鹿児島地方裁判所 平成１３年（ワ）６１８号 判決 2003年5月19日
主文
１ 被告は，原告Ａに対し金２３６３万９３９６円，原告Ｂ，同Ｃ及び同Ｄに対し各金１２２０万２２３６円並びにこれらに対する平成１０年７月２４日から各支払済まで年５分の割合による各金員を支払え。
２ 原告らのその余の請求をいずれも棄却する。
３ 訴訟費用は被告の負担とする。
４ この判決は第１項に限り仮に執行することができる。
事実及び理由
第１請求
被告は，原告Ａに対し金２５４２万６４１０円，原告Ｂ，同Ｃ及び同Ｄに対し各金１２４６万４９１４円並びにこれらに対する平成１０年７月２４日から各支払済まで年５分の割合による各金員を支払え。
第２事案の概要
本件は，自殺した被告従業員の遺族である原告らが，被告は，雇用主として，過剰な長時間労働により健康を害さないよう配慮すべき義務を怠り，もしくは，過剰な心理的肉体的負荷により健康を損なうおそれがあることを知り得たにもかかわらず，労働環境を改善する措置を怠ったため，自殺の結果を招いたと主張して，被告に対し，安全配慮義務違反又は不法行為に基づく損害賠償を請求した事案である。
１ 争いのない事実及び証拠（甲１ないし６，７及び８の各(1)(2)，９ないし１４，１６，１７の(1)ないし(3)，１８，２１ないし３０，３７ないし３９，乙１及び２の各(1)(2)，３，４の(1)ないし(10)，５ないし８，証人Ｅ，原告Ａ本人）により認められる事実
(1) 被告は貨物自動車運送業等を業とする株式会社である。
亡Ｆ（昭和１８年８月１８日生。以下「Ｆ」という）は，昭和５２年８月，被告に雇用され，同人が自殺した平成１０年７月２４日当時，被告の南九州営業所長であった。
原告Ａ（以下「原告Ａ」という）はＦの妻，その余の原告らはＦと原告Ａとの子である。
(2) Ｆは，被告に入社した後，鹿児島県姶良郡ａ町（後にｂ町に移転された）所在の鹿児島営業所において安全管理業務に従事していたが，昭和５７年４月，鹿児島営業所長に就任し，以後，主として，顧客の開拓，営業所の管理，監督及び労働組合との交渉などの業務に従事してきた。
平成４年８月，Ｆは癌のため胃を全部摘出し，以後毎年入院検査を受けてきたが，経過は良好であり，これ以外に健康状態には問題がなかった。
上司や部下らは，Ｆの性格を，感情の起伏が激しく，機嫌がいいときと悪いときとが極端に違い，一本気な性格で，愛社精神が強いと感じていた。
(3) 平成５年４月，Ｆは鹿児島営業所，鹿児島県曽於郡ｃ町所在のｃ営業所及び宮崎市所在の宮崎営業所の３営業所により構成される被告南九州支店の支店長代理（支店次長）に就任した（鹿児島営業所長と兼任）。同支店の支店長は，被告本社の業務部長を務めるＥ（以下「Ｅ部長」という）が兼務していたが，Ｅ部長は普段は実質的な本社機能を果たしていた佐賀県三養基郡ｄ町所在の被告ｄ支店において執務していたため，実質的には，Ｆが上記３営業所を行き来してその業務を統括するようになった。当時３営業所は合計１２０台程度のトラックを擁し，運転手は合計１００名程度が就労していた。
支店長代理に就任して以後，Ｆは仕事が忙しく自宅に帰れないことが度々あったため，被告が宮崎市内に借り上げたマンションを利用し，１年ほどの間，宮崎営業所の業務のため鹿児島の自宅に帰れない時にこれを利用していたことがあった。
(4) 南九州支店は，食肉やブロイラーの冷凍輸送を主な業務としていたが，慢性的な赤字が続いており，厳しい経営環境にあった荷主のブロイラーや食肉生産会社から運賃切り下げを求められていたため，収益を改善させる必要に迫られ，平成８年ころ，１度目の損益改善計画が実施された。
この損益改善計画に伴い，労働組合の要求により，午前８時に積み込みを開始するトラック（１名のみの乗車制となっていた）につき，従業員運転手の状態，免許証を確認するなど，安全確保のための点呼を取ることになり，鹿児島営業所においては，所長のＦが，週に１，２回の頻度で，早朝４時ないし５時に出勤し，午前６時ころに約１０分間の点呼を行なうようになった。
Ｆの出勤簿には，午前８時３０分から午後５時３０分まで勤務していたように記載されていたが，実際の勤務時間とは全く合致しておらず，被告も支店長代理であるＦの時間外勤務は当然のこととして承知していた。
平成８年ころから，Ｆは月に１，２回の割合で本社に出張するようになり，同年７月から１２月にかけては，東京にも各月１，２回の頻度で出張していた。
(5) 平成９年１０月ころ，鹿児島営業所，ｃ営業所及び宮崎営業所を廃止して，その業務を当時休止していた鹿児島県曽於郡ｅ町所在のｅ営業所に統合し，事務職員を削減して事務の効率化を図ると共に，中長距離乗務員から希望退職者を募集して乗務員を削減することを柱とした２度目の損益改善計画（以下「損益改善計画」という）が企画され，Ｅ部長の指揮のもとで平成１０年度の実施に向けての準備が開始された。
Ｆは，現場責任者として損益改善計画を実施するため，ｅ営業所の敷地の整備や行政機関への届出などの諸々の事務を担当し，本社へも度々出張するようになり，移転前の数か月間は土曜日に休むことができないほどであった。
損益改善計画の実施について労働組合が反対したため，被告は社内に併存する３つの労働組合と交渉を行なう必要が生じ，社長以下被告の幹部従業員が各交渉に当たり，最終的には全ての労働組合が損益改善計画を受け入れた。Ｆは，現場の責任者として労働組合との交渉の席に出席し，直接交渉にあたることはなかったものの，従業員が解雇されることについて苦悩し，部下や知人，家族らに度々悩みを打ち明けていた。
損益改善計画に基づき，事務職員は３つの営業所で合計１１名から５名に削減されることとなり，中長距離乗務員については，合計６９名の乗務員を５２名に削減するため希望退職者を募集したところ，予定数１７名を上回る３２名が応募した。
損益改善計画に伴い，一部の顧客との取引を打ち切ることになり，Ｅ部長はＦを伴って取引先に対し説明や謝罪をして回ったが，その後の事務処理はＦが一人で担当した。取引を終了した顧客の中には，Ｆ自身が営業活動を行なって取引を開始したブロイラーや食肉生産者があったため，Ｆはそのことでも悩んでおり，部下や知人，家族らに度々話していた。
平成１０年４月下旬ころ，ｅ営業所を再開するため，従前の３営業所から什器や備品を移送しなければならなくなったが，この作業に労働組合の協力を得ることができず，運転手らがトラックの運転を拒否したため，Ｆは親戚らに声をかけ，トラックを運転してもらうなどして，ようやく什器や備品の移送を終えた。
(6) 平成１０年５月１日，従来の南九州支店は廃止され，傘下の３営業所はｄ支店に属するｅ町の南九州営業所に統合され，Ｆは南九州営業所の所長に就任した。
営業所の統合移転に伴い，事務職員は削減され，１か所となった営業所の担当区域が拡大したため，事務職員の業務は移転前よりも繁忙になった。
また，営業所の移転に伴って，早朝出発のトラックの点呼が午前２時ないし３時ころに行われるようになり，Ｆが週に２，３回の頻度でこれを担当するようになった。これにより早朝出勤の回数が以前よりも増加したこともあって，Ｆは，鹿児島県ｆ町にマンションを借りてｅ営業所に通勤し，自宅へは休日に時々帰るという生活を送るようになった。
営業所移転の直後，移転に反対していた組合に加入している乗務員が鹿児島営業所に帰着する事態が生じ，解決に約１週間を要したことがあった。
また，ｅ営業所の洗車場の水が隣接している茶畑にかかっていたことで苦情が出たため，洗車場と茶畑の間にコンテナを設置して解決したことがあった。
Ｆは，ｅ営業所への移転に伴って従業員を解雇したことや自分が開拓した得意先との取引が打ち切られたことを悩んでいたが，ｅ営業所に移転した後の平成１０年６月ころからは，部下や知人，家族らに対し「自分の知らない間に取引先が切られる，会社に行ってもやることがない，会社を辞めたい」としきりに話すようになって，覇気もなくなり，部下の中には愚痴っぽくなったと感じる者もいた。
(7) 平成１０年７月３日，親戚のＧがＦと電話で話をしたところ，Ｆの話が次第に深刻なものになってゆき，営業所を船に喩えて，船の舵が取れなくなったなどと話をしたので，ＧはＦが精神的に参っているのではないかという印象を受けた。
同月４日から休暇を取ったＦは，交通安全協会が職員を募集していることを知り，原告Ａと相談した結果，同月６日，交通安全協会に出向いて募集の申込書をもらいに行った。
同月８及び９日，Ｆは鹿児島市内の病院に入院して精密検査を受けたが，異常は発見されなかった。検査を終えて自宅に帰ってきたＦは原告Ａに対して会社を辞めたい旨話し，以後，会社に出社しなくなった。
同月１０日ころ，被告はＦが入院したことを知った。
(8) 平成１０年７月１７日，Ｆは被告に対し，都合により８月１５日付で退職する旨を記載した同年７月１５日付の退職願（甲７の(1)）を郵送した。Ｆは，同日付で，長期欠勤を謝罪するとともに，責任者として失格と悟ったため引責辞任する趣旨を記載した被告代表者宛の文書（甲７の(2)）を作成した。
Ｆは，そのころ，交通安全協会に履歴書を提出した。
Ｅ部長は，Ｆが被告に退職届を郵送してきたことを知り，退職を思いとどまらせるためにＦと面談することにし，同月２１日，Ｆを宮崎のホテルに呼び出した。ＦはＥ部長に対し，「することがなくなった」と述べ，会社の仕事のことや交通安全協会に就職しようとしていることを話したが，Ｅ部長から，辞めてもらっては困るとして退職を思いとどまるよう説得を受けたため，退職を取りやめる旨答えた。
同月２２日，Ｆはｅ営業所に出勤したが，従業員らはＦがやつれていて痩せていることに気がついた。
同月２３日，Ｆは早朝の点呼を終え，いつものとおり勤務に就いたが，午後３時か４時ころ，翌日の点呼を部下に頼み，沈んだ様子で営業所を出ていった。
(9) 平成１０年７月２４日午前２時ころ，Ｆは会社に行くと原告Ａに言って自宅を出た後，行方不明になり，家族が所在を探したところ，鹿児島営業所内で首を吊って死亡しているＦを発見した。ｆのマンションには家族宛と会社宛の遺書が遺されており，家族宛の遺書には「船が思うように進まなくなった。俺が間違っているか経営陣が間違っているか分からないが・・・事業所運営と会社経営は立場が違うからわからん。」「俺は航海の途中に船梶が壊れてコントロール出来なくなった。」などと記載されており，会社宛の遺書には「南九州が管理する荷主が加速度的に消えていく，しかも南九州で独自に開拓した粗利益率の良い荷主が，私に何の予告も無しに消えていく」「会社は規模縮小を進めて行く中で，極めて短い予告期間で合法的に首切りする方法を取っているが，此れは企業側の成功率だけを目的とした極めて極悪非道な手段と言わざるを得ない」「真剣に上申する意見を聞き入れず，厳しく食い下がればその人を抹殺し，無視して，一部のごうまんな意見だけを聞き，経営が維持できるのだろうか」「近日辞表を提出する予定だが，もう疲れた」「この場所で燃え尽きてこの道を選びます」などと記載されていた。
(10) 平成１０年８月２４日，原告Ａは被告から，Ｆの死亡退職金８０６万０３０５円を受領した。
(11) 平成１３年１月２４日，ｆ労働基準監督署長から依頼を受けた鹿児島労働局地方労災医員協議会は，Ｆの自殺につき，平成１０年５月の営業所の統合移転の前後ころ以来のＦの業務の過剰性，職場の人間関係や会社（被告）の経営方針に関する管理職としての苦悩による心理的負荷は強度のものであり，これにより，同年６月ころ以降，ストレス反応として，心身の疲労，過度の心配，集中力低下など，ＩＣＤ－１０（国際疾病分類第１０改訂版）の診断ガイドラインにおける重度ストレス反応及び適応障害（診断分類Ｆ４３）とみなすのを妥当とする症状が出現してうつ（鬱）状態に陥り，発作的に自殺念慮が生じたものと認定し，業務上の原因に基づく自殺であるとの見解をまとめた書面を提出した。
これに基づき，ｆ労働基準監督署長は，Ｆの自殺を業務上の事由に基づく労働災害と認定し，同年３月９日，原告Ａに対する遺族補償年金・遺族特別支給金・遺族特別年金の支給を決定し，平成１５年２月１５日までに，このうち１１５４万１２２９円を原告Ａに給付した。
２ 当事者の主張
原告ら
(1) Ｆは，平成５年に南九州支店支店長代理となって以来，過酷な業務を担当してきた上，平成８年以降は早朝出勤による不規則な長時間労働を恒常的に強いられ，平成９年１０月ころからは，損益改善計画の実施に伴い，営業所の移転統合，顧客との取引中止，従業員の解雇などの仕事を担当するなど，精神的，肉体的に過剰な業務を強いられてきたものであり，その結果，ストレス反応として心身の疲労等の症状が出現してうつ状態に陥り，発作的に自殺念慮が生じ，自殺に至ったものであるから，自殺と業務との間には因果関係がある。
(2) 被告は，雇用主として，従業員であるＦの労働時間，労働状況を把握し，過剰な長時間労働により健康を害さないように配慮すべき義務を負っていたにもかかわらず，その義務を怠り，Ｆの自殺という結果を発生させた。よって，被告は債務不履行責任又は民法７０９条に基づく不法行為責任を負う。
Ｆの上司であるＥ部長は，Ｆの上記のような異常な勤務状況を知り又は知り得たにもかかわらず，何らの措置も執らなかったばかりか，Ｆの自殺直前に，心身共に弱り果てていたＦの精神状態を混乱に陥れるような言動をとり，Ｆの自殺念慮を促進させた過失がある。したがって，Ｅ部長の使用者である被告は同法７１５条に基づく使用者責任を負う。
(3) 損害
(ア) 逸失利益 ４３０８万９４８６円
年収７３１万２４００円，生活費控除４割，死亡当時の５４歳から６７歳までの就労可能年数１３年に対応する新ホフマン係数９.８２１１
(イ) 慰謝料 ２６００万円
(ウ) 弁護士費用 ５７０万円
(エ) 以上合計 ７４７８万９４８６円
(オ) 相続
原告Ａ（２分の１） ３７３９万４７４３円その余の原告ら（各６分の１）１２４６万４９１４円
(カ) 控除 １１５４万１２２９円
原告Ａが平成１５年２月１５日までに受給した労働者災害補償保険法に基づく遺族補償年金を控除（内金請求）。
被告
(1) 損益改善計画の実施による業務の増加は従業員全体で対応することが可能であった。労働組合との団体交渉，地方労働委員会での紛争，取引先・荷主との契約中止及び従業員の異動に関するＦの業務は，Ｅ部長を補佐するものにすぎなかった。事務所機器等の移動についても特別困難な事情はなかったし，早朝点呼についても，その後の早退により労働時間の調整が可能であった。平成１０年６月ころには事務所の統合作業はほぼ終了していた。
Ｆの精神的負荷は，愛社精神が強かったこと，自分が開拓した荷主が事前の予告なしに取引中止になったことに我慢ができなかったこと，損益改善計画後は自分のすることがなくなったと感じていたこと，かつての部下が上司になるという状態を気にしていたことによるものであって，勤務時間の長時間化や業務内容の増加等によるものではなく，個人的要因によるものである。
(2) Ｆには精神障害の病歴はなく，うつ病の徴候は体重減少以外に確認されておらず，直前にも就職活動を行なったり，検査入院をしたりしており，思考停止等の状態に陥っていなかったことからすれば，Ｆがうつ病に罹患していたとは考えられない。Ｆが自殺する前に作成した文章には強度な愛社精神に基づく諫言が記されていることからして，自殺はＦの自由な意思に基づくものとみるべきである。
Ｆの上司であるＥ部長は，Ｆに対して異常な過剰勤務を指示，命令したことはなく，Ｆの勤務状況を知りながら，これを放置したものではなかった。Ｅ部長がＦを慰留した行為はＦの精神状態を混乱させた行為ということはできない。
Ｆは平成１０年６月には損益改善計画を概ねやり遂げ，勤務も平常の状態に戻っており，同年７月２１日にＥ部長が退職の慰留をするまで，Ｆから被告に対して何らの訴えもなく，Ｆから会社に届いていたのは退職願だけであって，失格であるから引責辞任する旨の文書（甲７の(2)）は会社に届いておらず，Ｆの部下も自殺直前の行動に不信を抱いていなかったことからすれば，Ｆの精神障害及び自殺の危険性について，被告に予見可能性はなかった。
(3) 仮に業務起因性及び因果関係が認められるとしても，Ｆの個体的要因に基づく任意の選択としての自殺であるから，Ｆの寄与度は１０割近く認められるべきであり，過失相殺後の損害額は労災支給額を超えることはない。
遺族補償年金の全支給期間に支給される金額は損害から控除すべきである。
第３判断
１ 業務の過剰性について
(1) 前認定のとおり，Ｆは，平成５年４月に南九州支店の支店長代理に就任し，実質的に３つの営業所の責任者として日常業務を担当し，平成８年に実施された１度目の損益改善計画以降は，週に１，２回早朝点呼を担当するとともに，本社や東京，大阪にも出張するようになり，平成９年１０月以降，２度目の損益改善計画の策定に伴い，当時閉鎖されていた営業所を再開して３営業所の営業を統合し，事務職員や乗務員を削減し，一部得意先との取引を打ち切ることなどに関する具体的な事務処理を担当し，本社への出張も増加したものであり，この間，Ｆには，恒常的な不規則勤務，担当業務の繁忙化による肉体的疲労の蓄積があったと推認されるところ，平成１０年５月にｅ営業所が南九州営業所として再開された後は，事務職員が削減され，営業の担当区域も広くなったことに加え，移転後の事務処理が加わり，さらに，午前２時から３時ころに行なう運転手の点呼を週に２，３回担当するようになり，早朝出勤の増加に対処するため，ｆにマンションを借りてｅ営業所に通勤し，自宅へは休日に時々帰るという生活を送るようになったものであり，このように，Ｆの恒常的な長時間労働と深夜に及ぶ不規則勤務はさらにその程度を増し，これにより，身体の疲労が慢性化し，精神的なストレスも増大したことが推認される。
(2) ２度目の損益改善計画の実施は，部下である従業員の削減及びＦが開拓した顧客との取引の打ち切りを伴うもので，いずれもＦを苦悩させるに足りるものであったことに加え，営業所移転の際の労働組合の非協力，移転後の一部の組合員や近隣とのトラブルなどによりＦが受けた精神的な負荷は強度なものであったことが推認される。
(3) これに対し，被告は，２度目の損益改善計画に伴う業務はＥ部長が遂行し，Ｆはこれを補助する業務を担当しただけであり，早朝出勤は管理職であれば誰でも担当しており，かつ，自己の裁量で勤務時間の調整が可能であり，営業所移転後は，Ｆ自身「することがなくなった」と言っていたように，通常の勤務状態に戻っていたとして，業務の過重性を否定する。
しかし，損益改善計画の指揮はＥ部長が執ったとしても，Ｆは現場の責任者として具体的な業務を処理したのであり，解雇される従業員や取引を打ち切られる顧客らとも日常的に接していたのであるから，組合交渉や得意先の挨拶回りなどとは別の次元において，不満や抗議を相手方から直接受ける立場にあったと推認され，また，管理職であれば誰でもが担当するからといって業務の過重性が否定されることはないのはもとより，管理職として自ら勤務時間の調整が可能であったとしても，営業所の移転に伴って部下の事務量が増加していた最中に，Ｆが自己の勤務時間を調整するのは困難であったと認められる。
ｅ営業所に移転した後にＦが「することがなくなった」と口にしていた事実はあるものの，前認定のとおり事実はむしろ逆であり，仕事がなくなったといえるような状態でなかったことは明らかであって，Ｆのかかる言動は，Ｆが，自分は上司に言われるまま意に副わない業務を遂行するしかない存在であり，自分の意向と裁量に基づいて行なえるような業務はないという無力感，抑うつ感にとらわれ，これが高じてうつ状態に陥り，その症状が発現した結果と認められる。
２ 精神障害の発生，業務の過重性と自殺との因果関係について
(1) 前認定のとおり，Ｆは，２度目の損益改善計画に伴って，従業員を解雇し，自分が開拓した顧客との取引が打ち切られたことについて苦悩し，営業所移転後の平成１０年６月ころ以来，部下や知人，家族らに「自分の知らない間に取引先が切られる，会社に行ってもやることがない，会社を辞めたい」としきりに話すようになり，覇気もなくなっていき，同年７月３日，親戚のＧと電話で話をした際，次第にＦの話が深刻なものになってゆき，営業所を船に喩えて，船の舵が取れなくなったなどと話をし，同月４日から休暇を取り，同月８及び９日，鹿児島市内の病院に入院して精密検査を受けたが，検査を終えて自宅に帰ってきたＦは，原告Ａに対して会社を辞めたいと話をし，会社にも出社しなくなったあげく，辞表を提出し，Ｅ部長の説得を受けて退職を撤回し，同月２２日にｅ営業所に出向いたＦは，やつれて痩せた印象であり，会社宛の遺書には，荷主との取引の打ち切りをＦに無断で決定したことや，従業員を解雇したことにつき，強い口調で批判し，「もう疲れた」「燃え尽きてこの道を選びます」と記載し，家族宛の遺書には，人生を航海に喩えて「航海の途中に船梶が壊れてコントロール出来なくなった」と記載したものであり，これらの事実によれば，Ｆは営業所移転後の平成１０年６月ころからうつ状態に陥り，自殺念慮が生じた結果，自殺に至ったものと認められる。
(2) Ｆが平成１０年５月の営業所の統合移転の前後ころから，恒常的な長時間労働及び深夜の不規則勤務を強いられ，業務に基づく心理的な負荷をかなり受けていたこと，従業員の解雇や荷主との取引打ち切りによるＦの精神的苦悩は２度目の損益改善計画の実施，ｅ営業所への移転の前後ころから次第に深刻なものとなっていったと認められること，平成４年８月に胃ガンで胃を全部摘出し，以後毎年入院検査を受けてきたほかには，Ｆの健康状態に問題はなく，家庭など仕事以外の場面でも，特に心理的な負荷がかかるような環境にはなかったこと，Ｆには精神傷害の既往症もないことに照らし，Ｆがうつ状態に陥ったのは，長時間で不規則な労働時間と業務に基づく強い心理的な負荷を受けたことが原因であり，業務の過剰性と自殺との間には因果関係があると認められる。
(3) 被告は，Ｆは交通安全協会への就職活動や検査入院を行なうなど，思考停止に陥っていたとはいえず，また，会社宛の遺書の文面からして，自殺の動機は，Ｆが強度な愛社精神に基づいて被告を諫めようとしたところにあり，Ｆの自殺はその意思に基づくものであったとして，業務の過重性との因果関係はないと主張する。
しかし，うつ状態にあるからといって必ず思考停止に陥るとは限らず，また，会社宛の遺書の内容は被告ないしはＥ部長に対する憤懣を書きつらねたものと解することができ，Ｆがうつ状態にあったことと矛盾しないのであり，その他，Ｆの自殺が覚悟の上の自殺であったと認めることはできない。
３ 安全配慮義務違反ないしは予見可能性について
(1) 一般に，使用者は，労働災害防止のため，快適な職場環境の実現と労働条件の改善を通じて職場における労働者の安全と健康を確保しなければならず（労働安全衛生法３条），かつ，労働者に従事させる業務を定めてこれを管理するに際し，業務の遂行に伴う疲労や心理的負荷等が過度に蓄積して労働者の心身の健康を損なうことがないように注意する義務を負う。
被告は，営業所の統合や再編成，損益改善計画を実施するにあたり，あらかじめ，具体的な業務を担当する中間管理職であるＦの負担が過剰とならないよう配慮し，損益改善計画が実施される中で，Ｆの業務が過剰となって肉体的，精神的疲労の蓄積を招かないように，往々にして仕事が過酷であってもこれを上司に訴えることができないことがある中間管理職の立場に留意し，定期的にＦの業務の実態を把握し，何らかの過負荷の徴候が見られたときは，速やかに業務を軽減し，配置を移動するなどの措置を講じるべき注意義務を負っていたということができる。
(2) 被告は，Ｆが南九州支店の支店長代理に就任して３営業所の事務を事実上統括していたこと，１度目の損益改善計画後，鹿児島営業所において，週に１，２度，早朝の４時や５時に出社して運転手の点呼を行ない，本社等に度々出張していたこと，２度目の損益改善計画に伴い，現場の責任者として，ｅ営業所への移転や従業員の削減，得意先との取引打ち切りの直接の事務処理を担当しつつ，本社へ頻繁に出張し，ｅ営業所への移転後は，深夜２時や３時の運転手点呼を週に２，３度行なっていたことについては，当然これを認識し，もしくは認識し得たと認められ，したがって，Ｆの業務が過剰であるとの認識は十分に持ち得たと認められる。また，Ｆは，従業員の解雇や自分が開拓した得意先との取引の打ち切りについて悩んでいたものであるが，営業所の従業員らには度々そのような話をしていたのであるから，被告はそのことを認識し得る機会があったと認められ，７月上旬から病院に入院し，その後も出勤しなかっただけでなく，唐突に辞表を提出したことは当然認識していたと認められるうえ，Ｅ部長は，７月２１日にＦと直接面談し，「することがなくなった」と発言するなど，Ｆが通常でない精神状態にあることを認識する機会があったのであるから，少なくとも，Ｆが過剰なストレスを受け，正常な精神状態を逸脱し，もしくは逸脱しつつあることを十分に認識し得たと認められる。
然るに，被告が，営業所の統合，損益改善計画の実施にあたり，Ｆの業務が過剰とならないよう配慮し，遂行中の業務実態を把握して過剰かどうかを評価した形跡はないのであり，Ｅ部長も，退職を決意するまでに至ったＦの心身の状態を理解せず，ただ，辞めてもらっては困るとして慰留したのであり，これは，Ｆが退職を決意した理由につき，自らを被告の組織には無用の人間であるのみならず，円滑な業務と収益向上の妨げとなっていると思い込み，落ち込んでいるものと理解し，Ｆが被告にとって貴重な人材である旨を告げて励まそうとしたものと考えられる。しかし，前記のとおり，上記のＦの言葉は自己の業務と存在についての無力感，抑圧感から生じた抑うつ状態の現われであり，したがって，Ｆにとって，Ｅ部長の言葉は，一時的には気力を回復する作用があったとしても，結局は，自分を便利な存在として従前どおり負担の大きい業務を押し付けようとしているにすぎないと受け取られ，Ｆの抑うつ感をさらに深めるのみであったと推認される。
(3) 被告は，Ｆの勤務状況は被告が命令したものではなく，Ｆからも勤務状況の報告があがってこなかったことから，Ｆの勤務状況を知りようがなかったこと，Ｆから被告に対して何らの訴えもなかったことから，業務が過剰であるためにＦがうつ状態に陥っていることを認識できず，また，これを予見することもできなかったと主張する。
しかし，前述のとおり，被告は従業員の勤務状況を常に把握し，業務の遂行に伴う疲労や心理的負荷等が過度に蓄積して労働者の心身の健康を損なうことがないように注意する義務を負っていたのであり，従業員から報告があがってこないからといって過剰な勤務状況を放置したことを正当化することはできないうえ，前認定のとおり，被告はＦの勤務状況を知り又は知ることができたと認められるから，被告の主張は理由がない。
(4) 以上のとおり，被告は，Ｆが心身の健康を損なうことがないように注意する義務を怠り，その結果，うつ状態にあったＦに自殺念慮が生じて自殺に至ったことを防止できなかったのであるから，注意義務違反によって生じた自殺という結果に対して責任を負わなければならず，損害を賠償する義務があるというべきである。
４ 損害
(1) 逸失利益
死亡直前のＦの年収は７３１万２４００円で，死亡当時５４歳であるから就労可能年数を１３年とし，中間利息を控除するための係数を９.３９３５とし，生活費として４０％を控除すると，その額は４１２１万３４１８円となる。
計算式７３１万２４００円×(１－０.４)×９.３９３５
(2) 慰謝料
前認定の諸事実を総合すると，Ｆの精神的苦痛を慰謝するために必要にして十分な賠償額は２６００万円とするのが相当である。
(3) 過失相殺
企業に雇用される労働者の性格は多様なものであるから，労働者の性格が同種の業務に従事する労働者の個性の多様さとして通常想定される範囲を外れるものでない限り，その性格及びこれにもとづく業務遂行の態様等が，業務の過重負担に起因して当該労働者に生じた損害の発生又は拡大に寄与したとしても，業務の負担が過重であることを原因とする損害賠償請求において使用者の賠償すべき額を決定するに当たり，その性格及びこれにもとづく業務遂行の態様等を，心因的要因として斟酌することはできないと解される（最高裁判所平成１２年３月２４日判決・民集５４巻３号１１５５頁参照）。
前認定のとおり，Ｆは，自ら営業を行なって顧客を獲得し，早朝や深夜に行なわれる点呼を部下に任せることなく自ら担当し，損益改善計画の実施に伴って解雇される従業員の再就職先の世話をし，営業所の移転に伴って得意先との取引が中止されることに心を痛めるなど，仕事に対し真面目にかつ真剣に取り組んでいたこと，もともと感情の起伏が激しく，一本気な性格であったことがうかがえるが，このような感情の起伏の激しさや生真面目さが個性の多様さとして通常想定される範囲を外れるものとは認められないから，Ｆの性格及びこれにもとづく業務遂行の態様等を心因的要因として斟酌し，過失相殺の法理を類推適用ないし準用することはできない。
(4) 相続
Ｆの死亡により，原告Ａは，上記及びの損害金合計額の２分の１に当たる３３６０万６７０８円を，その余の原告らは，６分の１に当たる１１２０万２２３６円をそれぞれ相続した。
(5) 損益相殺
不法行為と同一の原因によって被害者又はその相続人が第三者に対する債権を取得した場合には，当該債権を取得したということだけから右の損益相殺的な調整をすることは，原則として許されず，被害者又はその相続人が取得した債権につき，損益相殺的な調整を図ることが許されるのは，当該債権が現実に履行された場合又はこれと同視し得る程度にその存続及び履行が確実であるということができる場合に限られ，遺族年金の受給権を取得し，支給決定を受けている場合には，支給を受けることが確定した額に限って損害額から控除すべきである。
労働者災害補償保険法９条１項は，年金たる保険給付の支給は，支給すべき事由が生じた月の翌月から始め，支給を受ける権利が消滅した月で終わると規定しているところ，原告Ａについて遺族年金の受給権の喪失事由が発生した旨の主張のない本件においては，口頭弁論終結の日である平成１５年３月３日で原告Ａが同年３月分までの遺族年金の支給を受けることが確定していると認められる。なお，原告Ａは，遺族特別年金を合計２７３万９５８２円受給しているが，遺族特別年金を含む特別支給金は，損害をてん補する性質を有していないから，損害額から控除することはできない。
労働者災害補償保険法９条３項は，年金保険給付は，毎年２月，４月，６月，８月，１０月及び１２月の６期に，それぞれその前月分までを支払うと規定しているところ，原告Ａは平成１５年２月に平成１４年１２月分と平成１５年１月分の合計４２万６０８３円受給していることからすれば，同年２月分及び３月分も同額の支給を受けることが確定していると認められる。
したがって，本件において，損害額から控除すべき遺族年金の額は，原告Ａが口頭弁論終結時までに支給を受けた１１５４万１２２９円に，口頭弁論終結時において支給が確定していた平成１５年２月から３月までの２か月分４２万６０８３円を加えた１１９６万７３１２円と認められる。
(6) 弁護士費用
弁護士費用は，原告Ａにおいては２００万円，その余の原告らにおいては各１００万円を認めるのが相当である。
５ 結論
よって，原告らの本件請求は，原告Ａについて２３６３万９３９６円，その余の原告らについて各１２２０万２２３６円及びこれらの各金員に対する遅延損害金の支払を求める限度において理由があるが，その余は理由がない。
（裁判長裁判官 池谷泉 裁判官 平井健一郎）
裁判官 市原義孝は，差し支えのため，署名押印できない。 裁判長裁判官 池谷泉