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横浜地方裁判所 平成13年(ワ)961号 判決 2004年8月04日

原告

医療法人社団 愛心会

同代表者理事長

高橋良裕

同訴訟代理人弁護士

濱秀和

宇佐見方宏

奥田圭一

後藤正幸

菅沼真

重隆憲

同訴訟復代理人弁護士

宮﨑良夫

被告

A野太郎

同訴訟代理人弁護士

畑山穰

浜田薫

主文

一  被告は、原告に対し、四四〇万円及びうち金一〇〇万円に対する平成一二年一一月二六日から、うち金一五〇万円に対する平成一二年一二月二四日から、うち金一五〇万円に対する平成一三年三月七日から各支払済みまで年五分の割合による金員を支払え。

二  原告のその余の請求を棄却する。

三  訴訟費用はこれを二〇分し、その三を被告の負担とし、その余を原告の負担とする。

四  この判決は、第一項に限り仮に執行することができる。

事実及び理由

第一請求

一  被告は、原告に対し、三五〇〇万円及びうち金三〇〇〇万円に対する平成一二年一一月二六日から支払済みまで年五分の割合による金員を支払え。

二  訴訟費用は被告の負担とする。

三  第一項につき仮執行宣言

第二事案の概要

本件は、原告が、平成一二年一一月二六日発行の会報誌「考心」に掲載された被告の寄稿文並びにそのころ被告が取材を受けることにより掲載された同年一二月二四日発行の「読売ウイークリー」の記事及び平成一三年三月七日放送の日本テレビ「きょうの出来事」の放送内容に、原告の設置運営するB山病院(以下「原告病院」という。)における医療過誤により死亡した元患者の遺族に被告が協力したため原告病院を解雇されたなど、原告の社会的評価を低下させる表現が含まれており、被告は故意に原告の名誉を毀損したものであると主張して、被告に対し不法行為に基づく損害賠償として三五〇〇万円及びうち三〇〇〇万円に対する不法行為の日から支払済みまで年五分の割合による遅延損害金の支払いを請求した事案である。

一  前提となる事実(証拠の引用のないものは当事者間に争いがない。)

(1)  当事者等

原告は、医療法人社団徳洲会グループに属する医療法人社団であり、神奈川県下において、原告病院を含む複数の病院及び診療所等を設置運営している。

被告は、平成五年一〇月一日から平成八年八月三一日まで原告病院心臓血管外科に勤務していた医師であり、現在は、医療法人社団C川会の設置運営するD原病院心臓病センターの心臓外科部長である。

(2)  GVHD裁判

ア 平成五年一二月、被告が主治医を務めていたE田松夫(以下「E田」という。)は、原告病院において冠状動脈バイパス手術及び増帽弁置換術を施行され、手術時の出血量が多かったために、血小板輸血を受けた。E田は、輸血後、移植片対宿主病(GVHD)を発症し、術後一四日目に肺炎を併発し、呼吸不全により死亡した。

イ E田の遺族は、平成八年三月ころ、E田の死亡は日本赤十字社及び原告病院医師の過失によるものであるとして、日本赤十字社及び本訴原告である医療法人社団愛心会に対し損害賠償を求める訴え(以下「GVHD裁判」という。)を横浜地方裁判所に提起した。

ウ 平成一〇年一〇月三〇日、GVHD裁判第一一回口頭弁論期日において、被告は、E田の遺族らの申請証人として出廷し、証言を行った。

エ 平成一二年一一月一七日、横浜地方裁判所は、GVHD裁判につき、日本赤十字社に対する請求を棄却し、本訴原告である医療法人社団愛心会に対し四〇〇〇万円の支払を命じる判決を言い渡した。本訴原告は上記判決に対して控訴せず、上記判決は確定した。

(3)  被告の退職

被告は、原告病院を平成八年八月三一日付けで退職した。

(4)  「考心」掲載内容

「考心」は、被告による心臓外科手術を受けた患者及びその家族らにより構成される「心臓手術後の生活を考える会」(略称「考心会」)の会報誌である。

平成一二年一一月二六日付「考心」には、下記の部分を含む被告の寄稿文が掲載された。

(ア) ある裁判の判決が二〇〇〇年一一月一七日にありました。「GVHD裁判」と呼ばれる裁判です。私はこの裁判に大きくかかわって来ました。

(イ) 私がA田市の徳洲会病院に赴任してまもなく、冠状動脈バイパス手術と僧帽弁置換術をお受けになったM氏が、術後十四日目に肺炎で亡くなられました。直接の死因は肺炎ですが、GVHDという輸血による合併症を発症した状態での死亡でした。

(ウ) S医師はその後、私がそのA田市の病院を突然に解雇された直後、その病院の常勤医師になりましたが、当時外部医療機関に勤務していたS医師がM氏を執刀したのは病院の方針でした。

(エ) M氏のご遺族は日赤と徳洲会を相手取り訴訟を提訴されました。

(オ) 私はA田市の病院の院長から「どうして事実を家族に話したんだ!おまえはそういうところがまだまだ未熟な人間だ!」と叱られました。

(カ) 当時、GVHDで患者が死亡しても、まともに死因などを説明する医師は日本にはいなかったようです。またそうすることはむしろ医師社会、特に営利や選挙活動を主体とする病院ではタブーだったのです。私は同じ年の七月にA田市の病院から突然クビを言い渡されました。私が現在の病院に移ってしばらくして、異例なことですが、原告側の裁判の証人として私は出廷することになりました。

(キ) 出廷する日が近づくと徳洲会からの執拗な嫌がらせがD原病院に勤務する私や病院を襲いました。徳洲会弁護士のI氏からは何度も電話がかかってきました。

(ク) M氏の裁判は日赤を動かし、多くの人の命を救ったといえます(私はクビになりましたが)。

(5)  「読売ウイークリー」掲載内容

読売新聞社は、平成一二年一二月二四日付け発行の「読売ウイークリー」に、「白い巨塔と闘う」「医師たちの良心」「医療ミスで証言台に立つ勇気」と題して、下記の部分を含む記事を掲載した。

(ア) Mさん(当時六五歳)は一九九三年一二月二九日、神奈川県A田市の総合病院で、HIV感染と思い込んだまま亡くなった。

(イ) Mさんは狭心症のため、同病院で冠状動脈バイパス手術を受けた。同病院は、近隣の大学病院からも患者が紹介されてくるような、全国的にも心臓外科の最先端をいく病院として知られており、Mさんもほかの病院から転院してきた。主治医は、赴任したばかりの福山晴夫医師(仮名=四二)で、実際に執刀したのは、当時、他の病院に勤務していた同病院顧問のS医師だった。

(ウ) 福山医師は意を決し、遺族に対してGVHDだったことを明かし、次の三点を説明した。①輸血で起こるかも知れないGVHDという合併症のことは、八五年ごろから医師の間では周知の事実だったこと②そういった危険な輸血成分(血小板)の投与に関与した自分にも責任があること③いったんGVHDになると有効な治療法はないが、日赤、あるいは病院が事前に放射線照射をしていれば、予防できた可能性が強い。だが、この病院は照射装置を備えていなかったこと。

(エ) 病院の院長は、福山医師に対して「どうして事実を家族に話したんだ!お前のそういうところが未熟なんだ」と、烈火のごとく怒鳴りまくったという。同年七月には、「君の手術は、だれも手伝わない」と院長から事実上の解雇宣告を受けた。

(オ) そして、その二年後。同じ神奈川県内の病院に移っていた福山医師は、原告側の証人として出廷することを申請された。出廷する日が近づくと、福山医師の周辺で、医療機器納入業者などが事実無根のイヤガラセ情報を流したり、病院側の代理人が何度も電話をかけてきたりしたそうだ。

(6)  「きょうの出来事」放送内容

日本テレビは、平成一三年三月七日、「きょうの出来事」中で、「医療ミスで患者を死なせてしまった医師。遺族に全てを話し、病院を追われた彼は、ある決断をします。医師と患者、そして病院のあるべき姿とは。今日の特集です。」とのアナウンスの後に、「八年前、ある病院で患者の死亡事故がありました。原因は医療ミス。遺族に真実を告白した医師は病院を追われてしまいます。患者に対する責任を自らに問い続けた一人の医師を取材しました。」とのナレーションを入れ、被告本人の説明する映像を交え、GVHD裁判及びこれに被告が協力したことを紹介する内容の番組を放映した。上記番組中には、「ある日、A野医師が出勤すると、机の上には何もなくなっていた。病院の院長は、『君の手術にはもう誰も協力しない。』と告げたという。事実上の解雇通告だった。」とのナレーションが入る部分があった。

二  争点

(1)  「考心」、「読売ウイークリー」及び「きょうの出来事」の表現は原告の社会的評価を低下させる名誉毀損にあたるか。

(2)  上記各表現は真実であり若しくは真実と信ずるにつき相当の理由があるか。また、公共の利害に関する事実にかかり、公共の利益を図る目的でなされたものか。

(3)  被告が、上記各表現を行い若しくは各表現の情報を報道機関に提供したのは、原告の行為によって損なわれた被告自身の名誉の擁護・回復のためになされた必要範囲内の行為か。

(4)  「読売ウイークリー」掲載内容及び「きょうの出来事」放送内容につき、被告による報道機関への情報提供行為との間に相当因果関係があるか。

(5)  損害の発生の有無及び損害の発生があるとすればその額。

三  争点に対する当事者の主張

(1)  争点(1)について

(原告)

上記第二の一「前提となる事実」(4)ないし(6)の各記事ないし放送内容のうち、名誉毀損にあたるのは以下の部分(以下、下記アないしウを「本件表現」という。)である。

ア 「考心」について

(ア) 「私がそのA田市の病院を突然に解雇された」

(イ) 「私はA田市の病院の院長から『どうして事実を家族に話したんだ! おまえはそういうところがまだまだ未熟な人間だ!』と叱られました。」

(ウ) 「またそうすることはむしろ医師社会、特に営利や選挙活動を主体とする病院ではタブーだったのです。」

(エ) 「私は同じ年の七月にA田市の病院から突然クビを言い渡されました。」

(オ) 「出廷する日が近づくと徳洲会からの執拗な嫌がらせがD原病院に勤務する私や病院を襲いました。徳洲会弁護士のI氏からは何度も電話がかかってきました。」

(カ) 「(私はクビになりましたが)」

イ 「読売ウイークリー」について

(ア) 「病院からの数々の圧力」

(イ) 「病院の院長は、福山医師に対して『どうして事実を家族に話したんだ!お前のそういうところが未熟なんだ』と、烈火のごとく怒鳴りまくったという。同年七月には、『君の手術は、だれも手伝わない』と院長から事実上の解雇宣告を受けた。」

(ウ) 「出廷する日が近づくと、福山医師の周辺で、医療機器納入業者などが事実無根のイヤガラセ情報を流したり、病院側の代理人が何度も電話をかけてきたりしたそうだ。」

ウ 「きょうの出来事」について

(ア) 「遺族に全てを話し、病院を追われた彼は」

(イ) 「遺族に真実を告白した医師は病院を追われてしまいます。」

(ウ) 「ある日、A野医師が出勤すると、机の上には何もなくなっていた。病院の院長は、『君の手術にはもう誰も協力しない。』と告げたという。事実上の解雇通告だった。」

上記のとおり、本件表現は、原告病院において医療過誤が発生したことを前提に、その患者側に協力した医師を叱責し、解雇し、かつ、上記医師が証人として出廷するにあたり嫌がらせ行為を行ったとの内容であるところ、医療過誤につき社会的関心が高まりつつあり、マスコミでも頻繁に取り上げられている社会状況下において、上記のような表現は、原告に対し、医療過誤があった場合に解雇・嫌がらせ等の手段を用いてでも過誤事実を隠蔽する医療機関であるというイメージを植え付けるものであって、原告の医療機関としての信用及び名誉を著しく毀損するものである。よって本件表現は原告の社会的評価を下落させるものであり、名誉毀損行為にあたる。

(被告)

原告の主張を否認する。

「考心」では、被告がGVHD裁判が原因で解雇されたことを明確に述べた部分はなく、このような意味において原告の社会的評価が低下することはない。

また、本件表現のうち、「考心」掲載文においては被告は原告病院につき「A田市の病院」と記載してその名称を明らかにせず、「きょうの出来事」の放送においても原告病院の名称及び原告病院を特定しうるような情報は放送されず、「読売ウイークリー」掲載記事においても、原告病院の名称は明らかにされず、被告名すら仮名であって、その掲載内容中に原告病院につながる情報はなかった。

以上のとおり、本件表現により原告病院を特定することはできず、そうである以上本件表現によって原告の社会的評価が低下することもありえないのであるから、本件表現は名誉毀損にあたらない。

(2)  争点(2)について

(被告)

ア 本件表現のうち事実を摘示した部分については、真実であり、または被告が真実と信ずるにつき相当の理由がある。

すなわち、①E田の遺族に対して事実をありのままに話したことで原告病院長の強い叱責を受けたこと、②被告が原告病院長から「君の手術は誰も手伝わない」等と告げられたり、机を無断で片づけられたりしたことにより、やむをえず原告病院を退職したこと、③医療機器納入業者に対して圧力がかかったり、GVHD裁判の証人として出廷する前に病院側代理人から何度も電話がかかってきたりしたこと、④被告が、E田の遺族に協力したことで原告病院を事実上解雇された(すなわちクビになった)ことは真実であるし、また、そうでなくとも、真実であると信ずるにつき相当の理由がある。特に上記④については、上記①ないし③の事実や、原告が被告の退職理由として挙げる兼職行為が原告において禁止されていた事実やC山梅子の冠状動脈バイパス手術においてビデオ撮影のために再切開再吻合を行った事実がなく、被告が原告病院を退職しなければならない理由が見当たらないことに照らすと、真実であると被告が信ずることには相当な理由があるものである。

また、本件表現のうち「またそうすることはむしろ医師社会、特に営利や選挙活動を主体とする病院ではタブーだったのです。」との部分については、上記の真実である事実及び真実であると信ずるにつき相当の理由がある事実に基づいた被告自身の公正な意見ないし論評である。

イ 社会一般の人々にとって、医療現場の事実隠蔽体質の有無は、適切な医療を受けるために医療の質を問う前提として、大きな関心事であるから、本件表現行為は公共の利害に係る事実に関する記述・発言である。

また、被告は、患者に対して説明義務を尽くし、患者に対する医療の透明性を確保し、ひいては医療の質を向上させようとする被告の信念に基づいて寄稿文を作成し、または報道機関への情報提供を行ったから、これらに基づく本件表現は公益を図る目的でなされたものである。

ウ 以上により、本件表現には事実の公共性、目的の公益性及び真実性があり違法性がなく、また、そうでなくとも、真実と信ずるにつき相当の理由があるから被告には名誉毀損の故意・過失がない。

(原告)

ア 被告の主張を否認する。

イ 本件表現のうち事実を摘示した部分は全て虚偽である。すなわち、①被告がE田の遺族に対してE田の死因等を話したことにつき、原告病院長が「どうして事実を家族に話したんだ」などと被告を叱責したことはない。原告病院長は、平成五年一二月ころ、被告から、E田の遺族に対して説明を行ったこと及び訴訟にはならないと思うとの報告を受けた際に、見通しが甘い旨告げたことがあるのみである。また、②被告に退職を迫る方策として原告病院長が「君の手術はもう誰も手伝わない。」旨述べたり、被告の机の上を突然何もない状態にしたりしたこともない。被告が後述するC山梅子の手術における再吻合の事実を疑われ、原告病院長に問いただされた際に、原告病院長が「そんなことをしていると誰も君の手術を手伝わなくなるぞ。」と話したことや、被告が辞表を提出した後、被告が事実上使用していたカンファレンスルーム机上の原告病院備品類を被告の同僚らが整頓したことがあるのみである。また、③原告病院長はGVHD裁判の進行状況を全く知らず、被告が証人として証言することも知らなかったのであるから、原告が被告に対してGVHD裁判に関して何らかの働きかけを行うことはありえず、従って、被告がGVHD裁判で証人として出廷するにあたり、原告が何らかの圧力を被告に対して加えた事実も一切ない。さらに、④被告がE田の遺族に協力したことで原告病院を解雇されたという点も事実に反する。被告は、原告病院で禁止されている兼職行為を行っていることにつき再三注意を受けたにもかかわらずこれをやめなかったこと、兼職先からベンツの供与を受けていたことが発覚したこと、及び、C山梅子の手術において動脈グラフト四カ所のうち一本を吻合中、株式会社ゲッツブラザーズ(以下「ゲッツブラザーズ」という。)に提供する予定であったビデオが撮影できていないことに気付き、吻合部分を再切開した上再吻合し、これについて同僚らに非難されたこと等により原告病院にいたたまれなくなって原告病院を自ら退職したものである。

なお、①ないし④の事実は被告自身が経験した事実そのものであり、真実か否かは被告自身が熟知している事項であるから、真実と信ずる相当な理由が存在することはありえない。

よって本件表現は虚偽であり、かつ、真実と信ずるについて相当の理由もないものである。

ウ 本件表現は、被告が解雇された理由について摘示するものであるところ、これは被告の個人的な問題であり、事実の公共性は認められない。

また、被告は、GVHD裁判の意義を利用して被告の退職理由にすり替えることにより、被告を正当化・美化する目的で名誉毀損行為を行ったものであり、目的の公益性は認められない。

(3)  争点(3)について

(被告)

被告は、原告により突然に解雇され、かつ、虚偽の事実を流布されたことにより、名誉を毀損されており、本件表現はこれを回復・擁護するために必要なものであった。よって本件表現に違法性はない。

(原告)

被告の主張を争う。

被告は、原告病院を退職せざるをえなくなったことを隠蔽・正当化するために本件表現を行ったものである。

(4)  争点(4)について

(原告)

「読売ウイークリー」及び「きょうの出来事」の報道内容は、「考心」とほとんど同一であることから、被告による報道機関への発言及び主張が上記報道内容に直結したものと認められ、被告による情報提供行為と「読売ウイークリー」及び「きょうの出来事」の報道内容との間には相当因果関係が存在する。

なお、報道機関について当該報道のもととなる情報提供を行った者が、当該情報提供について独自に名誉毀損責任を負うことは十分にあり得ることであり、その場合に、報道機関のみを被告とするか、報道機関とともに情報提供者を被告とするか、あるいは情報提供者のみを被告とするかは、原告による被告選択の問題であって、名誉毀損責任の成否に影響を与えるものではない。

(被告)

原告の主張を否認する。

本件において、被告が報道機関に対して提供した情報は、争点(2)記載の被告の主張するア①ないし③の事実のみであり、④GVHD裁判が退職に影響していることについては不確かな情報として語ったに過ぎないし、「読売ウイークリー」の表現に含まれている「医療機器納入業者などが事実無根のイヤガラセ情報を流した」との事実については、述べたこと自体ない。よって、「読売ウイークリー」及び「きょうの出来事」の報道は被告の情報提供に基づくものではなく、被告の情報提供行為との間に因果関係はない。

また、「読売ウイークリー」及び「きょうの出来事」については、報道機関は被告に対する取材のほか、種々の取材を行った上で、報道すべき事実を取捨選択し、構成し、かつ、脚色しているのであって、「読売ウイークリー」及び「きょうの出来事」の報道は、各報道機関の責任において独自に行われたものであるから、取材源である被告の情報提供行為と「読売ウイークリー」及び「きょうの出来事」の報道内容との間に相当因果関係はないものである。

(5)  争点(5)について

(原告)

本件表現行為によって原告が被った損害は、本件表現行為の内容が虚偽であること、その影響の大きさ、動機と態様の悪質性等に鑑み、金三〇〇〇万円を下回らない。

また、原告は、本訴の提起及び追行を原告訴訟代理人らに委任し、その着手金及び報酬として合計五〇〇万円の支払を約したところ、これも本件表現行為に基づく損害に含まれるものである。

(被告)

原告の主張を否認する。

「読売ウイークリー」及び「きょうの出来事」では原告の特定すら困難であり、また、「考心」はごく規模の小さい限定された親睦会の会報誌であるから、本件表現により原告に損害が生じたとは考えられず、かつ、本件表現の前後を通じ、原告病院の入院患者数や売り上げが落ちた事実がないことは原告病院長も自認している。よって原告には本件表現により何らの損害も生じていない。

第三当裁判所の判断

一  争点(1)について

(1)  「考心」について

ア 上記第二の一「前提となる事実」(4)のとおり、平成一二年一一月二六日付け「考心」掲載文は、原告が名誉毀損にあたると主張する表現を含んでおり、かつ、一般の読者が普通の注意と読み方をもって上記表現に接した場合、原告が医療過誤を起こした上、その事実を隠蔽する方針を採り、この方針に従わず医療過誤の事実を患者の遺族に説明した医師を叱責し、かつ解雇し、当該医師の医療過誤訴訟における証言により医療過誤の事実が明らかになることを嫌って執拗な嫌がらせ行為を行ったとの印象を持つものであって、医療機関である原告にとってその社会的評価を低下させるものであると認められる。

イ この点につき、被告は、「考心」において解雇の原因とGVHDの件を明確に関連づける表現はないと主張するが、「考心」掲載文のテーマが「GVHD裁判」であるにもかかわらず、被告が解雇された事実が三箇所にわたって掲載されていること、「死因を説明する医師は日本にはいなかった。」との記載の後に、「そうすることは」「病院ではタブーだったのです。」との記載が続いており、死因を説明したことを病院長から叱責されたとの事実の摘示の後に「突然クビを言い渡された」との記載が続いていること、GVHD裁判の意義を述べた記載の後に「私はクビになりましたが」との記載が続いていることからすれば、原告が名誉毀損にあたると主張する記載部分が、他の部分と相俟って、上記アの印象をその読者に与えるものであることは明らかであって、被告の主張は採用できない。

また、被告は、「考心」掲載文中で原告の名称は明らかになっておらず原告を特定できないから原告の社会的評価は下落しえないと主張とするが、「考心」掲載文中には「A田市の徳洲会病院」「徳洲会」との記載があり、これにより原告が明らかに特定されているから、この点についての被告の主張も採用できない。

ウ よって、「考心」における上記表現は、原告の社会的評価を低下させる名誉毀損にあたる。

(2)  「読売ウイークリー」について

上記第二の一「前提となる事実」(5)のとおり、平成一二年一二月二四日付け「読売ウイークリー」掲載記事は、原告が名誉毀損にあたると主張する表現を含んでおり、一般読者の普通の注意と読み方を基準として上記表現を解釈した場合、上記表現は、表現中に記載された病院につき、「考心」におけると同様の印象を読者に与え、その社会的評価を低下させるものであると認められる。

そして、「読売ウイークリー」掲載記事には、「神奈川県A田市の総合病院」「近隣の大学病院からも患者が紹介されてくるような、全国的にも心臓外科の最先端を行く病院」との記載が含まれており、当時A田市内に心臓外科手術をする総合病院は原告病院以外になかったことから、不特定多数の読者が上記記載により原告病院を特定可能であったと認められるから、「読売ウイークリー」の上記表現は、原告に対する名誉毀損にあたるものである。これに反する被告の主張は採用できない。

(3)  「きょうの出来事」について

上記第二の一「前提となる事実」(6)のとおり、平成一三年三月七日放送の「きょうの出来事」放送内容は、原告が名誉毀損にあたると主張する表現を含んでおり、上記表現は、一般視聴者が普通の注意と関心をもって上記放送内容を視聴した場合に、放送中に指摘された病院につき、医療ミスについて遺族に真実を告白した医師をこのことを理由に解雇したとの印象をもつものであり、原告の社会的評価を低下させるものであると認められる。

そして、「きょうの出来事」においては、被告の実名及び被告の映像が放映され、上記病院につき、「八年前」「被告が当時いた病院」との情報が提供されており、被告が複数の大学の講師を務め、講演を行うことも多く、新聞・週刊誌等に名前が出ることもあるなど、心臓外科分野において著名な医師であることや、被告が経歴を公表していることから、上記の情報により、不特定多数の視聴者が原告病院を特定可能であると認められ、「きょうの出来事」の上記表現は原告に対する名誉毀損にあたるものである。これに反する被告の主張は採用できない。

二  争点(2)について

(1)  《証拠省略》によれば、被告とGVHD裁判との関わりや、被告が原告病院を退職するに至るまでの経緯及びその前後の事情は以下のとおりであったことが認められる。

ア GVHDによるE田の死亡と被告の遺族への説明

(ア) 平成五年一二月、被告が主治医を務めていたE田が原告病院において冠状動脈バイパス手術及び僧帽弁置換術を受け、出血量が多かったために血小板輸血を受けた数日後から、手術創の周囲が発赤し始めた。このため、被告は、GVHD発症を疑い、原告病院のB野竹夫院長(以下「B野院長」という。)にこのことを報告するとともに、同院長の了解のもとに日本赤十字社に確定診断を依頼し、その結果、GVHD発症が確定した。被告は、B野院長にその旨報告し、E田の家族に対しても病名及び症状について説明した。E田は、術後一四日目に肺炎を併発し、呼吸不全により死亡した。

(イ) E田の死亡後、被告は、E田の遺族に対し、E田の死因がGVHDであることや、放射線照射を行わない血小板を輸血するとGVHDを発症する可能性があるが、輸血用血液の供給元である日本赤十字社でも原告病院でも輸血用血小板について放射線照射を行っていなかったことを説明した。また、被告は、医療現場の実態からして、このような放射線照射を行う責任は日本赤十字社にあり、原告病院にはそのような責任はないとの見解を有しており、E田の遺族に対してもこのような見解に基づいた説明をした。E田の遺族らは、被告の了解を得て、このような被告の説明をテープに録音した。

(ウ) 被告は、E田の遺族に対して上記のような説明を行ったことをB野院長に報告するとともに、輸血用血液に放射線照射を行うべき責任は日本赤十字社にあり原告病院にはないことを遺族に説明したので訴訟にはならないと思うとの意見を述べた。

(エ) B野院長は、原告病院においては、医療過誤の可能性のある事案に関しては、医師の報告を受け、病院としての対処方針を決定し、この方針に従って対応することとしているので、被告の行動は病院としての対処方針が決定されない段階で、遺族に対し被告の独断で説明を行った点で原告病院の方針に反するものであることを指摘し、この点につき被告を叱った。また、被告が輸血用血液に放射線照射を行うべき責任は日本赤十字社にあり原告病院にはないことを遺族に説明したので訴訟にはならないとの意見を述べたことについては、そのように甘いものではなく、被告の考えは未熟であると述べた。

(オ) その後、B野院長らと被告の間でGVHDによるE田の死亡の件が話されることはなかったが、平成八年三月に至って、E田の遺族らが原告と日本赤十字社を相手どって訴訟を提起し、その訴状が原告病院に届けられた際に、B野院長は被告を呼んで、やはり被告が考えたように甘いものではなかったと告げた。ただし、B野院長は、当時、輸血用血液に放射線照射を行うことは大学病院を含めてほとんど全く行われていなかったことから、原告病院の固有の問題というよりも、日本赤十字社や輸血を行う病院全体の問題であると考えており、また、放射線照射を行うことによりGVHDによる患者の死亡を防ぐことができるなら望ましいことでもあると考えていて、この訴訟対策にはほとんど関与しなかった。

イ C山梅子の手術について

(ア) 被告は、平成八年一月二六日、原告病院において、執刀医としてC山梅子(以下「C山」という。)に対し冠状動脈バイパス手術を施行した(以下「C山手術」という。)。上記手術の助手はD川医師とE原医師であり、麻酔医はA川医師であった。

(イ) 原告病院においては、手術経過につき手術室上方からビデオ撮影を行うことを常としていたが、被告は、これとは別に、自己の行う心臓外科手術について手術経過の詳細を鏡視下スコープカメラを用いてビデオ撮影することとしていた。また、被告は、原告病院に医療機器を納入する業者であるゲッツブラザーズとの間で、報酬九〇万円で被告の執刀する動脈グラフトを使用した心臓外科手術手技ビデオ三〇本を製作して同年三月末日までに同社に提出するとの内容の業務委託契約を締結していた。

(ウ) 被告は、C山手術についても、鏡視下スコープカメラを用いてビデオ撮影することとして、手術中のビデオ操作をD川医師及びB原技師に行わせた。D川医師及びB原技師は、手術の重要部分のみビデオ撮影を行うこととし、D川医師が指示してB原技師がビデオの撮影スイッチの操作を担当した。

(エ) C山手術は、バイパスグラフトと冠状動脈を四箇所にわたり吻合することを主内容とする難度の高い手術であったところ、被告が上記のうち一箇所の吻合をすべくグラフトと動脈を糸で縫合していた際、B原技師は上記ビデオの撮影スイッチがオフになったままであることに気づいた。グラフトと動脈の吻合作業は、C山手術のうち、非常に重要な部分であったので、D川医師は、被告に対し、「すいません、撮れてませんでした。」と告げた。被告は、D川医師の顔を見て、えっという表情を浮かべ、いらいらした様子を見せながら縫合をさらに二、三針進めた後、縫合する手を止め、数秒間考える様子を見せた後、縫合していた糸を切ったが、一度針をかけて糸を通した冠状動脈の辺縁はぼろぼろの状態となっていた。その後、被告は、グラフトと動脈の再度の吻合を行った。

(オ) C山手術終了後、助手を務めていたD川医師やE原医師らは、被告が上記のとおり吻合の途中で縫合の糸を切って吻合をやり直したことにつき、確信は持てないものの、ビデオ撮影がされていなかったことから改めてビデオを撮影するため吻合をやり直したのではないかとの印象があったため、同人らや原告病院心臓外科において同人らとチームを組んでいたC田医師やD野医師らとの間で、もし本当にそのような事実であったとすれば残念だと話し合った。なお、C山は、手術後五日目に死亡したが、その死因は脳出血によるものとされた。

(カ) B野院長は、C山手術に立ち会った医師らが上記のように話し合っていることをほどなく知り、被告に事情を聞いたが、被告は、最初の縫合は吻合の具合が悪かったために糸を切り、吻合をやり直したと説明し、以後はこのような誤解を受ける行為は決して行わないと述べたことから、B野院長も、それ以上にこの問題について調査したり、被告の責任を問う動きを見せることはなかった。

ウ アルバイト問題と被告の退職

(ア) 被告は、平成七年末ころ、年内に緊急に心臓外科手術の必要な患者について、原告病院に搬送して手術を行う順番を待っていたのでは年を越してしまうので、被告が手術の助手となる医師や手術用の人工心肺装置を操作する技師らを含む手術チームを伴ってD原病院に赴いて手術を行うことを認めてほしいとB野院長に申し出た。B野院長は、この件については緊急の必要性があるとのことで許可したが、あくまでもこの件に限ってのことであって、以後、恒常的に被告が他の医師や技師らを伴ってD原病院に出かけて手術を行うことを許可したわけではなかった。

(イ) ところが、被告は、その後も、B野院長らの許可を得ないまま、原告病院で心臓外科手術を行わない日となっていた木曜日に頻繁に手術チームを連れてD原病院に出かけて手術を行っては一回あたり約一〇万円の謝礼を受け取るようになった。また、このような手術に加わった他の医師や臨床工学士らもD原病院から謝礼を受け取っていた。

(ウ) B野院長は、平成八年四月ころ、被告が原告病院の勤務時間中にこのように頻繁に原告病院の手術チームを連れてD原病院に出かけて心臓手術を行っていることを知り、被告や他の医師らに対してこのようなアルバイト行為を止めるように強く注意した。これに対し、被告も他の医師らも以後はこのようなことは止める旨述べ、実際に被告以外の医師や技師らはこのようなアルバイト行為を取りやめたが、被告は、その後も、単身でD原病院に出かけて同病院で手配した医師や技師らとともに心臓外科手術を行うことを続けていた。

(エ) 同年六月ころから、原告病院の職員用の駐車場に駐車の登録のなされていないベンツが駐車されていることが問題となり、被告がこれに乗っていたことから、職員が尋ねたところ、被告は自分で買ったものであると答えていた。

その後、同年七月二三日に原告病院の事務担当者がこの車の登録事項等通知書を取り寄せたところ、D原病院を設置運営している医療法人社団C川会が同年四月二五日に登録した車であり、約六八〇万円もするものであることが判明した。そこで、B野院長が同年八月三日ころに被告を呼んで、被告はアルバイト行為をまだ継続しているのではないか、また、アルバイト先であるD原病院からベンツを供与されているのではないかと問いただしたところ、被告は、当初は、アルバイト行為はもうしておらず、ベンツは自分で買ったものだと主張していたものの、上記登録事項等通知書を示されると、態度を改め、D原病院でアルバイト行為を継続していること及びアルバイト先であるD原病院からベンツを供与されていることを認めて陳謝した。

そして、被告は、今後はD原病院に出かけて心臓外科手術を行うことを止め、ベンツも返還すると申し出たが、B野院長は、アルバイト行為をやめるよう注意したにもかかわらずその後も恒常的に他の病院に出かけてアルバイト行為を行い、ベンツの供与まで受けていた以上、一緒にやっていくことはできないので辞めてもらいたい旨を告げた。すると、被告は、一旦は、「訪問看護でも何でもしますから原告病院において下さい。」などと述べ、涙を流して土下座するなどしたが、B野院長が、B野院長個人の判断だけでなく、従前のC山手術のこともあり、今回のアルバイト問題とあわせて、他の医師や職員らの信頼が失われているので他の医師や職員らとチームワークを組んで仕事をすることができない旨を告げると、被告も退職を受け入れた。

(オ) 被告は、週明けの同月五日、B野院長に辞表を提出したが、この辞表には、「私こと、A野太郎は、一身上の都合により、医療法人社団愛心会B山病院心臓血管外科部長の職を辞任させていただきたく、ここに請願いたします。尚、後任にはC田春夫医師を強く推薦させていただきます。」と記載されていた。

(カ) なお、そのころ、被告が使用していた机から、上記の通り被告がゲッツブラザーズとの間で締結していたビデオ制作に関する業務委託契約書が発見されたことから、B野院長はゲッツブラザーズの担当者を原告病院に呼び出し、原告病院に断りなく被告との間でこのような業務委託契約を締結していたことを責め、ゲッツブラザーズは、以後六か月間、原告病院に対する心臓血管外科製品の納入を自粛することとなった。

(キ) 被告は、同月三一日付で原告病院を退職し、同年一〇月二一日、退職金を受領した。

エ 退職後の事情

(ア) 被告は、原告病院を退職した後、同年九月からD原病院に勤務するようになり、同病院に心臓外科を開設し、心臓外科手術を続けている。

(イ) 被告が原告病院を退職してから約一年半が経過した平成一〇年一月二七日、GVHD裁判の第一〇回弁論期日において、同裁判の原告であったE田の遺族らは、被告を証人として申請し、同年七月二八日、同裁判の第四回準備的口頭弁論期日において採用され、同年一〇月三〇日、同裁判の第一一回口頭弁論期日において被告の証人尋問が実施された。被告は、E田に対する手術の経過、輸血当時のGVHDに対する認識、原告病院にGVHDを予防する放射線照射装置がなかったことや、輸血用血液に対する放射線照射は血液供給元である日本赤十字社が行うべきであると被告自身は考えていること等を証言した。

(ウ) この間、同年四月一五日、ゲッツブラザーズの担当者から、被告に対し、「先生にHeartport訪問/見学をしていただいた件がB山のE山技師に伝わり、院内で『ゲッツは何事につけ秘密に裏で行動する会社である。』との批判を受け、やっと一部使用再開していただいた人工弁にも影響すると、営業サイドから相談が持ち込まれました」との内容のメールが送信されたことがあったが、このことが、被告がGVHD裁判で証人申請されていたことと何らかの関連があると認めるべき証拠はない。

(エ) また、同年一〇月ころ、被告がGVHD裁判において証言を行う前に、D原病院心臓病センターに徳洲会の弁護士のイケグチと名乗る人物から四回ほど電話があり、被告の秘書が電話を受け、被告に取り次ごうとしたが、被告は電話に出なかった。したがって、この電話がいかなる用件についてであったのかは被告は把握していない。

(2)  上記認定事実に照らして、本件表現の真実性及び真実と信じるについての相当の理由の有無につき以下に順次検討する。

ア 上記認定のとおり、①平成五年一二月、被告がE田の遺族に対してGVHD発症の原因や日本赤十字社や原告病院の責任の所在等について説明した旨B野院長に報告した際、同院長が、原告病院においては、医療過誤の可能性ある事案に関しては、医師の報告を受け、病院としての対処方針を決定し、上記方針に従って対応することとしているのに、被告の行動は病院としての対処方針が決定されない段階で、遺族に対し責任の所在にも及んだ説明を行った点で原告病院の方針に反するものである点を指摘し、この点につき被告を叱ったこと、②被告が輸血用血液に放射線照射を行うべき責任は原告病院にはないことを遺族に説明したので訴訟にはならないとの意見を述べたことについては、そのように甘いものではなく、被告の考えは未熟であると述べたこと、③その後、平成八年三月に至って、E田の遺族らが原告と日本赤十字社を相手取って訴訟を提起し、その訴状が原告病院に届けられた際に、B野院長が被告を呼んで、やはり被告が考えたように甘いものではなかったと告げたことは、いずれも事実である。しかし、このようなB野院長の発言は、GVHD発症の原因を遺族に隠蔽すべきであるとの立場に立って、被告がGVHD発症の原因を遺族に説明したこと自体を叱責したり、未熟な人間であると非難したものでなかったことは明らかである。従って、本件表現中の、「私はA田市の病院の院長から『どうして事実を家族に話したんだ!おまえはそういうところがまだまだ未熟な人間だ!』と叱られました。」との記載(「考心」)及び「病院の院長は、福山医師に対して『どうして事実を家族に話したんだ!お前のそういうところが未熟なんだ』と烈火のごとく怒鳴りまくったという。同年七月には、『君の手術は、だれも手伝わない』と院長から事実上の解雇宣告を受けた。」との記載(「読売ウイークリー」)はいずれも真実ではなく、また、そう信ずるにつき相当の理由も存在しないものである。

なお、被告本人尋問の結果中には、上記の事実が真実であるとの被告の主張に沿う供述部分があるが、E田の生存中、すでにGVHD発症の事実についてはE田の家族に話しており、その段階では原告病院長に何も言われなかったとしながら、E田が死亡した後にGVHDでE田が死亡したことにつきE田の遺族に話したことで激しく叱責されたとするのは不自然である上、証人B野竹夫の証言に照らしても採用できない。

イ 次に、被告が原告病院を退職するに至った経緯は、上記認定事実のとおりであり、被告は原告病院の許可を得ないまま、原告病院の勤務時間中に頻繁に他の医師やその他の手術チームを連れてD原病院に出かけて手術を行って謝礼をもらっており、このことを知ったB野院長がこのような行為をやめるように強く注意した後も、被告一人でD原病院に出かけて心臓外科手術を行うことを恒常的に続けたばかりか、D原病院からベンツの供与まで受けていたことが発覚したことから、C山手術について他の医師らの疑いを招いていたこととあわせて、B野院長から退職を求められ、被告もこれを了解して退職したものである。従って、本件表現中、他の表現とあわせることによって被告がGVHD裁判に関してE田の遺族に協力したことを原因として原告病院から解雇されたとの印象を与える表現である「私がそのA田市の病院を突然に解雇された」「私は同じ年の七月にA田市の病院から突然クビを言い渡されました。」「(私はクビになりましたが)。」(「考心」)、「『君の手術は、だれも手伝わない』と院長から事実上の解雇宣告を受けた。」(「読売ウイークリー」)及び「遺族に全てを話し、病院を追われた彼は」「遺族に真実を話した医師は病院を追われてしまいます。」「ある日、A野医師が出勤すると、机の上には何もなくなっていた。病院の院長は、『君の手術にはもう誰も協力しない。』と告げたという。事実上の解雇通告だった。」(「きょうの出来事」)との各表現は真実であるとは認められず、また、そう信ずるにつき相当の理由も存在しないものである。

この点について、被告本人尋問の結果中には、被告の退職当時の状況に照らし、被告が退職する理由がGVHD裁判の件を除いて他に存在しないから、被告がGVHD裁判に関してE田の遺族に協力したために原告病院を解雇されたとの表現は真実であり、または真実であると信ずるにつき相当の理由があるとする供述部分がある。しかし、被告が退職した理由は上記認定のとおりであり、また、被告がE田の遺族に対してGVHDの発症やその原因について説明してから被告の退職の時期までは二年半以上が経過していることや、被告の退職の前後に原告病院の側からGVHD裁判に関して被告を責めたり、同裁判についてE田の遺族に協力しないでもらいたいなどという言動が一切なされていないことに照らしても採用しがたい。

ウ 次に、上記事実によれば、①平成九年八月ころ、原告病院への医療機器の納入業者であるゲッツブラザーズが原告病院の知らないうちに、被告との間で報酬九〇万円で心臓外科手術手技のビデオ製作・提供に関する業務委託契約を締結していたことが発覚し、原告病院からこのことを責められたことから心臓血管外科製品の納入を一時自粛していたこと、②その後、平成一〇年四月ころ、ゲッツブラザーズから被告に対し、上記(1)のエの(ウ)の内容のメールが送信されたことがあったこと、③被告がGVHD裁判の証人として出廷する前の時期に被告に対して徳洲会の弁護士と名乗る人物から四回ほど電話がかかってきたことがあったことは、上記(1)に見たとおりである。しかし、上記①の事実は、被告がGVHD裁判の証人として申請されるよりも約一年半も前のことであり、被告が証人として出廷することとなんらの関係のないことはその時期の点に照らしても明らかである。また、上記②の事実もメール内容に照らしても被告がGVHD裁判の証人として出廷することと何らかの関係があるものとは見られず、他にこの点を認めるべき証拠もない。更に、上記③の点についても、被告は結局電話には出ていないのであって、上記電話がどのような用件であったかは不明であり、嫌がらせのための電話であったとは決めつけることは到底できないものである。

そうすると、本件表現のうち、「出廷する日が近づくと徳洲会からの執拗な嫌がらせがD原病院に勤務する私や病院を襲いました。徳洲会弁護士のI氏からは何度も電話がかかってきました。」(「考心」)、「被告からの数々の圧力」「出廷する日が近づくと、福山医師の周辺で、医療機器納入業者などが事実無根のイヤガラセ情報を流したり、病院側の代理人が何度も電話をかけてきたりしたそうだ。」(「読売ウイークリー」)との表現は真実であると認められず、また、そう信ずるにつき相当の理由も存在しないものである。

エ また、上記各表現が真実であると認められない以上、これらが真実であることを前提とした被告の意見である「またそうすることはむしろ医師社会、特に営利や選挙活動を主体とする病院ではタブーだったのです。」(「考心」)との表現は、公正な意見・論評であるとは到底認められない。

オ 以上によれば、その余の本件表現の公益性や公益目的等の点について判断するまでもなく、本件表現が違法性を阻却される余地はなく、また、被告に名誉毀損の故意または過失がなかったと認める余地もないものである。

三  争点(3)について

上記二の(1)に認定した各事実に照らし、被告が原告を突然に解雇され、かつ、虚偽の事実を流布されたものと認めることはできず、被告が原告により違法に名誉を毀損されたと認めるに足りないから、本件表現が被告の名誉を回復擁護するために必要なものであったとはいえず、これを理由に本件表現につき違法性が阻却されることはない。

四  争点(4)について

(1)  上記第二の一の「前提となる事実」(4)に見たところと《証拠省略》をあわせると、「読売ウイークリー」掲載内容及び「きょうの出来事」放映内容と、「考心」掲載内容は、被告がGVHD裁判に協力したため解雇されたとの印象を読者または視聴者に与える点で共通しており、また、「考心」掲載の病院長の叱責文言と、「読売ウイークリー」掲載の病院長の叱責文言は酷似していること、「読売ウイークリー」掲載の事実上の解雇通告文言と「きょうの出来事」放映の病院長の「事実上の解雇通告」文言は酷似していることが認められる。そして、「考心」掲載文が被告の寄稿文すなわち被告が「考心会」に対し提供した情報そのものであることから、被告が読売新聞社及び日本テレビに対して提供した情報も「考心」寄稿文とほぼ同一の内容であったことが推認される。

そうである以上、「読売ウイークリー」及び「きょうの出来事」で、被告がGVHD裁判に協力したため原告病院を解雇されたこと等を内容とする報道がなされたのは、被告の情報提供に基づいてなされたものであると認められ、被告の情報提供行為と「読売ウイークリー」掲載内容及び「きょうの出来事」放送内容との間には因果関係が存在するものと認められる。また、「きょうの出来事」には、上記第二の一「前提となる事実」(6)のとおり、被告本人が説明する映像が放送されており、この点からも「きょうの出来事」放映内容が被告の情報提供に基づいて製作されたことが認められる。

なお、「読売ウイークリー」には「医療機器納入業者などが事実無根のイヤガラセ情報を流した」とする部分があり、上記部分は「考心」にはなく、被告が提供した情報と相違した報道がなされたと認められるが、これは被告の提供した「被告に関わりのある医療機器納入業者に対し圧力をかけられるなどの嫌がらせを受けた」との情報を取り違えて報道したものと容易に認められるのであって、被告の提供した情報を元にした報道である点及び被告による情報提供がなければ報道されることはなかった点では他の部分と変わらないのであり、かつ、GVHD裁判の証人として出廷するに際し被告に対して圧力がかけられたとの印象を与える点において、上記部分は、被告により提供された情報がそのまま報道されていた場合と変わりないのであるから、この部分についても被告による情報提供行為と報道との間に因果関係を認めることができる。

(2)  そして、被告提供にかかる上記情報は、①被告の個人的経験にかかる事実に関するものであり、被告により提供されなければ報道機関がこれを知り、報道することはなかったと認められること、②提供された情報は、医師である被告自身が主治医として関わった患者の死亡事故や裁判に関するものであり、その内容にも照らしても、このような情報提供を受けた報道機関にとってこれが虚偽の情報であると疑う余地の乏しいものであった上、情報の性質上、被告からの情報提供を受ける他にこれを裏付ける取材を行うことが困難なものであったこと、③情報の内容自体、医療事故及びこれに対する医療機関の姿勢についての関心が高まりつつあった社会風潮と合致するものであり、一旦報道機関に提供されれば、報道機関が報道することが強く予測されるものであったことが認められることに照らすと、被告による上記情報提供行為が「読売ウイークリー」及び「きょうの出来事」の本件表現部分につながることは通常予想が可能と認められるものである。

そうすると、被告による情報提供行為と「読売ウイークリー」及び「きょうの出来事」の本件表現部分との間には相当因果関係が存在すると認められる。

(3)  なお、この点に関し、被告は、「読売ウイークリー」及び「きょうの出来事」における本件表現部分は報道機関の独自の責任において報道されたものであり、被告による情報提供行為との間に相当因果関係は認められないと主張するところ、確かに、雑誌記事及びテレビ番組の編集は報道機関に委ねられているから、報道機関に対し情報提供を行った場合に、編集により取捨選択され、報道されない可能性も一般的には認められるが、本件においては、上記のとおり提供された情報自体がそのまま報道される可能性の高い性質のものであるので、報道機関が介在することにより相当因果関係が否定されることはないものであり、被告の主張は採用できない。

五  争点(5)について

(1)  本件表現が、いずれも原告の社会的評価を低下させる名誉毀損行為にあたることは上記一に見たとおりであるが、これらの表現がなされた形態は、被告の執筆した文章によるもの(「考心」)、被告の情報提供行為に基づいて週刊誌の記事として掲載されたもの(「読売ウイークリー」)、被告の情報提供行為に基づいてテレビで放送されたもの(「きょうの出来事」)とそれぞれ異なっており、また、その発表された時期も相当異なっていることから、これらを一個の不法行為と見ることはできない。

そこで、以下、これらの個別の名誉毀損行為によって原告の被った損害額を検討する。

なお、被告は、本件表現がなされた時期を境に原告病院の入院患者数や収益が低下するなどの経済的損失を原告が受けたことはなかったことから、原告には損害が生じていないと主張するが、本件表現によって原告の名誉が損なわれたことによる損害は、その名誉毀損のなされた時期を境にして直ちに現れる収入の差額に尽きるものではなく、信用及び名誉を毀損されたことによる無形の損害も含まれるものであるから、被告の主張は採用することができない。

(2)  「考心」掲載文について

上記第二の一及び第三の一のとおり、「考心」掲載文には、原告が医療過誤の事実を隠蔽しようとしたこと、被告が医療事故の事実を患者に説明したことを叱責した上で解雇したこと、被告がGVHD裁判で証言するにあたり嫌がらせを執拗に行ったこと等が直接的な表現で記載されており、かつ、「(死因などを説明することは)タブーだったのです。」など、原告が医療過誤の事実を隠蔽することを常としているかの如き記載もあり、これらの表現は、医療機関である原告の信用及び名誉を著しく毀損するものであると認められる。

他方で、《証拠省略》によれば、「考心」は被告による心臓手術の執刀を受けた患者及びその家族で構成される被告を中心とした団体であり、平成一三年において会員数約四〇〇名からなる比較的小規模な団体の会報誌であり、上記表現が流布する範囲は限られていると認められることや、その他の本件にあらわれた一切の事情を考慮すると、「考心」掲載文に関する原告の慰謝料は、一〇〇万円が相当である。

(3)  「読売ウイークリー」について

上記第二の一及び第三の一のとおり、「読売ウイークリー」掲載記事は医療機関たる原告の信用及び名誉を毀損する表現を含んでおり、かつ、「読売ウイークリー」は全国に頒布されている週刊誌であり、購読者数も少なくないと考えられるが、他方で、同記事中において原告名が明示されてはおらず、被告名も仮名であることが認められるのであって、これらの事実のほか本件にあらわれた一切の事情を考慮すると、「読売ウイークリー」掲載記事に関する原告の慰謝料は一五〇万円が相当である。

(4)  「きょうの出来事」について

上記第二の一及び第三の一のとおり、「きょうの出来事」放送内容は医療機関たる原告の信用及び名誉を毀損する表現を含んでおり、かつ、上記表現はテレビ放映という方法を採ってなされたものであり、視聴者に対し強い印象を与えるものであると考えられる上、「きょうの出来事」は全国的に放送されているテレビ番組であり、視聴者数も多いと考えられるものであるが、他方で、上記番組中で原告名は明示されていないのであって、これらの事情のほか本件にあらわれた一切の事情を考慮すると、「きょうの出来事」放送内容に関する原告の慰謝料は一五〇万円が相当である。

(5)  弁護士費用

《証拠省略》によれば、原告は本件訴訟の追行を原告訴訟代理人に委任したことが認められるところ、本件事案の内容、審理経過、認容額等に照らすと、弁護士費用として四〇万円が被告の不法行為と相当因果関係のある損害と認められる。

第四結論

したがって、原告の請求は、被告に対して四四〇万円及びうち金一〇〇万円に対する平成一二年一一月二六日から、うち金一五〇万円に対する平成一二年一二月二四日から、うち金一五〇万円に対する平成一三年三月七日から各支払済みまで年五分の割合による遅延損害金の支払いを求める限度で理由があるからこれを認容し、その余は理由がないから棄却することとし、主文のとおり判決する。

(裁判長裁判官 西村則夫 裁判官 三木勇次 杉﨑さつき)

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