ア 被控訴人らは，前記のとおり，４月２３日（パンツ下げ事件）から７月末ころ（第３学年１学期終了時）までの間，甲中学校教員らが安全配慮義務に違反したことによりＡが受けた損害につき賠償義務を負う。
イ 前記のとおり，教員らが安全配慮義務を尽くしていれば，第３学年１学期中早期にパンツ下げ事件以後のいじめを阻止し得た高度の蓋然性を認めることができ，第３学年１学期が終わるまでの間にＡがＥ１らからほぼ毎日のように暴行や辱めを内容とするいじめを受け，肉体的・精神的苦痛を被ったことが，教員らの安全配慮義務違反と相当因果関係のある損害に当たることは明らかである。
ウ Ａは，第３学年２学期（１０月末まで）にも，Ｅ１から暴行を複数回受け，クラス内で孤立無援の状況に置かれて深刻な疎外感を感じ，甲中学校における生活に強い精神的な苦痛を感じて生活していた（前記認定）が，１学期中にＡに対して加えられた執拗ないじめの態様を考慮しても，夏休みを挟んだ２学期においてもＡがいじめを受けたり，クラス内で疎外された状況に置かれたりすることが通常であるとまではいえず，甲中学校教員らにおいて，Ａに対する安全配慮義務を怠っていた１学期の当時には，２学期にもＡに対するいじめが続くことを予見し得たと認めるに足りず，Ａが２学期に受けた肉体的・精神的苦痛につき，教員らの安全配慮義務違反と相当因果関係を認めることはできない。
エ Ａは，第３学年２学期途中から登校しなくなった時点では，長期にわたっていじめを受けたことを誘因としてうつ病にり患しており，これにより自死に至ったのであるが，甲中学校教員らの安全配慮義務違反は，４月２３日（パンツ下げ事件）以後１学期終了時までの期間について認めることができ，この期間中にＡが受けたいじめの内容及び程度は，暴行による苦痛を与えるだけでなく継続的に人間としての尊厳を踏みにじるような辱めを加えるものであって，Ｅ１及びＦ１によるいじめを傍観し，時には加担した同級生の態度も加わって，極めて強い精神的負荷をＡに加えるものであった。しかし，Ａは，１学期が終了した時点ではうつ病にり患していたとまでは認められず，その後の経緯を経てうつ病にり患したこと，Ａに対するいじめは，暴行自体は深刻な傷害を負わせる程度であったとは認めることができず，いじめにより受けていた精神的な苦痛が他者からは把握し難い性質のものであったことを併せ考えると，Ａが１学期中に受けたいじめを原因としてうつ病にり患し，自死に至るのが通常起こるべきことであるとはいい難く，いじめを苦にした生徒の自殺が平成１１年以前にも度々報道されており，いじめが児童生徒の心身の健全な発達に重大な影響を及ぼし，自殺等を招来する恐れがあることなどを指摘して注意を促す旧文部省初等中等教育局長通知等が教育機関に対して繰り返し発せられていたこと（甲１３，２３，弁論の全趣旨）を勘案しても，甲中学校教員らが，第３学年１学期当時，Ａがいじめを誘因としてうつ病にり患することを予見し得たとまでは認めるに足りないといわざるを得ない。
よって，甲中学校教員らの安全配慮義務違反とＡのうつ病り患及び自死との相当因果関係を認めることはできない。
５ 争点４（損害額）について
（１）Ａの損害
以上によれば，４月２３日（パンツ下げ事件）から第３学年１学期終了時までの間にＡが受けたいじめを甲中学校教員らが阻止できなかったことによりＡが受けた肉体的・精神的苦痛に対し，被控訴人市は，国家賠償法１条１項に基づき，被控訴人県は，同法３条１項に基づき，連帯して損害を賠償する責任を負うというべきであるが，Ａが第３学年２学期（平成１１年９月以降）に甲中学校で被った苦痛，その後のうつ病り患及び死亡については，被控訴人らは損害賠償責任を負うと認めることはできない。
ア 慰謝料
Ａは，上記期間，毎日のように同級生から暴行を受け，また，人間としての尊厳を踏みにじるような辱めを受け，同級生は不当な被害を受けているＡの様子を知りながら，傍観し，時には嘲笑したのであり，誰にも助けを求めることができず，いじめにひたすら耐え，その苦痛を誰にも訴えることができず，学校に通い続けたＡの肉体的・精神的苦痛は甚大なものであったというべきである。
Ａが被った上記苦痛がうつ病り患及び自死に寄与していることが容易に推認されることをも考え併せると，Ａの苦痛を慰謝すべき金額は，１０００万円をもって相当とするというべきである。
イ 弁護士費用
本件に表れた諸事情を考慮すると，控訴人らが訴訟代理人弁護士らに支払った弁護士費用のうち１００万円をもって，甲中学校教員らの安全配慮義務違反と相当因果関係のある損害と認める。
（２）控訴人ら固有の損害
原判決の事実及び理由の「第３ 争点に対する判断」８（２）（原判決８６頁３行目から１２行目まで）に記載のとおりであるから，これを引用する。
（３）一部弁済
控訴人らは，Ａの死亡により，Ａの被控訴人らに対する上記の１１００万円の損害賠償請求権を各２分の１の割合（５５０万円ずつ）で承継取得した。
Ｅ１及びその両親は，Ｅ１がＡに加えたいじめについての謝罪の意を示すため，平成１８年７月５日，控訴人らに１２０万円を支払い，Ｆ１及びその両親も，Ｆ１がＡに加えたいじめについての謝罪の意を示すため，同日，控訴人らに１２０万円を支払ったところ，Ｅ１及びＦ１並びにその各両親がＡの被った損害について控訴人らに対して負う損害賠償責任は，被控訴人らの上記損害賠償責任と不真正連帯の関係にあるから，上記の合計２４０万円（各控訴人につき１２０万円）の慰謝料の支払は，被控訴人らの債務の一部弁済に該当する。
６ よって，控訴人らの請求は，被控訴人ら各自に対しそれぞれ４３０万円及び遅延損害金の支払を求める限度で理由がある。
第４結論
以上によれば，控訴人らの被控訴人らに対する請求を各１２０万円及び遅延損害金の限度でしか認容しなかった原判決は相当でないから，これを変更することとして，主文のとおり判決する。
（裁判長裁判官 江見弘武 裁判官 植垣勝裕 裁判官 市川多美子）